オイルショック、オイル・ショック（英語: Oil shock）とは、1970年代に2度発生した、原油の供給逼迫および原油価格の高騰に伴い、世界経済全体がきたした大きな混乱の総称である。石油危機（せきゆきき、英語: Oil crisis）または石油ショック、オイル危機とも称される。

1973年に第四次中東戦争を機に第1次オイルショックが始まり（1977年3月まで）、1978年にはイラン革命を機に第2次オイルショック（1983年3月まで）が始まった。

石油輸出国機構（以下OPEC）諸国の国際収支黒字は、1973年の時点では10億ドルであったが、1974年には約700億ドルに急増[1]。一方、発展途上国向けの民間銀行貸し付け額は、1970年の30億ドルから1980年の250億ドルに跳ね上がった[1]。

当時、世界各国はユーロ債市場から資金を調達した[2]。経済協力開発機構（OECD）加盟国は長期の固定金利債を国債として起債することができたが、非産油途上国にはカントリーリスクがあるためにそうした手段がとれず、代わりに負担が大きい変動金利のシンジケートローンに頼った[2]。 1861年?の原油価格。100年近く続いた安値が1970年代に二度にわたって破られたことがわかる。.mw-parser-output .legend{page-break-inside:avoid;break-inside:avoid-column}.mw-parser-output .legend-color{display:inline-block;min-width:1.5em;height:1.5em;margin:1px 0;text-align:center;border:1px solid black;background-color:transparent;color:black}.mw-parser-output .legend-text{}  実質（物価変動補正）  名目（当時の金額）
第1次「アメリカ合衆国の経済史#インフレの悲哀: 1970年代」も参照

発生に至る情勢

1973年10月6日に第四次中東戦争が勃発。これを受け10月16日に、OPEC加盟産油国のうちペルシア湾岸の6カ国が、原油公示価格を1バレル3.01ドルから5.12ドルへ70 %引き上げることを発表した。翌日10月17日にはアラブ石油輸出国機構（以下OAPEC）が、原油生産の段階的削減（石油戦略）を決定した。またOPEC諸国は10月20日以降、イスラエルが占領地から撤退するまでイスラエル支持国（アメリカ合衆国やオランダなど）への経済制裁（石油禁輸）を相次いで決定した。さらに12月23日には、OPEC加盟のペルシア湾岸の産油6カ国が、1974年1月より原油価格を5.12ドルから11.65ドルへ引き上げると決定した。
発生前の状況と日本における対策日本の公定歩合の推移。インフレ抑制のため1974年（昭和49年）頃と1980年代初頭は高い金利になっている。

石油価格の上昇は、エネルギー源を中東の石油に依存してきた先進国の経済を脅かした。

1960年代以降にエネルギー革命を迎え、エネルギー源を石油に置き換えていた日本は、ニクソン・ショック（ドル・ショック）から立ち直りかけていた景気を直撃。前年からの列島改造ブームによる地価急騰で急速なインフレーションが発生していたが、石油危機によって相次いだ便乗値上げなどによってさらに加速されることとなった。

当時の日本は中東の政治に深く関わってはおらず、イスラエルを直接支援したこともなく、イスラエルに対しては中立の立場ではあったが、最大のイスラエル支援国家であるアメリカ合衆国と強固な軍事同盟を結んでいたため、イスラエル支援国家とみなされる可能性が高く、田中角栄は副総理の三木武夫（当時）を急遽中東諸国に派遣して日本の立場を説明して、支援国家リストから外すように交渉する一方で、国民生活安定緊急措置法・石油需給適正化法を制定して事態の深刻化に対応した。
日本への影響日本の実質GDP成長率の推移日本の消費者物価指数（COICOP2018基準）。