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独自研究が含まれているおそれがあります。（2023年5月）


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生放送（なまほうそう）とは、放送のうち、放送番組素材を事前に録音・録画（=収録）することなく、その放送時刻においてスタジオや中継現場等から同時間的に番組を送ること[1]。

狭義の放送ではないインターネット配信（インターネットラジオなど）での番組コンテンツ配信においても用いられることがある（ニコニコ生放送など）が、これは「生配信」「ライブストリーミング[1]」などと区別して呼ぶ場合がある。
概要

生放送は、テレビ、ラジオいずれにおいても行われる。

生放送主体で行われる番組の種別には主に、情報の速報性・正確性が求められるニュースや天気予報、スポーツ中継などがある。バラエティ番組でも、重大発表や視聴者投票が行われる際、当該回や一部パートで生放送を行うことがある。

スタジオ以外の場所からの中継放送による生放送の場合、「生中継」（なまちゅうけい）と呼ばれる場合もある。

遅延送出システムの使用によって数秒ないし数分遅れで番組を送る、擬似的な生放送形式がある。

ほぼ無編集で事前に収録したものを放送する形態は「撮って出し」と呼ばれ、生放送とは区別される。また、以下の場合において、生放送番組の同録をあらかじめ行い、それを別の時刻に放送する場合があり、「録画放送」・「録画中継」と区別されて呼ばれる。

クロスネット局など、編成の都合で遅れネットとなる地域が発生する場合

アンコール放送、ダイジェスト放送を想定している場合

スポーツ中継等のニアライブを行なう場合

上のような撮って出し形式の場合、番組内で生放送である旨の告知がない限り、一般の視聴者・聴取者が生放送と録画放送とを見分けることは極めて困難であるが、災害等の突発的なアクシデント（視聴者の自宅が地震で揺れているのに、画面中の地元局のスタジオは揺れていない、など）や、速報の字幕スーパーに対するリアクションの有無によってそれと分かる場合がある。

自動放送システム（コンピュータへの入力や、パケット通信などでの蓄積・交換データに基づいて画像・アナウンスなどを送出する）による天気予報番組など、情報表示のみの出演者のいない番組も、システムの稼働が同時間的である場合は、生放送番組の範疇である。
生放送に伴うデメリット・リスク

生放送には少なからぬデメリットが付きまとう。

代表的なこととしては、その特性上、不測の事態によるアクシデントやトラブル（放送事故）が起きるリスクが常時つきまとう一面がまず挙げられる。

また、想定されない突発的な事態や機器の操作ミスから放送してはならないような映像・音声が流れてしまったり、あるいは出演者・スタッフの言動がそのまま流れることから、本来は放送で流すことは相応しくない不用意・不謹慎・不穏当・破廉恥な内容が膨大な数の視聴者・聴取者に伝わることで、時に番組や出演者のイメージに瑕疵がついてしまう危険もある。2004年には、NFLの決勝戦スーパーボウルのハーフタイムショーにおいて、ジャネット・ジャクソンが共演者に胸部を露出させられるアクシデントが起こされた[注釈 1]。

芸能界においても、所属タレントの不用意・軽率な発言・行動によるタレントイメージの瑕疵の発生も、生放送ならば止め様がないが、対して収録番組には放送前に事前にチェックし編集で防止できるというリスクマネジメント上のメリットがあり、現在では生放送番組へのタレント出演に消極的な芸能事務所は多い。また、タレントの性格や言動、販売戦略などの要素も絡んで生放送NGというスタンスを取る、あるいは特定のタレントとの共演は事前収録の番組のみOKという条件を付ける芸能事務所やタレントも見られる。

生放送には不特定多数に向けて事実上編集されることなく即時発信されている性質がある。そのため、何らかの政治的目的を持つ者や環境保護・文化財保護・歴史的建造物保存運動などの各種活動家が、自己宣伝や自身・所属組織の主張を無理矢理に世間に向けて発信しようとしたり、あるいは自己に都合の悪い内容の放送を妨害する意図を持ち、故意に生放送の現場への乱入を試みることがあり、放送が妨害されたり、さらには生中継が中断あるいは急遽の放送中止に追い込まれるなどといった、業務妨害行為が発生する場合がある。

同様に部外者であるいわゆる野次馬も、生中継ではトラブルやアクシデントの原因になることもある。特にテレビの場合、社会的な注目度の高い事件や事故の現場、所轄警察署などの付近からの生中継では、そこに集まった多数の野次馬が面白半分に中継映像への「映り込み」を狙った行動を繰り広げたり、さらにはそもそも「映り込み」による自己顕示を目的に遠方から事件現場や中継現場に赴く者までもが現れ、それらの人数自体が迷惑となる形で中継現場が混乱状態となり、生中継が不可能という事態に陥ったケースは少なくない。かつて、報道番組やワイドショーなどの中継で一般市民への街頭インタビューが生放送で数多く行われていた時代には、地元住民や通りすがりを装って街頭インタビューを受けてテレビ画面に映されることを目的とした者や、街頭インタビューに応じた謝礼としてスタッフから貰えることがある放送局のノベルティグッズの収集を目的としてマスコミを追い掛ける者が現れ、事件の現場周辺や、いわゆる“定点ポイント”の中継地点[注釈 2] などに赴いては、マスコミ取材陣の周りをうろつき回るなどということも起きていた。

一方、ラジオ（特に中波ラジオ）では、帯番組として放送される情報・報道番組やスポーツ中継などが多いことから、必然的に生放送が多くなる。NHKラジオ第1放送では、92%が生放送と発表している[2]。トーク番組や音楽番組等の生放送が必須でない内容でも生放送で制作されることが多く、その様な番組でもEメールなどを介した視聴者とのリアルタイムなやり取りが積極的に行われることがラジオ番組の特徴とも言える。

アメリカ合衆国バージニア州では、生放送中にインタビューを行っていたリポーターとカメラマンが射殺されたことがある（バージニア・テレビクルー射殺事件）[3]。

番組放送のライブ感を保ちつつも中継の映像・音声の送出を数秒から5分程度遅らせる「遅延送出システム」という技術が実用化されている。これは本来は生放送の番組制作用における効果用機器としての使用が意図されたものであるが、その機能上、生放送での突発的事態への発生を前提とした対策の1つとしても有効であり、米国・英国・日本などの放送技術先進国はもとより宗教戒律上の都合や政治的事情を抱える国の放送業界などでも幅広く導入されている[注釈 3]。
日本における生放送
歴史

放送の創成期には、VTR機材/録画用メディアが非常に高価で収録用機材の運用コストも高かったため、音楽番組はもとよりドラマや演劇などでさえ生放送がごく当然であり、出演者は突発的な事象に対応できるよう、絶えず緊張を強いられていた[4]。その後、録音・録画技術が進歩し編集が可能となると、送り手にとってリスクの高い生放送は、生放送でなければ得られない効果（いわゆるライブ感）を求めたり生放送特有の緊張感が敢えて必要な場合に限定されるようになった。