立山重工業株式会社
Tateyama Heavy Industrial Co., Ltd.種類株式会社
本社所在地富山県富山市下奥井1番地[1]
設立1934年（昭和9年）4月5日[2]
解散1949年（昭和24年）3月
業種輸送用機器
事業内容鉄道車両製造業、一般機械製造業[1]
代表者社長 鍵田信重[1]
歴代社長蓮沼善之助（1934年 - 1942年）
吉田清平[3]（1942年 - 1946年?）
中井敏雄[4]（1946年? - ）
払込資本金1200万円[1]
特記事項：上記データは1949年（昭和24年）現在[1]。
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立山重工業（たてやまじゅうこうぎょう、英文社名：Tateyama Heavy Industrial[4]）は、鉄道車両やロードローラーなどの特種用途自動車を製造していた日本の企業。
概要

1907年（明治40年）5月[5]、本江六三�ｶが富山県富山市太田口町で操業していた本江鉄工所を源流として、本江機械製作所（もとえきかいせいさくしょ）が設立され、1934年（昭和9年）に株式会社に改組した[注 1]。1953年に敦賀セメントへ納入した25t C型機まで、太平洋戦争中を中心に確認されている限りで460両以上[注 2]の蒸気機関車を製造した。

本江機械製作所はその名の通り技術者であった本江忠義[注 3]らによって創設されたが、本江自身は本江機械製作所の設立から立山重工業の工場閉鎖までの間に一度も社長に就任しておらず、会社そのものは第二次世界大戦後の財閥解体まで大口の出資者となった野村財閥の傍系会社という位置付けであった。また、戦時体制下で軍用機関車の製造を行っていたため、大戦末期には名古屋俘虜収容所第8分所が置かれ、戦時俘虜の労働派遣先に指定されていた。

立山重工業としての工場閉鎖は戦後の需要減[注 4]による経営難が主因であるが、その一方で戦後の労働運動に由来する人件費の激増と人員削減の困難化も大きな要因であった[注 5]。
沿革

1907年（明治40年）5月 - 本江鉄工所を源流として、本江機械製作所設立

1934年（昭和9年）4月5日 - 株式会社に改組し、株式会社本江機械製作所設立[2][10]

1939年（昭和14年）

1月 - 本江工科青年学校（学修期間5ヶ年）創設[3]

12月 - 日本鉄道車輛製造工場組合加入


1941年（昭和16年）12月 - 車輛統制会設立加入

1943年（昭和18年）1月1日 - 立山重工業株式会社に改称[11][12]（官報掲載は3月23日[13]）

1946年（昭和21年）6月 - 産業車輛工業会設立加入

1949年（昭和24年）3月 - 工場閉鎖[注 6]

1950年（昭和25年）10月 - 資産等を道益産業株式会社へ譲渡

1952年（昭和27年）3月 - 道益産業より立山重工業清算人へ資産等を返還

1953年（昭和28年）5月26日 - 清算人により資産の競売を実施。工場は大谷重工業株式会社社長の大谷米太郎が落札。これにより大谷重工業富山工場となり、即日大谷製鋼所へ譲渡、大谷製鋼所立山工場へ改称。これと前後して機関車生産終了

1957年（昭和32年）7月 - 大谷製鋼所富山工場へ改称

1968年（昭和43年）12月 - 大谷製鋼所解散

1969年（昭和44年）1月 - 旧 大谷製鋼所富山工場、大谷製鉄株式会社として独立

1988年（昭和63年） - 富山県新湊市（現射水市）に新工場を開設。旧工場を閉鎖

製品国鉄B20形蒸気機関車加悦鉄道C-160号蒸気機関車静岡鉄道B15形蒸気機関車

創業から機関車製造終了まで、一貫して飽和式タンク式蒸気機関車を製造した。

最小のものは戊B6とカテゴライズされた610mm軌間用6t B型機、最大のものは大江山ニッケルに納入され、加悦鉄道で使用された40t C1型機（Nos.101-103）であった。