献体（けんたい）とは、医学および歯学の発展のため、また、力量の高い医師・歯科医師を社会へ送りだすために、死後に自分の肉体（遺体）を解剖学の実習用教材となる事を約し、遺族が故人の意思に沿って大学の解剖学教室などに提供することである。

人体の解剖には、大きく分けて次のような3種類がある。

人体の構造をしらべるための解剖（正常解剖）

死後、すぐ病変をしらべるための解剖（病理解剖）

変死体の死因をしらべるための解剖（法医解剖または司法解剖・行政解剖）

献体に直接関係があるのは正常解剖であり、医学教育の最初期に履修する「解剖学実習」がこれに該当する。亡くなった直後に病院で行う病理解剖とは違い、正常解剖は、医学・歯学系大学の解剖学教室で行われる[1]。
献体者への敬意の表示遺骨塚(九州大学馬出キャンパス)

各医療教育機関において献体者に対しては最大限の感謝と敬意の意を表す試みがなされている。各機関においては特別の顕彰碑、遺骨堂を建立し永続的に維持管理されている。医学教育の一環として解剖実習の前には学生に参拝させることが慣例化されている[2]
宗教的側面

多くの宗教においては献体に賛同している。ヒンドゥー教[3]、仏教[4]、イスラム教[5]、キリスト教[6]ではすべて、世界をより良くするための身体や臓器の寄付に賛同している。多くの人はこれら宗教の教えを積極的に実践しているため、これら宗教の賛同は重要なことである。
日本

現在、医学部医学科および歯学部歯学科のカリキュラムには、遺体解剖実習が必ず組み込まれている。文部科学省の指針としては、医学部生2人に対して1体、歯学部生4人に対して1体というものがある。また、最近では看護師、理学療法士、歯科衛生士などのコ・メディカルや社会福祉士、介護福祉士などの福祉職を目指す学生を解剖実習（見学実習）に参加させる大学や専門学校が増えている。中には作業療法士や臨床検査技師の養成課程で、見学ではなく実際に解剖の実習を行う大学も一部にある（北海道大学医学部保健学科など）。

遺体解剖実習への献体を希望する人々の団体として、白菊会、不老会などがある。現代では献体の希望者が多いため確保には苦慮していないが、1960年代頃には引き取り手のいない死刑囚の遺体が利用されていた[7]。

登録者数は1970年代半ばまで1万人台にすぎなかったが、2007年には21万人を突破している[8]。

今日の日本では、献体を用いての技能向上トレーニングは認められていない。そのため海外で訓練したり、解剖学的に人体と構造が似通っている豚で訓練したりしている。また献体とは別に、死後に身体の一部を移植医療や医学研究に提供することを申し出る仕組みもある。後者の例では、脳を認知症など神経疾患の解明に役立てるブレインバンク（献脳）があるが、献体と同時に生前登録することはできない[9]。

献体を希望していても、死因や遺体の適切な保存処理ができない場合などは献体することができない。献体しても、遺骨が遺族の元に返還されるまで、2年程度等の期間を要する[10]。
歴史

1868年 - 日本で最初の篤志献体

1949年 - 「死体解剖保存法」制定

1983年 - 「医学及び歯学の教育のための献体に関する法律」制定（初めて献体というものが法制化された）

献体した著名人※日本の人物に限って記載しているわけではない（資料が無いため、結果的に日本に限った記述となっている）。日本以外の国・地域の人物で該当者が分かれば、特筆性の高さを判断した上で記載する。※死亡時の日付に元号を添えているのは、日本関連の人物である。

美幾（美幾女） - 明治2年7月5日?（1869年8月12日）[* 1]死亡。