痩身（そうしん）とは、痩せた身体[1]（または引き締まった身体）のこと、そのような身体にすることである。また、そのような身体にすることの意味で「減量」という言葉が用いられることがある。「痩身」と「減量」、いずれも同じニュアンスで用いられやすい。「ダイエット」も同義で用いられることがある。

厳密に言えば「痩身と減量」は同義ではない。「減量」は、総体重に着目した概念である。身体から脂肪が減って筋肉量が増えると、体重は増えるが身体は引き締まる。

実施にあたっては栄養不足などの健康障害を起こさないように留意し、肥満症にあたる場合は医療機関での治療の対象となる。
痩身と関連する疾患
るいそう詳細は「るいそう」を参照
摂食障害詳細は「摂食障害」を参照

摂食障害のうち、神経性やせ症は低体重（BMI 18.5kg/m2 未満）もしくは急激な体重減少を所見とする。肥満恐怖やボディイメージの歪みなど精神的な所見が明らかでない場合は、悪性腫瘍を含む体重減少をきたす身体疾患の可能性があるためその検査を優先する[2]:7。
肥満症詳細は「肥満症」を参照

肥満症においては減量が治療の目標となる。日本肥満学会のガイドラインでは3%以上の減量によって複数の健康障害が改善するという国内のエビデンスに基づき、3%以上の減量目標を設定するとしている[3]:2。
BMI詳細は「ボディマス指数」を参照

BMIはボディマス指数・体格指数と呼ばれ、体重[kg]/身長[m2]で表される、単位はkg/m2。肥満度の分類として活用され、18.5?25未満が普通体重、25?35未満が肥満、35以上が高度肥満と分類される。日本肥満学会では、BMI25以上で肥満に起因ないし関連する健康障害を合併するか、その合併が要され医学的に減量を必要とする病態を肥満症と定義している[3]:1-2。

WHOと日本の基準ではBMI 18.5未満が低体重の基準となっている。BMI 17.5以下の低体重では年間の疾病イベント日数が有意に上昇する上、BMI 16未満で年間死亡率が上昇することが知られている[2]:7。
エネルギーの基本的事項

生体が外界から摂取するエネルギーは生命機能の維持や身体活動に利用され、その多くは最終的に熱として放出される。このため、栄養学においても熱量を単位としてエネルギーの評価を行う。熱量は国際単位系においてはジュール（J）を単位としているが、栄養学ではカロリー（cal）が用いられることが多い。

エネルギー出納バランスはエネルギー摂取量?エネルギー消費量で定義される。短期的なエネルギー出納のアンバランスは体重の変化として現れる。長期的にはエネルギー摂取量、エネルギー消費量、体重が互いに連動することで調整される。例えば、長期にわたってエネルギー出納バランスがマイナスであると短期的には体重減少となるが、それに伴いエネルギー消費量やエネルギー摂取量が変化し、体重減少は一定量で頭打ちとなり出納バランスがゼロとなる新たな状態に移行する[4]:51。

身体が1日に消費するエネルギー量は、その人の体格や運動量によってひとりひとり異なっており[5]、その量は《基礎代謝量》と《身体活動レベル》を用いて概算できる[4]:51-52[5]。

自分の《基礎代謝量》に関しては「基礎代謝」を参照。

《身体活動レベル》については、次の表の右側を見て、左側から該当の数値を見つける。

身体活動レベル（18?64歳の場合）[4]:76,79[5]活動
レベル身体活動
レベル生活パターン
低い1.50生活の大部分で座っており（=座位）、（静的な活動が中心の場合
普通1.75座位中心の生活だが、仕事で立ったりすることもあり、あるいは通勤、買い物、家事、軽いスポーツをすることが含まれる場合
高い2.00仕事で移動することや立っていることが多い場合。あるいは日常的にスポーツや活発な活動を行う習慣がある場合。

次の式が成り立つ[4]:79。一日の基礎代謝量(kcal) × 身体活動レベル = 一日に消費されるエネルギー

例えば年齢が30代で基礎代謝量が1,140kcalの女性で、通勤してデスクワーク中心の仕事をしている人（=身体活動レベルが普通、つまり数値が1.75）の女性ならば

一日に身体が消費するエネルギーは、1,140(kcal) x 1.75 = 1995(kcal) となる。摂取するエネルギー ＜ 身体が消費するエネルギー

身体活動量を変えないとすれば、エネルギー摂取量の管理は体格の管理とほぼ同等となる。消費エネルギーを推定できたとしても不正確さがあるため、体格を測り、その結果に基づいてエネルギー摂取量を変化させることが望ましい。

また、高い身体活動は肥満の予防や改善の有用な方法の一つであり、身体活動レベルを1.7以上とすることが推奨されている。高い身体活動は体重とは独立して総死亡率の低下に関連しているため、健康のためにも身体活動量の増加によってエネルギー出納バランスを高いレベルで保つことが望ましい[4]:53-54。

エネルギー摂取量の制限（食事の制限）：ビタミンやミネラルは摂取し食品のバランスは保ち健康に配慮しつつ、総カロリーを抑える食事制限（ダイエット）を行い、口から入るカロリーを制限する。

エネルギー消費量の増加（運動の実行）：運動（散歩、家事、身体を使った仕事、エクササイズ、筋力トレーニング 等々等々）を実行することによって消費カロリーを増やす。

エネルギー産生栄養素バランス

エネルギー産生栄養素には炭水化物・タンパク質・脂質・アルコールが存在する。「日本人の食事摂取基準」では、まず必要量が存在するタンパク質の摂取量を設定し、その次に脂質の摂取量を設定し、その残余を炭水化物とするよう摂取比率が設定されている。アルコールは必須栄養素ではないため、同じく残余として炭水化物に含めるものとしている[4]:166-168。

総エネルギー摂取量が同じであれば、炭水化物（アルコール含む）・タンパク質・脂質それぞれの摂取量を変えても減量効果は有意に異なるものではないというメタ・アナリシスが多い。つまり、例えば炭水化物の摂取を削減したとしても、同量のエネルギーをタンパク質および脂質から摂取した場合は減量効果は期待できない[4]:155。
減量食

肥満症においては食事療法が基本であり、摂取エネルギー量を制限することが最も有効で確立された方法である。

日本肥満学会の診療ガイドラインでは、一般的にエネルギー算出栄養素の比率は炭水化物50?65%、タンパク質13?20%、脂肪20?30%とし、必須アミノ酸を含むタンパク質、ビタミン、ミネラルの十分な摂取を欠かさないようにするとしている。BMI25以上の肥満症の改善においては1日あたりの摂取エネルギー量を25kcal/kg×目標体重kg以下に設定する。ただし、一律に目標体重に基づいた摂取エネルギー量の遵守を求めることが現実的でない場合もあり、対象者のエネルギー摂取状況や状況に合わせて個々に選択するものとしている[3]:53-56。
低エネルギー食（LCD; low calorie diet）

1日あたりの摂取エネルギー量を20?25kcal/kg×目標体重kg以下とする食事療法、BMI35以上の高度肥満症に対して選択する[6]。
超低エネルギー食（VLCD; very low calorie diet）

1日あたりの摂取エネルギー量を600kcal以下とする食事療法、低エネルギー食でも目標とする減量が達成できない場合に選択を考慮する。低エネルギー食と超低エネルギー食を比較した海外のメタアナリシスでは、超低エネルギー食は短期間の急速な体重減少に優れた効果を発揮するが、長期的な減量の維持は困難であり、1年後には両治療食の減量効果に差がみられなかった。欧米では減量体重を維持するための様々な試験が行われている。

超低エネルギー食は禁忌症例を除外し副作用に注意して実施する必要があり、入院管理下で開始されるべきであるとされている[3]:53-56。
栄養素の配分
糖質

短期的な体重減少のためには糖質の制限が有効であり、個々の患者の特性に応じて、短期間であれば総エネルギーのうち40%程度までの制限も指示可能であるとされている。しかし長期的な有効性を示すエビデンスには乏しく、10年以上の経過観察の結果、糖質制限食が死亡率を増加させたという報告も見られている。現時点において糖質制限食を6ヶ月以上実施することの有用性は未確立といえる。脳や神経組織、赤血球などブドウ糖のみをエネルギーとする体組織があるため、糖質の1日あたりの最低必要量は100gと推定されており、これを下回らないよう留意する[6]。
タンパク質

減量食において必要最低限のタンパク質摂取量を保つことは最も重要な留意事項である。1g/kg×目標体重kg以上のタンパク質摂取が必要となる。高タンパク食は腎疾患を悪化させ、長期摂取の安全性も確認されていないことから総エネルギーの20%を超えないことが望ましいと考えられている[6]。肥満症診療ガイドラインでは、高タンパク食は腎疾患に対して控えられる傾向があると指摘しつつ、減量による尿タンパク量減少の効果が得られる可能性があるとして必ずしも否定していない[3]:55。
脂質

日本では減量および動脈硬化性疾患の予防目的では脂質の摂取量は総エネルギーの20?25%にとどめることが推奨されており、飽和脂肪酸の割合は総エネルギーの7%を超えないようにすることが推奨されている。ただし、必須脂肪酸を確保するために1日20g以上の脂肪を摂取することが望ましい[6]。
その他栄養素

減量食では食品の量が減るため必須ミネラルやビタミンが不足する可能性がある。