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を参照してください。(2016年6月)福井 静夫(ふくい しずお、1913年(大正2年)10月25日[1] - 1993年(平成5年)11月4日)は、大日本帝国海軍の技術科士官(最終階級は少佐)、艦艇研究家。
専攻は造船。三男・威夫は本田技術研究所社長、本田技研工業代表取締役社長などを歴任した。 東京帝国大学では造船を学び、試験に合格して海軍委託学生となる。1941年(昭和16年)には目黒区三田にあった海軍技術研究所造船研究部に所属しており、静かな環境で学際的な雰囲気の元、海軍のみならず日本の基礎工業に技研が果たした役割を高く評価している。戦時中にはシンガポールに派遣され、英軍によって破壊されたセレター軍港を接収して開設された第101工作部
経歴
造船(技術)士官時代
士官着任以前の海軍委託生時代から艦艇に関する資料の蒐集を始めており、1945年夏に舞鶴工廠富山分工場に赴任した際には既に貨車一両ほどの量を集めていた[3]。太平洋戦争終戦の頃福井自身により撮影された旧海軍艦艇の写真は整理が早く済んだのか、世に多く公開されている(但し福井が撮影した写真で現存する物の全てであるかは不明。)。福井は終戦の翌日には記録を残すために『日本海軍艦艇総集』の刊行を決意(未完。詳細は批判の項参照)していたという。 終戦の際には公試の際に海軍が撮影した多くの公式写真や厳重に管理されていた図面が焼却されたが、福井と同じようなことを考えた海軍関係者は多く、当時の海軍大臣であった米内光政が軍令部作戦部長の富岡定俊に命じて戦史の史料部を海軍省に設けた。しかし占領軍の進駐とともにダグラス・マッカーサーの命令により日本側単独での戦史作成は中止され占領軍の戦史作成の補助という形になる。こうした方針の元海軍省も改組され第二復員省となり、戦史調査を行なうこととなった。 上層部が上記のような史料調査に動く中、福井の属していた艦政本部の部局長会議でも、完全なものにならなくてもよいから技術資料をできるだけ集積、調査、分析する調査事業を始めることを決定、臨時軍事費50万円を基金として第一段の技術関係史実調査をはじめた。ところが通貨の封鎖と新円への切り替え、海軍の解体、GHQへの資料提出などにより、当初計画通りの実行は不可能となった。 そのため数百人の担当者を指名し、主として各自の記憶を中心とする原稿を1946年(昭和21年)6月末期限で集めることとなり、大半の原稿が期限までに集まった。また、調査事業の継続を当面の目的とする組織として1946年(昭和21年)3月9日生産技術協会
公務としての史料調査
しかし第二復員省は1946年(昭和21年)6月15日復員庁第二復員局に縮小され、1947年(昭和22年)1月には厚生省第二復員局残務処理部となる。更なる規模縮小で今度は公官庁の外へ出されることになり、史料調査会が文部省の財団法人という形で1947年(昭和22年)3月に設立された。戸高によれば史料の蒐集ははかどったものの、予算の裏づけが無いため死蔵状態の物が多かったのだという。史料調査会は1978年(昭和53年)、海軍文庫を開設する。
こうした中福井は第二復員省(著書では第二復員局)の造修課および資材課で艦船造修と艦政本部残務(技術資料作成)に従事し、その後当時旧海軍の組織を唯一継承していた海上保安庁で運輸技官として4年奉職し、1952年(昭和27年) 退官し、史料調査会に関わることになる。 退官後の1954年(昭和29年)から1958年(昭和33年)にかけて、7本の報告が牧野茂・福井静夫編『海軍造船技術概要』として纏められる(後に今日の話題社から刊行)。その後は『丸』『世界の艦船』を中心に数多くの旧海軍関連記事を発表しており、一般人が触れることのできる当事者の技術史料としては質量共にトップクラスとなる。
軍艦研究の泰斗として