生放送
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生放送(なまほうそう)とは、放送のうち、放送番組素材を事前に録音録画(=収録)することなく、その放送時刻においてスタジオ中継現場等から同時間的に番組を送ること[1]

狭義の放送ではないインターネット配信インターネットラジオなど)での番組コンテンツ配信においても用いられることがある(ニコニコ生放送など)が、これは「生配信」「ライブストリーミング[1]」などと区別して呼ぶ場合がある。
概要

生放送は、テレビラジオいずれにおいても行われる。

生放送主体で行われる番組の種別には主に、情報の速報性・正確性が求められるニュース天気予報スポーツ中継などがある。バラエティ番組でも、重大発表や視聴者投票が行われる際、当該回や一部パートで生放送を行うことがある。

スタジオ以外の場所からの中継放送による生放送の場合、「生中継」(なまちゅうけい)と呼ばれる場合もある。

遅延送出システムの使用によって数秒ないし数分遅れで番組を送る、擬似的な生放送形式がある。

ほぼ無編集で事前に収録したものを放送する形態は「撮って出し」と呼ばれ、生放送とは区別される。また、以下の場合において、生放送番組の同録をあらかじめ行い、それを別の時刻に放送する場合があり、「録画放送」・「録画中継」と区別されて呼ばれる。

クロスネット局など、編成の都合で遅れネットとなる地域が発生する場合

アンコール放送、ダイジェスト放送を想定している場合

スポーツ中継等のニアライブを行なう場合

上のような撮って出し形式の場合、番組内で生放送である旨の告知がない限り、一般の視聴者・聴取者が生放送と録画放送とを見分けることは極めて困難であるが、災害等の突発的なアクシデント(視聴者の自宅が地震で揺れているのに、画面中の地元局のスタジオは揺れていない、など)や、速報の字幕スーパーに対するリアクションの有無によってそれと分かる場合がある。

自動放送システム(コンピュータへの入力や、パケット通信などでの蓄積・交換データに基づいて画像・アナウンスなどを送出する)による天気予報番組など、情報表示のみの出演者のいない番組も、システムの稼働が同時間的である場合は、生放送番組の範疇である。
生放送に伴うデメリット・リスク

生放送には少なからぬデメリットが付きまとう。

代表的なこととしては、その特性上、不測の事態によるアクシデントやトラブル(放送事故)が起きるリスクが常時つきまとう一面がまず挙げられる。

また、想定されない突発的な事態や機器の操作ミスから放送してはならないような映像・音声が流れてしまったり、あるいは出演者・スタッフの言動がそのまま流れることから、本来は放送で流すことは相応しくない不用意・不謹慎・不穏当・破廉恥な内容が膨大な数の視聴者・聴取者に伝わることで、時に番組や出演者のイメージに瑕疵がついてしまう危険もある。2004年には、NFLの決勝戦スーパーボウルハーフタイムショーにおいて、ジャネット・ジャクソンが共演者に胸部を露出させられるアクシデントが起こされた[注釈 1]

芸能界においても、所属タレントの不用意・軽率な発言・行動によるタレントイメージの瑕疵の発生も、生放送ならば止め様がないが、対して収録番組には放送前に事前にチェックし編集で防止できるというリスクマネジメント上のメリットがあり、現在では生放送番組へのタレント出演に消極的な芸能事務所は多い。また、タレントの性格や言動、販売戦略などの要素も絡んで生放送NGというスタンスを取る、あるいは特定のタレントとの共演は事前収録の番組のみOKという条件を付ける芸能事務所やタレントも見られる。

生放送には不特定多数に向けて事実上編集されることなく即時発信されている性質がある。そのため、何らかの政治的目的を持つ者環境保護文化財保護・歴史的建造物保存運動などの各種活動家が、自己宣伝や自身・所属組織の主張を無理矢理に世間に向けて発信しようとしたり、あるいは自己に都合の悪い内容の放送を妨害する意図を持ち、故意に生放送の現場への乱入を試みることがあり、放送が妨害されたり、さらには生中継が中断あるいは急遽の放送中止に追い込まれるなどといった、業務妨害行為が発生する場合がある。

同様に部外者であるいわゆる野次馬も、生中継ではトラブルやアクシデントの原因になることもある。特にテレビの場合、社会的な注目度の高い事件や事故の現場、所轄警察署などの付近からの生中継では、そこに集まった多数の野次馬が面白半分に中継映像への「映り込み」を狙った行動を繰り広げたり、さらにはそもそも「映り込み」による自己顕示を目的に遠方から事件現場や中継現場に赴く者までもが現れ、それらの人数自体が迷惑となる形で中継現場が混乱状態となり、生中継が不可能という事態に陥ったケースは少なくない。かつて、報道番組ワイドショーなどの中継で一般市民への街頭インタビューが生放送で数多く行われていた時代には、地元住民や通りすがりを装って街頭インタビューを受けてテレビ画面に映されることを目的とした者や、街頭インタビューに応じた謝礼としてスタッフから貰えることがある放送局のノベルティグッズの収集を目的としてマスコミを追い掛ける者が現れ、事件の現場周辺や、いわゆる“定点ポイント”の中継地点[注釈 2] などに赴いては、マスコミ取材陣の周りをうろつき回るなどということも起きていた。

一方、ラジオ(特に中波ラジオ)では、帯番組として放送される情報・報道番組やスポーツ中継などが多いことから、必然的に生放送が多くなる。NHKラジオ第1放送では、92%が生放送と発表している[2]トーク番組や音楽番組等の生放送が必須でない内容でも生放送で制作されることが多く、その様な番組でもEメールなどを介した視聴者とのリアルタイムなやり取りが積極的に行われることがラジオ番組の特徴とも言える。

アメリカ合衆国バージニア州では、生放送中にインタビューを行っていたリポーターカメラマンが射殺されたことがある(バージニア・テレビクルー射殺事件[3]

番組放送のライブ感を保ちつつも中継の映像・音声の送出を数秒から5分程度遅らせる「遅延送出システム」という技術が実用化されている。これは本来は生放送の番組制作用における効果用機器としての使用が意図されたものであるが、その機能上、生放送での突発的事態への発生を前提とした対策の1つとしても有効であり、米国・英国・日本などの放送技術先進国はもとより宗教戒律上の都合や政治的事情を抱える国の放送業界などでも幅広く導入されている[注釈 3]
日本における生放送
歴史

放送の創成期には、VTR機材/録画用メディアが非常に高価で収録用機材の運用コストも高かったため、音楽番組はもとよりドラマや演劇などでさえ生放送がごく当然であり、出演者は突発的な事象に対応できるよう、絶えず緊張を強いられていた[4]。その後、録音・録画技術が進歩し編集が可能となると、送り手にとってリスクの高い生放送は、生放送でなければ得られない効果(いわゆるライブ感)を求めたり生放送特有の緊張感が敢えて必要な場合に限定されるようになった。実際、英語ではLIVEと言う。

生放送は1980年代以降、減少傾向にある。背景には録音・録画に必要な機材や技術の進歩、テープの低価格化の他に、1回で2-3本を収録した方が効率が良いというのが有力である。放送局にとって、出演者をキャスティングする場合にはスケジュール調整がしやすいことや、出演者が急に出演できなくなるなどの突然のトラブルに対応しやすい、などの事情がある。一方、キャスティングされる芸能事務所側にとっても、生放送より収録を多くした方がより多くの仕事を得られ、利益を上げやすい上、スケジュール面での余裕にも繋がる。そのため、放送局・芸能事務所双方にとってプラスになるという利点が大きい。また収録に参加する番組スタッフにとっても、突発的なアクシデントが画面を通じて世間に流れる事態を想定して常に緊張を強いられる生放送は精神的な負担が大きく、編集が可能な収録番組の方がリスクが少ないということがある。

また、生放送を主体としながらも、生放送開始前もしくは生放送終了後に次回放送分を収録する(これも事実上の2本撮りとなる)ケースもある(『スーパーJOCKEY』など)。これについては、出演者やスタッフのスケジュールの都合や、制作費の節約(2本撮りすることで生放送1回分の経費を軽減できる)という観点から行われるケースがほとんどである。

1990年代以降、各種編集機器の電子制御の高機能化が進むに連れて、毎週生放送という触れ込みでスタートした筈の番組がわずか数回で収録放送に変更されてしまうケースが増えた。例としては、日本テレビ系列『ミンナのテレビ』、フジテレビ系列『とくダネ!発 GO-ガイ!』などがある。低視聴率や多忙な出演者のスケジュールの調整がままならない番組で多く見られる。

NHKでは、祝日は極力生番組を減らすことが多い(重大ニュース発生時はこの限りではない)。鈴木祐司は「『働き方改革』が喧しい昨今、(NHKが)通常の生番組をこれから祝日に敢行するのは難しいでしょう。民放は下請けが大半を担っているからこそ・・・。でも、『働き方改革』の波は民放にも押し寄せています。見直すかも知れません」と述べている[5]

同じくNHKでは、CMが存在しない性質上、番組切り替えの際に後座番組が生放送の場合、その冒頭で出演者が前座番組に対する表情を浮かべたり、感想を述べるなどの演出を行うケースがある。民放でもステブレ(CMなし)で番組切り替えを行う場合、同様の演出を行うことがある。また、生放送番組が連続する場合、両番組の出演者同士でクロストークを行うなどの演出をするケースも見られる。その他、生放送番組のエンディングで後座番組の宣伝を行うケースもある。

一方、民放ではインターネット配信の普及に対抗するため、リスクを背負いながらもあえて生放送をする例が増加している[6]
報道番組(ニュース・天気予報)
NHK

NHKニュース

NHKニュースおはよう日本

列島ニュース

NHKニュース7

NHK手話ニュース

ニュースウオッチ9サタデーウオッチ9

NHK BS1

BSニュース

日本テレビ系列

NNNニュース

NNNストレイトニュース

Oha!4 NEWS LIVE

news every.

news zero

NNNニュースサンデー

真相報道 バンキシャ!

BS日テレほか

深層NEWS(BS日テレでは生放送・日テレNEWS24ではディレイ放送)

日テレNEWS24

テレビ朝日系列

ANNニュース

朝まで生テレビ!(月1回。事前収録の場合もあり)

スーパーJチャンネル

報道ステーションサタデーステーションサンデーステーション

BS朝日

News Access(お昼のNews Access、News Access 730・一部時間帯は「テレ朝チャンネル」とのサイマル放送。)

BS朝日 日曜スクープ

TBS系列

JNNニュース

Nスタ

JNNフラッシュニュース

news23

報道特集

BS-TBSほか

TBSニュースバード

報道1930

テレビ東京系列

TXNニュース

ニュースモーニングサテライト

昼サテ

ゆうがたサテライト

ワールドビジネスサテライト

フジテレビ系列

FNNニュース


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