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移動体通信（いどうたいつうしん、mobile communication）とは、広義では片方または両方の端末が移動することのできる（通信線路に接続されていないかつ固定無線局でない）電気通信の総称である。移動通信とも言う。

上記広義によれば、業務無線・特定小電力無線・第三者無線・市民バンド・アマチュア無線なども移動体通信に含む。他方、電気通信事業者が公衆に提供する移動体通信サービスに限定する用法（狭義）も存在する。

特に第三者無線や移動体通信サービスの場合、基地局主導によるマルチチャネルアクセス無線技術を用いている。また他の種類でも方式や程度の差は有るが、マルチチャネルアクセス無線技術も適用する場合が増えている。「モバイルブロードバンド」も参照
概説

移動体通信は、固定通信と比較して、地域のおかれた状況を強く反映する。軍事用に電波が多く使用されているため周波数不足になっている地域、固定通信よりも早く裕福な層に普及した発展途上国、人口密度が低く、1つの基地局当たりのサービスエリアを大きくした方が経済的な地域、利用者端末の密度が高く、周波数利用効率の向上が強く求められる地域など、それぞれに適した技術が導入されてきた。

機器の大量生産によるコスト低減・国際ローミングなどのサービスの向上・デジタル化によるマルチメディア化などの高度化を行うために、国際標準の確立を目指して努力が行われたが、同一の用途でいくつかの標準が並立しやすい。また、各国の周波数利用状況の差で割り当てられている周波数にも差がある。
サービスへの課金方式

サービスへの課金方式として、発信者または受信者のみが料金を負担する単方向課金と、双方が分担して料金を負担する双方向課金とサービス提供者が負担し広告などを提供する無課金方式がある。

携帯電話の音声通話・回線交換データ通信の場合、世界的には双方向課金が主流である[要出典]。日本は発信者単方向課金である。PHSの場合は世界的に発信者単方向課金であり、それがアジア各国で導入された理由の一つとされる[要出典]。

また、携帯電話・PHSのショートメッセージングサービスは、世界的に発信者単方向課金が主流である[要出典]。米国は双方向課金である。携帯電話・PHSのパケット通信は世界的に双方向課金（※ただしパケット通信においては、通信の相手方が無線機でないもの（例としてWebサーバ等）もあるが、その場合「双方向課金」とは言えない）である[要出典]。