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東北地方の鄙びた湯治場には今なお、混浴の習慣が多く残る（鶴の湯の混浴露天風呂）。法師温泉混浴浴場

混浴（こんよく）とは、同じ浴場にて男女で入浴をすること[1]。日本国内では、通常浴場は男女の性別で分かれており、混浴は禁止されている。例外的に男女混浴できるのは、貸切風呂や露天風呂付き客室などがある宿に限られる[2]。日本独自の入浴習慣と思われがちだが、ドイツをはじめ、北欧・東欧諸国でも見られる。

西洋でも、温泉が健康に良い効果があることは広く認識されており、混浴は運動温熱療法施設として水着着用が義務化されているスパ施設と、温浴療養施設として裸で入るサウナがある。また、一つの施設内に併設することもある。
日本尻焼温泉混浴野天風呂。川そのものが温泉になっている。
歴史
近世以前

古くは、大きな湯船の共同浴場は一般的でなく、大きな湯船といえば天然の温泉が溜まってできた野湯であり湯治場であった。そのため、性別で分ける男湯・女湯という概念はなく、混浴は、自然発生的にできたものである。（下帯の褌）や湯文字を着用したうえでの入浴という習慣も存在しており、裸の入浴は江戸時代以降という説もある。

また、日本には太古の昔より、ゆるい混浴文化があり、鎌倉時代の温泉は混浴だったといわれている。時代が下ると温泉の宿泊客相手に密かに性的サービスも行う「湯女」が登場する[3]。温泉地では、泉源から湯船まで温泉を引いた今で言う共同浴場もできてきたが、まだ、男湯と女湯の区別もなく、日本の温泉や公衆浴場は江戸時代初期までは基本的に混浴であった[3]。
江戸時代

江戸時代には都市部では大衆の衛生観念が高まり入浴が盛んになり、大都市のインフラとしての銭湯が普及し身体の清潔の維持が保たれるようになった。それとは全く別に入浴ついでに垢すりや髪すきのサービスを湯女（ゆな）に行わせる湯女風呂などが陰で増加しはじめた。松平定信が、1791年、江戸の銭湯での男女混浴を禁止する男女混浴禁止令を出すなど、厳しい風紀の取り締まりの対象にもなった。これは混浴そのものよりも、湯屋における売買春などを取り締まる治安維持を目的としたものであったと言われる。当時の湯屋は二階に待合所のような場所があって将棋盤などが置いてあり社交場となっていただけでなく、湯女などによる売春や賭博などの任侠の資金源など格好の場となっていたためである[4][5]。

しかし依然として庶民に混浴はあった。1853年、来日したペリーは大浴場に驚き「日本遠征記」には挿絵付で以下のように記されている。「男も女も赤裸々な裸体をなんとも思わず、互いに入り乱れて湯船で混浴しているのを見ると、この町の住民の道徳心に疑いを挟まざるを得ない。他の東洋国民に違い、道徳心がはるかに優れているにもかかわらず、確かに淫蕩な人民である」[3]。
近代

明治新政府は近代国家として大国となるべく欧米への体裁を気にし、混浴禁止令を出す。都市部では取締りが強化される。しかし、なかなか改まらないため、混浴禁止令はたびたび出されたが、完全になくなったのは明治末期になってからであった。それでもなお、地方の小規模炭鉱の浴場[6]や、鄙びた温泉地などの多くでは、更衣室は別でも浴室が同じ混浴が残るという時代が、昭和30年代まで続く。

高度成長期以後、旅行などで都市部の住民が地方の温泉地を訪れる機会が増え、男女の性別できちんと分けない風呂に抵抗がある（混浴を容認できない）観光客が増加したため、多くの旅館やホテルがそのニーズに応えるべく、浴場の増改築（男女別化）など施設の改修に取り組んだ。それらの近代化の結果として、昭和40年代以降に観光地の混浴は減少の一途をたどることとなった。浴場や入浴施設の衛生検査権限をもつ保健所が、「公衆浴場法」の条例に則り、新規の混浴施設建設に対しては衛生検査済証を発行しないことも、減少に拍車をかける一因となった。なお、九州や東北地区では未だに混浴が残っている古い温泉も多い。

なお、2020年の東京五輪・パラリンピックの開催に際し、日本国外から訪れる外国人には3本の湯気を記号化した多く温泉マークは温かい料理を出すレストランと誤解されるおそれがあるとして、経済産業省では3人の人物が入湯している様子を記号化した国際規格の案内用図記号の採用を検討しているが、温泉地からは、日本では男女を分けない混浴だと外国人に誤解されるおそれがあると反対意見が出されている[7]。

規制など

各地方自治体の制定する公衆浴場条例により、すべての都道府県において原則的に男女の性別で浴室・脱衣室を明確に区分することと定められている（混浴禁止）。
混浴禁止年齢の改正

日帰り入浴施設は公衆浴場法(公衆浴場条例)、旅館の入浴施設は旅館業法の規制を受ける。また、各自治体は条例の定める範囲内において混浴で入浴することが可能な年齢の基準を設けている。

厚生労働省が公衆浴場の衛生管理について示した要領はこれまで、公衆での混浴を禁じる年齢を「おおむね10歳以上」としていたが、浴場組合など業界団体から「引き下げるべきでは」との意見が寄せられた。厚労省の補助事業で実施した研究結果も踏まえ2020年12月、「おおむね7歳以上」に下げて各自治体に通知した[8]。各自治体は今後、この改正を踏まえ公衆浴場に付随する各種条例等を順次改める。

6歳以下京都府[9]
7歳以下愛知県[10] 滋賀県[11] 鳥取県[12] 宮崎県[注 1] 熊本県[13]
9歳以下青森県[14] 宮城県[15] 秋田県[16] 茨城県[17] 群馬県[18]

埼玉県[19] 東京都[20] 神奈川県[21] 富山県[22] 石川県[23]

福井県[24] 山梨県[25] 長野県[26] 静岡県[27] 三重県[28]