「火消し」はこの項目へ転送されています。その他の用法については「火消し (曖昧さ回避)」をご覧ください。
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火消、火消し（ひけし）とは、江戸時代の消防組織とその構成員である[注釈 1]。
概要

消防組織としての火消は、江戸においては江戸幕府により、頻発する火事に対応する防火・消火制度として定められた。武士によって組織された武家火消（ぶけびけし）と、町人によって組織された町火消（まちびけし）に大別される。武家火消は幕府直轄で旗本が担当した定火消（じょうびけし）と、大名に課役として命じられた大名火消（だいみょうびけし）に分けて制度化されたため、合わせて3系統の消防組織が存在していた[1]。

江戸時代初期には火消の制度が定められておらず、度重なる大火を契機にまず武家火消が制度化され、発達していった。江戸時代中期に入ると、享保の改革によって町火消が制度化される。そののち、江戸時代後期から幕末にかけては、町火消が武家火消に代わって江戸の消防活動の中核を担うようになっていった。江戸以外の大都市や各藩の城下町などでも、それぞれ火消の制度が定められていた。これらの消防組織は、明治維新後に廃止・改編されるが、その系譜は現代の消防署・消防団へと繋がっている。

消防組織の構成員としての火消は、火消人足（ひけしにんそく）ともいう。定火消の配下であった臥煙（がえん）、町火消の中核をなした鳶人足（とびにんそく、鳶職）などがあげられる。組織ごとの対抗心や気性の荒さから、「加賀鳶と定火消の喧嘩」や「め組の喧嘩」などの騒動を起こすこともあった。火消人足による消火の方法は、火事場周辺の建物を破壊し延焼を防ぐ破壊消防（除去消火法）が用いられ、明和年間ごろからは竜吐水（りゅうどすい、木製手押ポンプ）なども補助的に使用された。
江戸と火事明暦の大火詳細は「江戸の火事」を参照

火消制度は、江戸において発展を遂げ、その構成員が1万人を上回る時期も長く存在した大規模なものであった。これは、慶長6年（1601年）から慶応3年（1867年）の267年間に大火だけで49回、小火も含めると1798回もの火事が発生した[注釈 2]という、江戸の特異な事情が大きく影響している。
江戸の武家火消
江戸時代初期

江戸時代初期の江戸では、火消の制度が定められていなかった。江戸城が火事となった場合には老中・若年寄が大番組・書院番組・鉄砲組などの旗本に命じて消火を行った。江戸市中においては、大名屋敷や旗本屋敷など武家地で火事となった場合は付近の大名・旗本が自身で、長屋・商家など町人地での火事は町人自身が消火を行なうという状態であり、組織的な消防制度は存在しなかった。幕府が慶長18年（1613年）に出した禁令では、町人地の火事に武家奉公人が駆けつけることを禁じており、武家地と町人地を明確に区分する方針であったことも影響している[注釈 3]。
奉書火消

奉書火消（ほうしょびけし）は、寛永6年（1629年）、第3代将軍徳川家光の時代にはじまる火消[3]。

これは火事の際、老中の名で「奉書」を諸大名に送り、召集して消火に当たらせるというものである。この方法は、火事が起きてから奉書を用意して大名に使者を出し、使者を受けて大名が家臣を引き連れ現場に向かうという、迅速さに欠けるものであった。また、駆けつける大名や家臣にしても、常時より消火の訓練を行なっているわけではなく、火事に対して有効な手段とはならなかった。
所々火消江戸中心部の地名

所々火消（しょしょびけし）は、寛永16年（1639年）にはじまる火消。

同年に江戸城本丸が火事となったことを契機に、江戸城内の紅葉山霊廟に対する消防役を、譜代大名の森川重政に命じたことがはじまりである[4]。この所々火消は、後述の大名火消の中で担当場所が定められていたものであり、幕府にとっての重要地を火事から守るため設けられた、専門の火消役であった。

所々火消が定められた場所は元禄年間にかけて増加し、江戸城各所をはじめ、寛永寺・増上寺などの寺社、両国橋・永代橋などの橋梁、本所御米蔵などの蔵を、36大名が担当するようになった[5]。のちに享保7年（1722年）、第8代将軍徳川吉宗により、重要地11箇所をそれぞれ1大名に担当させる方式に改編された。担当場所は、江戸城内の5箇所（紅葉山霊廟・大手方・桜田方・二の丸・吹上）、城外の蔵3箇所（浅草御米蔵・本所御米蔵・本所猿江材木蔵）、寺社3箇所（上野寛永寺・芝増上寺・湯島聖堂）である。江戸城内の最重要地に対する所々火消は譜代大名に命じられ、外様大名が命じられたのは本所御米蔵など江戸城外の施設であった。
大名火消

大名火消（だいみょうびけし）は、寛永20年（1643年）にはじまる火消[注釈 4]。

寛永18年1月29日（1641年3月10日）正月、京橋桶町から発生した火事は、江戸の大半を焼くという大きな被害を出した。この桶町火事に際しては、将軍家光自身が大手門で指揮を取り、奉書により召集した諸大名にも消火活動を行なわせたものの、火勢を食い止めることはできなかった[5]。消火の陣頭指揮を執っていた大目付加賀爪忠澄は煙に巻かれて殉職。消火活動を行っていた相馬藩主相馬義胤が事故で重傷を負った。

幕府は関係役人およびこれまでの奉書火消を担当した大名らを集めて検討した結果、桶町火事より2年後の寛永20年（1643年）、幕府は6万石以下の大名から16家を選び、4組に編成して新たな火消役を設けた[注釈 5][7]。従来の奉書火消を制度化したものであり、この火消役は選ばれた大名自らが指揮を取った。1万石につき30人ずつの定員420人を1組とし、1組は10日交代で消火活動を担当した。火事が発生すると火元に近い大名が出動し、武家地・町人地の区別なく消火を行なうとされていた。

大火の場合には従来通り老中から奉書を送り、正式に召集して消火に当たらせた。これはそれまでの奉書火消と区別して増火消（ましびけし）と呼ばれる。

大名火消は火事が起こると、華麗な火事装束に身を包んだ家臣に隊列を組ませ、現場まで行進して消火活動に当たった。大名自らが火事場に向かうこともあってその火事装束は次第に華美で派手なものとなり、たびたび幕府によって規制されている。しかし傾向は変わらず、なかには消火活動中に装束の着替えを3度も行なう大名まであらわれ、そのため大勢の見物人が集まってきたという例もある[8]。