知日派（ちにちは）あるいは知日家（ちにちか）とは、日本の社会・文化などに対して深い理解を持つ言動を行う外国人を指す言葉である。日本文化を愛好する「親日」とは一般に区別され、対日強硬派の知日家もありうる。
また、特に国際政治において、日本政府の手法を知り尽くした政権スタッフやタフ・ネゴシエーター（手強い交渉人）、ジャパンハンドラー（日本を飼い馴らした人物。特にアメリカでの用法）を指すことが多い。この意味での知日派の代表としてリチャード・アーミテージ、マイケル・グリーン、ジョセフ・ナイ、カート・キャンベルらがあげられる。
中国や韓国でも用いられる語句であるが、特に韓国の場合には「親日派（チニルパ）」が売国奴と同義になるため、「知日派」が用いられる（詳しくは当該ページを参照のこと）。政治とは無関係に日本文化に熱中する人々は中国・台湾では「哈日族」、韓国ではやや軽蔑的に「イルパ」[1]と呼ばれる。
このページでは「親日家」もまとめて記載する。 物故済みの、歴史上の人物も含む。
知日派として知られる著名人
欧州
フランス
ジャック・シラク
フランス第五共和政の第5代大統領。大の日本贔屓で、公務以外にプライベートで何回も来日している。大の好角家でもあり、愛犬に「スモウ」と命名している。また、本場所開催中には執務を執るエリゼ宮に、駐日フランス大使館から連日大相撲の結果を詳細に報告させているほか、時にはわざわざ来日して枡席から観戦する。大統領就任前のパリ市長時代には、日本テレビ系クイズ番組『第9回アメリカ横断ウルトラクイズ』の決勝地として積極的にパリ市への誘致を行ったほか、1986年、大相撲のパリ公演に際しても自ら主催し、1995年に再度行われたパリ公演に際しては、今度はパリ市長を押しのけフランス大統領として自ら主催者になった。また、土偶と埴輪の相違点について専門家並の説明ができる。
アンドレ・マルロー
フランスの作家、政治家。
エドモン・ド・ゴンクール
フランスの研究家。日本美術の研究家で、フランスの芥川賞に相当するゴンクール賞を創設。自らジャポニスムの先駆者を自任した。
クロード・レヴィ=ストロース
フランスの社会人類学者。幼少時にジャポニスムに触れてから晩年まで、日本の工芸品や美術品を愛好した。日本文化に深い関心を寄せ、日本を世界の中で強い独自性を持つ文化圏として「日本文明」と位置づけた。日本の仏教の受容のあり方（神道との共存）を高く評価し、自らも仏教を受け入れていた。数度訪日し、1993年には勲二等旭日重光章が授与されている。
ドイツ
フィリップ・フランツ・フォン・シーボルト
ドイツの医師、博物学者。長崎に私塾・鳴滝塾をつくった人物。オランダ商館医の身分で赴任したため、オランダ人のふりをしていた｡
ブルーノ・タウト
ドイツの建築家。
イギリス
ジェレミー・ハント
イギリスの政治家。日本で2年間英語教師を務めた経験があり、日本語にも堪能である。モダン日本文化愛好家でもある。
スイス
シャルル・デュトワ
スイスの指揮者。
フィンランド
ツルネン・マルテイ （弦念丸呈 / Martti Turunen）
宣教師として来日、英会話塾
セルビア
ドラガン・ストイコビッチ
元サッカー選手。元名古屋グランパスエイト監督。
北米
アメリカ
エドウィン・O・ライシャワー
アメリカの東洋史研究における第一人者。東京都（当時東京府）生まれ、後妻は日本人。1961年から1966年まで、駐日大使を務め、退官後も日本及びアジア研究者として日米間を緊密に往復しつつ活躍した。上記の経歴のため、公の場では英語で通したが、非公式な会見などでは時折日本語も話したという。
カート・キャンベル
外交官。クリントン政権時代に国防総省でアジア・太平洋担当副次官補、オバマ政権（第1期）に国務省で東アジア・太平洋担当次官補と、一貫して対日問題を扱った。
ジョセフ・グルー
アメリカの外交官。1932年から1941年（日米開戦時）の駐日大使。終戦の際、国務次官（国務長官代理）として日本本土決戦回避、天皇制維持に尽力。占領期も米国対日評議会 (American Council on Japan, ACJ) などでの活動を通じて日本の復興路線を支持した。知日派外交官のゴッドファーザー的存在としても知られた。
ジョセフ・ナイ
アメリカの国際政治学者・政治家。民主党系であるが共和党系のアーミテージとともに「アーミテージ・レポート」を作成。一時、新任の駐日アメリカ大使として名が挙がった。
マイケル・グリーン
アメリカの政治学者、外交官。日米同盟関係に精通した研究者兼実務家として1990年代より活躍している。
ケビン・メア
弁護士、外交官。妻は日本人。歯に衣着せぬ発言がたびたび問題視される。沖縄で総領事を務めていた当時からたびたび舌禍事件を起こし、2010年には国務省内でアメリカン大学の学生を対象に講義した際の発言が問題視されて日本部部長を解任され、国務省を依願退官した。
マルコ・ルビオ
アメリカ合衆国の政治家でフロリダ州弁護士である。所属政党は共和党。日本を含めた東アジアの安全保障政策に精通しているほか、香港問題や台湾問題にも詳しい。
南米
ブラジル
ドゥンガ
元サッカー選手。現サッカーブラジル代表監督。