着床前診断（着床前検査、ちゃくしょうぜんしんだん、ちゃくしょうまえしんだん、ちゃくしょうぜんけんさ、ちゃくしょうまえけんさ、Preimplantation genetic testing、Preimplantation genetic diagnosis、PGT、PGD）とは、受精卵が8細胞-胚盤胞前後にまで発生が進んだ段階でその遺伝子や染色体を解析して診断することである。近年、米国生殖医療学会が"diagnosis（診断）"から "testing（検査）"に名称を変更し、日本語でも着床前検査と呼ばれることが多くなった。
概要

世界で最初の着床前診断は1990年に英国で『ネイチャー』誌に公表された[1]。これは性別判定によって伴性遺伝疾患を回避する目的で実施された。近年では、遺伝疾患回避の目的で実施される着床前診断は、性別ではなく遺伝子の変異そのものを調べることが多い。

他方、着床前検査によって、体外受精の着床率を上げたり、染色体異常を原因とする流産の回避が可能であることも判明し[2]、世界的には着床前胚染色体異数性検査は一般的な不妊、不育の治療の一環として実施されている[3]。

遺伝疾患回避の方法としては、従前は羊水検査や絨毛検査などの出生前診断が実施されていたが、近年では血液検査だけで妊娠初期にダウン症等の染色体異常の有無を調査が出来る新型出生前診断(NIPT)が実施されている。新型出生前診断で胎児の染色体異常が判明した妊婦の大部分が（統計によって97%前後)が人工妊娠中絶を選択する[4]。1978年ルイーズ・ブラウンの誕生をきっかけとして体外受精の技術が発展したこと、ポリメラーゼ連鎖反応、次世代シーケンサー等の分子生物学の技術の進歩等により、受精卵が子宮に着床する前、すなわち妊娠が成立する前に受精卵の遺伝子や染色体の検査を実施することが技術的に可能となった。近年では、全部の染色体の細かい区画を網羅的に検査するアレイCGH法（比較ゲノムハイブリダイゼーション）[5]、さらには次世代シーケンサーが着床前検査に応用され、診断の精度の向上に寄与している。

2022年1月に立憲民主党生殖補助医療PT事務局長の田島議員は日本で不妊治療への保険適用されることになったことを大きな一歩と評価した上で、着床前検査は2回流するまで保険適用外とされたことに対して、「流産して心も身体もぼろぼろになるのは女性達です。実施は流産2回後という要件も酷い。今週から党の生殖補助医療PTが始動します。事務局長として頑張って参ります。」と批判した[6]。
世界の実施推進・宗教的反対

着床前診断が社会的に受け入れられているかどうかはその国の宗教的背景に大きく影響を受けている。カトリックはそもそも中絶自体を異端としているためにカトリック教徒の多い国では中絶の合法化自体も遅れたものの、2000年代に各種生殖診断が合法化された[7][8]。ヨーロッパではカトリック教国のアイルランドを除くほぼ全域でNIPT（新型出生前検査）が認可されており、出生前検査は多くの妊婦さんが受検している[9]。世論調査では出生前診断実施賛成が79%と圧倒的に多数派・中絶に対する宗教的異端思想が国民に無いにもかかわらず実施を控えることを推奨している日本以外は国民皆保険制度が無いアメリカを除き、非カトリック先進国では性別理由の中絶以外は保険適用で中心に広く実施されている[7][8]
カトリック
ローマ・カトリック教会はかつてエイズ予防目的のコンドーム使用にも反対[10]するなど、生殖についてきわめて保守的な姿勢で知られるが、着床前検査を含む生殖医療にもきわめて制限的である。ローマ・カトリック教会は受精の瞬間から受精卵に人としての尊厳が生じると考えるためである[11]。従って、ローマ・カトリック教会は中絶にも着床前検査にも反対している。ローマ法王庁のお膝元であるイタリアでは2004年に生殖医療を厳しく制限する法律を作られた。この法律の成立にはローマ法王庁の意向が強く反映されている[12]。この法律に対しては生殖の自己決定権を推進する立場から反対運動が広がり、違憲訴訟に発展した。憲法裁判所は2015年、この法律を違憲とする判断を下した[13]。2015年の違憲判断からイタリアでも着床前検査が可能となった[14]。