田路 舜哉（とうじ しゅんや、1893年11月12日 - 1961年7月5日）は、日本の実業家。住友商事の創業者。「ケンカ田路」・「ムラマサ（名刀村正の意）」の異名をもち、住友商事の「建業の大宗」と称された。
目次

1 来歴

2 住友商事の発足

2.1 戦後対策

2.2 商社設立禁止令の壁

2.3 日本建設産業の誕生

2.4 統括責任者の選定

2.5 商事部門の始動

2.6 異端児の苦悩

2.7 三井・三菱の解体

2.8 人材の強化

2.9 社名の変更

2.10 海外展開

2.11 商社大合同

2.12 大躍進


3 教育活動

4 エピソード

5 関係する人物

6 関連項目

7 参考文献

来歴

1893年、明治26年11月12日、兵庫県宍粟郡一宮町（現宍粟市）安積において出生。父、本條竹五郎、母ユキの長男として生まれる。後に、田路家に養子に入り、母方の田路姓を名乗る。実弟の本條猛二は、山陽自動車運送の創業者。

1920年7月、東京帝国大学法学部卒業

同月、住友総本店（後に住友合資会社）入社


1923年10月、秋山光五郎長女美佐雄と結婚

1925年2月、住友合資会社別子鉱業所勤務

1931年10月、株式会社住友肥料製造所新居浜工場長代理者。

1932年10月、住友合資会社上海販売店支配人。

1938年1月、住友金属工業株式会社伸銅所業務部長。

1945年5月、同社取締役

11月、同社取締役辞任

12月、日本建設産業株式会社常務取締役


1946年11月、同社専務取締役

1947年3月、同社社長

1952年6月、日本建設産業株式会社を住友商事株式会社と改称

1956年11月、同社会長

1961年7月5日、脳血栓による脳軟化症のため芦屋市の自宅において逝去

住友商事の発足
戦後対策

戦争終結が目前にせまった昭和20年8月9日京都衣笠の住友別邸に第七代住友総理事古田俊之助（住友最後の総理事）以下、住友本社の課長以上の幹部が緊急集結し、戦後の具体策の検討がはじまった。13日には住友別邸に「敗戦近し」の情報がもたらされる。戦争終結で、GHQの財閥解体指令によって住友本社の解散が決定的となった。この時点で住友の緊急かつ最大の課題は、解散予定の住友本社職員および日本各地はもとより、中国大陸や、南方諸地域に散っていた外地からの復員、引揚者など多くの住友人をどうするかであった。当時、住友の在籍従業員は約20万人に達し、住友各社の従業員は仕事量の激減から過剰状態で、帰還要員を安易に送り込むわけにいかず、また住友が長年育成してきた優れた人材を一挙に離散させるのは重大問題であり、単に住友のためだけでなく、戦後復興に大いに活躍してもらうための受け皿を用意するのが住友の社会的責任であるという結論に達した。9月10日と11日の両日、住友本社は戦後対策を主題とする「事業転換方策懇談会」を開いた。全住友の事業にとって歴史的な会合であった。出席者は常務理事以下関係課長、連系各社の幹部ほか関係者50余名。本社解体と住友直営事業の収拾および新事業の創出が、直面する緊急課題として協議された。提出された新規事業計画案は、製塩、水産、セメント、出版、商事などであったが、新たに設備投資を必要とするような事業計画は、緊急に職場を開設しなければならない状況を考慮すれば、困難であるとの判断から、最後まで残ったのが商事であった。それから5週間後の10月17日、住友本社最後の常務理事会が開かれ、本社解体方針の最終協議に入った。当然、商事部門の新設問題も重要議題の1つとして討議された。しかし常務理事会では商事部門の新設に反対ないしは疑問符を投げかける意見が大勢を占めていた。その主張の根幹をなしていたのは、大正9年1月の鈴木馬左也総理事の商社設立禁止宣言であった。
商社設立禁止令の壁

住友には、戦前独立した商事部門がなかった。大正の初期、第一次世界大戦が勃発し、経済界は非常な好況期を迎え、大正7年11月に休戦協定が成立した後も、輸出はますます活況を呈し、貿易商社は大きな収益を挙げ、多数の商社が続々と設立され貿易に乗り出していった。第三代住友総理事鈴木馬左也は、大正8年3月、戦後の欧米の状況視察に外遊したが、その不在中に住友総本店幹部の間に、三井、三菱の隆盛に圧倒されていた状況もあって、住友も時流に乗って商事貿易に進出すべきであるとの意見が強まり「他所製品取り扱いの件」と題する、いわゆる商事会社設立構想の起案文書まで用意して、総理事の帰国を待った。鈴木は欧米の視察を終えて帰途、大正9年1月、上海に立ち寄った時、住友上海洋行（支店）の支配人が、商事会社を設立することの必要性を力説し総本店の空気を伝えた。しかし鈴木は、これに同意しなかったばかりか、帰国すると直ちに関係者を呼び出し、厳しく商事の禁止を申し渡し、さらに主管者会議の席上「住友は絶対に商事はやってはならぬ」と宣言した。これが大正9年1月の「商社設立禁止宣言」である。鈴木の趣旨は、第一に、「住友は鉱工業の経営に専念してきたため、商事活動の練達の人材を養成してきておらず、一歩誤れば大損害を被り、他の諸事業の経営まであやうくするおそれがある。」第二に、「商事活動を始める以上世界規模でやらねばならない。したがって巨額の資金を必要とする。それだけの資金を投入するのであれば現在専念している鉱工業の分野でもっと発展させ得る事業がいくらでもあり、そちらに投資すべき」というものだった。この時以来、住友では商社開設が禁句になってしまったのである。「事業転換方策懇談会」ではこの商社設立禁止令が反対意見の根幹であり、住友が起業以来、連綿と受け継がれてきた事業精神「浮利を追わず」に商事活動は反するという理事もいた。伝統擁護派の意見がでそろったところで、最後の決断は古田俊之助総理事に委ねられ、古田は「大局的に見て、商事活動に出ていく以外に道はない」と断をくだした。
日本建設産業の誕生

この決定に従って、直ちに独立の商社を設立すべきか、あるいは既存の旧連系会社に寄生させるべきか、検討が重ねられたが、住友土地工務社長の竹腰健造が戦後の事業転換方策の1つとして、同社の土木建築部の知識経験を活用して、復興建設などに必要な土木建築用資材の販売を行いたいということを住友本社に提案していた。同社は住友各社の本拠である住友ビルのほか、大阪北港地域に広大な土地を所有しており、資産内容も良好であったため、住友土地工務の中に商事部門を併設する案が急速に浮かび上がった。昭和20年11月7日、住友本社の解体が決定した同じ日に、住友土地工務の臨時取締役会が開かれ、定款に商事活動を可能にする「土木建築用資材其の他各種製品の販売」が事業目的として加えられた。GHQの財閥解体命令で「住友」の商号が禁止されたため、社名も日本建設産業株式会社と改められ、横すべりで竹腰がひとまず社長に就任した。ここにおいて、四半世紀ものあいだ住友では、タブーとなっていた商事活動の最初の第一歩を踏出したのである。
統括責任者の選定

住友本社で商事進出の構想を練っているとき、住友本社人事部は「商事部門の統括責任者となる適任候補者を至急選び出すように」との命令を受けた。しかし候補対象者は全住友幹部、住友本社、連系会社（直系）、関係会社（準直系）、特殊関係会社など、人材はキラ星のごとくいる。その中から最適の候補者を選び出すのは、気の遠くなるような作業であった。ところが、期せずして人事部内の意見はある人物の名前で一致する。住友金属工業の取締役・田路舜哉であった。田路の名前は以前から人事部で評判であった。その評価は「切れ者。筋をとおす人。怒ると怖いが、理不尽でなく、情に篤い。」というものであった。田路は住友別子鉱山時代に「別子の三羽烏」のひとりとして勇名を馳せていた。しかし、別子銅山閉山の際に、新居浜の後栄事業の対応をめぐって、田路は、住友本社の左遷人事で上海勤務となっている。人事部はこの問題を把握していたが、候補者第一号として田路を選んだ。さらに住友電気工業と満州住友金属工業の経営幹部から1名ずつを選出し、計3名の候補者を推薦した。田路に目をつけた住友人はほかにもいた。住友土地工務から日本建設産業に横すべりした竹腰健造である。竹腰も田路の人物評は耳にしていた。ただし、いい話ばかりとはかぎらない。竹腰は「乱世に新しい仕事をはじめるようとするとき、激しい気性の持ち主でないと成功しない」と考えた。実際に会ってみると聞かされていた欠点以上に、多くの優れた点がある。早速、住友各社の人事権をもつ総理事古田俊之助に田路を推薦した。古田は、日本建設産業に併設する商事部門の統括責任者に田路を指名した。
商事部門の始動

田路舜哉は早速、営業部を開設するため、組織、機構、人事を整える作業に着手し、昭和21年1月1日付で、住友本社をはじめ連系各社から転入してくる職員を正式に受け入れ、新しい商事活動の体制を整えた。従来の在籍者と合わせると720名となり、人材の離散を防ぐという第一目的は、とりあえずのところ達成したが、商事活動については、全員が全く未経験であり、何から手をつければよいのか、見当もつかない状態で、先が思いやられる素人集団だった。田路は、折あるごとに社員を集め、叱咤激励した。その際の十八番の台詞は「熱心な素人は怠慢な玄人に優る」。営業社員は、この言葉をきくたびに熱心な素人であるように肝に銘じた。田路は、商事部門が住友の長年の禁を破って発足しただけに「石にかじりついてでも商事部門をつぶしてはならない」と決意をかためた。日建作業の社員は「なんでもよい、商売になるものを見つけ出せ」と商売のネタを探し求めた。当時は、大部分の工場が爆撃を受け、生産活動を開始する段階には程遠い状態で、取り扱うべき商品は何もなく、物価はものすごい勢いで高騰を続け、闇の市場が闊歩している有様だった。最初に活動を開始したのは、被爆した工場に埋没してしまった金属類の回収と、各工場その他の在庫物資の引き出しであった。廃品同様の品物を掘り出し、それらを洗浄して若干の手直しの上、販売するという仕事が、商事発足の初仕事であった。

昭和22年1月、公職追放令の範囲が拡大されて財界にも及んできたため、竹腰健造社長以下3名の役員が退任することになり、3月27日、臨時株主総会後に開かれた取締役会で田路舜哉専務を新社長に選任し、役員陣が一新された。