日本における王政復古（おうせいふっこ）は、明治維新により武家政治を廃し君主政体に復した政治転換を指す語[2]。岩倉具視ら倒幕派公卿と、尾張藩、越前藩、土佐藩、安芸藩、薩摩藩の5藩による政変、革命であり、これに対し幕府体制派は戊辰戦争を展開した。

江戸幕府第15代将軍・徳川慶喜の大政奉還を受けて、慶応3年12月9日（1868年1月3日）、京都御所の御学問所にて明治天皇より勅令「王政復古の大号令[注釈 1]」が発せられ[3][4]、江戸幕府廃止、同時に摂政・関白等の廃止と三職の設置、諸事神武創業のはじめに基づき、至当の公議をつくすことが宣言され、新政府が成立した[5]。

大政奉還後も朝廷の委任により当面庶政を担っていた幕府はこれによって廃絶を宣言されたが、同時に朝廷（摂関以下の公家衆の機構）もまた廃絶となり、「天下の公議」による政治を行うため、天皇の下で従来の朝廷の身分秩序を超えて公家・諸大名・諸藩士から登用する新政府が発足することとなった。しかし、そこから排除された徳川家・旧幕府勢力の実体は依然存在しており、慶喜らの新政府への参画を支持する勢力もあったことから、岩倉具視や薩摩藩の西郷隆盛・大久保利通ら徳川排除派が中心となって戊辰戦争へ突入していった。
背景

王政復古による新体制の樹立までには、幕末開国以来の新たな世界情勢に対応して日本の近代化・国力養成を進めるための政治体制が構想・模索されてきた経緯がある。「王政復古」「尊王攘夷」とは、始皇帝以前の周王を最高位とする古典概念にもとづく。よって皇政復古と呼ばれない。西洋の絶對王政の名は明治維新まで日本に無かった。
開国と幕権の動揺

江戸時代後期、国学の進展などにより知識人の間に尊皇思想が広がっていった。一方、幕府支配の正当性の根拠を大政委任論に求める見解も、江戸初期の禁中並公家諸法度（第1条）よりその萌芽は見られたが、幕政の建て直し（寛政の改革）を主導した老中・松平定信が朱子学を推奨したことで、浸透したとされる。いずれにしても正当性の源泉を天皇に認める点は共通しており、その権威は広く認識されるようになっていた。

幕末の黒船来航（1853年）以後、開国・通商をめぐって国論は二分する。二百年来の鎖国方針の大転換、それも西洋の軍事的脅威に屈した結果と受け取られたことで幕府の威信は急落し、幕府は沸騰する攘夷論を抑えて通商条約を締結するのに朝廷の権威に頼らざるを得なくなっていた。

当時、病弱な将軍・徳川家定の継嗣問題をめぐり、幕閣・諸大名の間に一橋派と南紀派の対立が生じた。老中・阿部正弘、島津斉彬（薩摩藩主）、伊達宗城（宇和島藩主）、徳川斉昭（前水戸藩主）、徳川慶勝（尾張藩主）、山内容堂（土佐藩主）、松平春嶽（越前藩主）ら一橋派が、斉昭の子で御三卿一橋家当主の徳川慶喜擁立を図るのに対し、井伊直弼（彦根藩主）ら南紀派は、将軍・家定の従弟・徳川慶福（紀州藩主）を支持していた。幕政の埒外に置かれていた親藩や外様雄藩も参画する挙国一致の新体制の構築をめざす勢力と、従来の幕府体制の堅持を志向する幕閣、譜代中心の保守派の対立であった。

安政5年（1858年）4月、井伊直弼が大老に就任、6月には徳川慶福が将軍継嗣と定まり、南紀派が勝利する。同時期から9月にかけて安政五カ国条約の調印がなった。孝明天皇の攘夷の意志は強固で勅許を得られぬままの調印であったため、攘夷論は尊王論と結びつき幕府を非難する声はいっそう激しく、また開国論者の多い一橋派からも無勅許調印である点が攻撃された。井伊は安政の大獄を断行してこの動きを弾圧するが、これに反発する水戸浪士らに暗殺された（桜田門外の変（1860年））。

井伊の死後、老中首座の安藤信正らは、尊王論を立てて幕府に反発する勢力を鎮めるため、公武合体によって幕府の権威を回復すべく、以前から検討されていた孝明天皇の妹・親子内親王（和宮）と将軍家茂（慶福改め）の結婚を推進した。交渉は難航したが、侍従・岩倉具視が天皇の諮問に対して破約攘夷を条件とする降嫁の承認を進言し、天皇は将来の攘夷実行に期待してこれを勅許した。和宮は文久元年（1861年）11月に江戸に下り、翌年2月に婚儀が行われたが、その間安藤はこの政略結婚に反発した水戸脱藩浪士らに襲われて負傷し（坂下門外の変）、4月に老中を罷免された。
公議政体の模索

佐久間象山、横井小楠といった人々の間では、情緒的・短絡的な鎖国攘夷は通用しないが、かといって幕府の弥縫的姿勢による開国では西洋と対等の外交、通商関係は望めず、先進的な産業や技術を導入して経済力、海軍力を蓄え、国力、制度を整備する必要があると認識されていた。その実現のためには譜代と幕臣に国政が独占されている従来の体制を変革し、より広く人材、意見を取り入れる仕組み（公議政体）を求める声が、諸藩、在野の開明派論者や一橋派諸侯のみならず幕府内からも上がっていた。

長州藩では長井雅楽が航海遠略策において開国通商による国力養成・海外雄飛を提唱し、一時は藩論に採用され、さらに幕府老中・安藤信正、久世広周らもこれを支持した。ただ、長井の思想は体制変革等の具体的方策にまで及ぶものではなかった。やがて安藤、久世が坂下門外の変で失脚、長州藩では久坂玄瑞ら尊攘派が勢いを盛り返し、その工作によって朝廷からも長井の説は退けられてしまう。

文久2年（1862年）4月、離京する長井と入れ替わりに薩摩藩の島津久光（藩主・茂久の父、前藩主・斉彬の弟）が藩兵千名を率いて上洛した。薩摩が目指したのは、かつて一橋派の試みた親藩、先進外様雄藩が国政に参加する体制、かつ朝廷・幕府の二元体制の統合であった。この頃、京都は和宮降嫁に刺激された浪士が集まり長州藩も活発に工作を行うなど尊攘派の勢いが増して不穏な状況となっており、朝廷は久光に浪士鎮撫の勅命を下した。久光はこれに応じ、寺田屋騒動で自藩の尊攘過激派をも粛清して信頼を得ると、幕政改革案を朝廷に提示する。これに基づき改革を命じる勅使が久光とともに江戸に下り、幕府は文久の改革を実施するに至った。徳川慶喜が将軍後見職に、松平春嶽が政事総裁職に就任し、従来は幕政に参画する立場になかった徳川一門の両名を首脳に据える体制がまず発足した。

文久3年（1863年）八月十八日の政変で、薩摩藩は京都守護職の会津藩と同盟を結び、長州藩および三条実美ら尊攘派公卿を京都から一掃する。朝廷は、島津久光、徳川慶喜、松平春嶽、伊達宗城、山内容堂ら開明派諸侯に上洛を命じ、これを受けた諸侯は年末にかけて相次ぎ入京。久光は、諸侯合議による公議政体の設立に協力を求め、春嶽、宗城、京都守護職・松平容保らもこれに賛同する。朝廷はこれら諸侯を朝廷参預に任命し、朝廷会議に参加させることとした。