再現性の危機（さいげんせいのきき、英: replication crisis, replicability crisis）とは、多くの科学実験の結果が他の研究者やその実験を行った研究者自身による後続の調査において再現することが難しい、もしくはできないという科学における方法論的な危機のことである[1]。この危機には長い歴史があるが、「再現性の危機」というフレーズそのものは2010年代初頭に注意を集める問題の一部として名づけられた。

実験の再現性は科学的方法論において欠かせない部分であるため、有意な理論が再現できない実験研究に基づいている科学の多くの領域において、研究の再現ができないことは潜在的に破滅的な結果をもたらす。

再現性の危機は特に心理学（社会心理学）と医学の領域で広く議論されてきた。これらの領域においては古典的な結果の再調査やその結果の妥当性の評価、そしてもし妥当でないならばなぜ実験の再現が失敗するかの理由について多くの努力が行われてきた[2][3]。心理学と同じく、他の社会科学の分野の中でも社会学や経済学等は共に、自然科学との比較で用語の定義が曖昧かつ研究の再現性も低い問題が指摘されている[4]。
科学一般

1500人の科学者を対象にした2016年の調査によれば、70%の研究者が他者の実験の再現に失敗した（50%の研究者は自身の研究の再現にも失敗している）。この数字は分野によって異なる[5]。

凡例: 他者が行った実験に失敗したことがある人の割合　(自身が行った実験に失敗したことがある人の割合)

化学: 90% (60%)

生命科学: 80% (60%)

物理学と工学: 70% (50%)

医学: 70% (60%)

地球科学と環境科学: 60% (40%)

2009年には科学者の2%が、少なくとも一度は（自身が）《研究の捏造》（＝科学における不正行為の一種）を行い、科学者の14%は そのような捏造を行った人を個人的に知っていることを認めた。「（実験）処理の誤り」は、（他の分野に比べて）医学研究者の方がより頻繁に報告している[6]。
医学

1990年から2003年にかけての、1000件以上引用された49の医学研究のうち、45の研究で研究された治療法が効果的であったと主張された。これらの研究のうち、16%は後続研究により否定され、16%は治療法の効果が誇張され、24%は再現されなかった[7]。アメリカ食品医薬品局は1977年から1990年にかけて、医学研究の10%から20%に欠陥を発見した[8]。アムジェンに勤務する生命技術コンサルタントの Glenn Begley とテキサス大の Lee Ellis が2012年に出版した論文では、癌の前臨床研究のたった11%しか研究の再現に成功しなかったと主張している[9][10]。学術雑誌 PLOS Medicine で最近出版された論文のタイトルは Why Most Clinical Research Is Not Useful（なぜほとんどの臨床研究は使えないのか）である[11]。
心理学

実験の再現の失敗は心理学に固有のものではなく、科学の全ての領域で発見される[12]。しかしながらいくつかの要素が合わさって心理学を論争の中心に置いてきた。臨床心理学のような他の心理学の領域においても関係はあるものの、多くの焦点は社会心理学の領域に当てられてきた。

まず最初に、疑わしい研究慣習（英: questionable research practices, QRPs）が心理学において一般に認知されてきた。故意のねつ造ではないものの、このような慣習の結果として許容可能な科学的慣習におけるグレーゾーンが利用されるか、もしくは望ましい結果を得るための努力としての柔軟なデータ収集、分析、報告が利用されてきた。QRPsの例として、データを選択して報告する事や部分的な出版（出版にあたって研究条件や収集した従属変数の一部のみを報告する事）、恣意的な停止（データ収集をいつ止めるかをしばしば検定が統計的に有意になるかに基いて選ぶ）、p値の丸め（統計的に有意であることを述べるためにp値を5%となるように丸める事）、ファイル・ドロワー効果（英: file drawer effect）（データが出版されないこと）、ポストホックなストーリー展開（（仮説が無い状況での）探索的な分析を（何らかの仮説についての）確証を得るための分析として見なすこと）、外れ値の操作（統計的検定が有意となるようにデータセットから外れ値を削除したり除去したりすること）などがある[13][14][15][16]。2000人以上の心理学者による聞き取り調査によれば、回答者の多くは少なくとも一つのQRPを用いたことを認めている[13]。出版への圧力、もしくは著者自身の確証バイアスに依ることが多い偽陽性的な結論は心理学に固有の災いであり、一部の読者はある程度の懐疑主義を持たなくてはならない[17]。

第二に、特に心理学と社会心理学は明かな研究不正に伴ういくつかのスキャンダルの中心に巻き込まれてきた。最も注記すべきはDiederik Stapel（英語版）が認めたデータのでっちあげだが[18]、他の研究者に対しても疑惑はある。しかしながら多くの研究者は研究不正は、おそらくは、再現性の危機について大きな寄与はないと認めている。

第三に、心理科学におけるいくつかの効果は現在の再現性の危機以前より再現することが難しいということが発見されてきた。例えば、科学雑誌 Judgment and Decision Making は無意識的思考理論（英語版）を支持する事に失敗した研究を数年にわたっていくつか発行している。理論に対し強い疑念を持っていない研究グループによって研究実験が事前登録され施行される時、研究の再現は特に難しくなるように思われる。

これら三つの要素は結果として実験の再現についてダニエル・カーネマンによる新たな注意をもたらした[19]。多くの効果の精密な調査はいくつかの中心的な信念は再現する事が難しいことを示してきた。学術雑誌 Social Psychology の最近の特集号のひとつは再現研究に焦点を当てており、今までの固定観念の多くが再現することが難しいことを発見した[20]。