猿江
町丁
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度41分09秒 東経139度48分55秒 / 北緯35.685819度 東経139.815175度 / 35.685819; 139.815175
国 日本
都道府県 東京
特別区 江東区
地域深川地域
人口情報(2023年(令和5年)1月1日現在[1])
人口6,229 人
世帯数3,354 世帯
面積([2])
0.294254098 km²
人口密度21168.78 人/km²
郵便番号135-0003[3]
市外局番03(東京MA)[4]
ナンバープレート江東
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猿江(さるえ)は、東京都江東区の地名で、旧深川区に当たる深川地域内である。現行行政地名は猿江一丁目および猿江二丁目。住居表示実施済区域。 深川地域東部の中でも数少ない江戸時代以前から陸地が広がるエリアであり、「深川猿江」の名で長く親しまれている町である。 深川地域の北東に位置し、墨田区(菊川)との区境に当たる。 猿江恩賜公園は猿江にはなく、住吉2丁目と毛利2丁目にまたがっている。 住宅地の地価は、2023年(令和5年)7月1日の公示地価によれば、猿江2-9-4の地点で64万円/m2となっている[5]。 1923年(大正12年)9月1日の関東大震災では地区のほとんどが甚大な被害を受けたほか、1945年(昭和20年)3月10日の東京大空襲でも工場地帯であったため、本所区と並んで深川区はアメリカ軍の標的の中心となった場所としても知られている。 1934年(昭和9年)に、深川東町の一部、深川猿江裏町の一部、深川猿江町、深川本村町の一部、深川上大島町を合併し深川猿江町とし、1968年(昭和43年)に猿江となった。 町並みは江戸時代の長屋の町割りの名残で、細い路地が碁盤の目のように縦横に交差している。 戦前は、狭い路地に木造家屋がひしめく典型的な下町であったが、戦後の区画整理で狭い道は無くなり、最近では古い家も少なくなり、近年はマンションやアパートが立ち並ぶ住宅地になっている。 地名の由来は、1058年頃(康平)に「源義家臣猿藤太」と書かれた鎧を着た武士の遺体がこの地の入江に流れ着き、住民たちが祠を建て手厚く弔ったという伝説による。海岸に面した漁師町だったとされ、既に江戸時代では猿江村と呼ばれていたことが当時の地図などから窺い知れる。 2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。 丁目世帯数人口 国勢調査による人口の推移。 人口推移年人口 国勢調査による世帯数の推移。 世帯数推移年世帯数 区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[12][13]。 丁目番地小学校中学校 2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。 丁目事業所数従業員数 経済センサスによる事業所数の推移。 事業者数推移年事業者数 経済センサスによる従業員数の推移。 従業員数推移年従業員数
概要
地理
河川・橋
大横川
猿江橋
小名木川
小名木川クローバー橋
小名木川橋
小松橋
新扇橋
横十間川
大島橋
地価
歴史
地名の由来
世帯数と人口
猿江一丁目1,812世帯3,284人
猿江二丁目1,542世帯2,945人
計3,354世帯6,229人
人口の変遷
1995年(平成7年)[6]5,801
2000年(平成12年)[7]5,464
2005年(平成17年)[8]5,897
2010年(平成22年)[9]5,650
2015年(平成27年)[10]5,711
2020年(令和2年)[11]6,415
世帯数の変遷
1995年(平成7年)[6]2,443
2000年(平成12年)[7]2,413
2005年(平成17年)[8]2,684
2010年(平成22年)[9]2,657
2015年(平成27年)[10]2,740
2020年(令和2年)[11]3,344
学区
猿江一丁目全域江東区立東川小学校江東区立深川第七中学校
猿江二丁目1?11番
12?16番江東区立毛利小学校
事業所
猿江一丁目101事業所1,120人
猿江二丁目103事業所2,883人
計204事業所4,003人
事業者数の変遷
2016年(平成28年)[15]207
2021年(令和3年)[14]204
従業員数の変遷
2016年(平成28年)[15]2,509
2021年(令和3年)[14]4,003
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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