この記事には複数の問題があります。改善
やノートページでの議論にご協力ください。病理科（びょうりか、英: clinical pathology）は、病院等医療施設において病理医（または臨床検査医）が所属する部門の名称である。病理科は医療法で定義された診療科名（標榜科）ではなかったが、2008年4月1日から病理診断科、臨床検査科として標榜が可能になった[1]。 臨床病理科、臨床検査科、臨床研究科、病理診断科、検査部、病理部、病院病理部などの名称も使われている。以前は、看護部や薬剤部と一緒に診療支援系部門に包括されていることもあったが、診療系部門に再編され始めている。
医政局や病理学会の努力にもかかわらず、「病理診断科」を標榜している病院は、国立大学附属病院・関連施設では約19%にとどまっているという[2]。日本病理学会は「診療機関における「病理診断科」の名称使用のお願い」[3]を平成25年に公表した。
概説
地域医療において病理診断・臨床検査（病理専門医、臨床検査専門医
臨床検査科という場合は臨床検査（検体検査、病理検査、生理検査、画像診断など）を行う検査室を指していることが多い。規模が大きい医療施設等では臨床検査専門医が専従している場合もある。
病理診断科という場合は病理標本作製・細胞診検査（細胞検査士によるスクリーニング）等の病理学的検査と病理診断・細胞診断を実施する部門のことが多い。病理診断科に所属する病理医・病理専門医の主要業務のひとつは病理診断である。病理診断は病気や病変部の確定的診断であり、その結果により治療が選択され、患者の健康・生命等に直接関係する。そのため病理診断は絶対的医行為であると考えられている。がん診療拠点病院等では病院入り口にある標榜診療科の一覧に病理診断科をみることができる。病理医に期待されているのがファースト・オピニオンやセカンドオピニオンへの対応である。たとえば「がんと診断されたが、自分のがん細胞はどういうものか病理医からも説明を受けたい」、「これから治療を受けるが、その前に一度、顕微鏡でがん細胞を見ておきたい」などの要望に対応することである。日本病理学会ホームページに「診療標榜科名「病理診断科」の実現を受けて（一般の皆様へ）」の記事が掲載されている[4]。病理診断科の主要業務である病理診断、細胞診断（検査）の約3割が大学関連および病理学会認定・登録施設で行われているに過ぎない[5]病理診断科のない医療施設では、病理材料が外部施設へ検体検査として外注され作製された病理標本の病理学的検査報告書に基づいて、臨床医が病理判断している。 医師が勤務する部門でありながら、病院内に設置されている病理科が診療科として位置づけられてこなかった。たとえば、1996年の医道審議会では病理科標榜に関して「患者を直接診療する科ではない」として、病理科の標榜は「保留」とされた[6]。若手医師にとって病理を専門領域として選択しにくかったといえる。 2008年4月からは病理診断科や臨床病理科が標榜診療科となった。医療機関の医療機能情報等がインターネットで公開され、また医療機能評価がなされるようになり、医療機能における、病理診断科の役割が見直されている。医療機関内での病理診断科の存在が評価されるようになったが、病理診断科がない医療機関での病理診断機能・臨床病理機能についてはあまり議論されていないようである[7]。 病理学的検査は、臨床検査技師等に関する法律で、登録衛生検査所が受託できるとされていたために、病理診断や細胞診断を含みながらも診療報酬点数上の「病理学的検査」として衛生検査所で受託されていた。病理材料の多くが安価に外部委託されていることは一般的には知られていない。医療機関内病理診断科での病理診断は3割であり、残り7割は検体検査として外注される。検査センターからは病理所見の記された病理学的検査報告書が届くので、報告書に基づき、病変について臨床医が判断する。
日本における病理科の背景
2次医療圏での病理診断科不足