牛込郵便局
基本情報
正式名称牛込郵便局
前身牛込郵便取扱所
局番号01005
設置者日本郵便株式会社
所在地〒162-8799
東京都新宿区北山伏町1-5
位置
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度41分58.9秒 東経139度43分52.2秒 / 北緯35.699694度 東経139.731167度 / 35.699694; 139.731167 (牛込郵便局 (東京都))
座標: 北緯35度41分58.9秒 東経139度43分52.2秒 / 北緯35.699694度 東経139.731167度 / 35.699694; 139.731167 (牛込郵便局 (東京都))牛込郵便局(うしごめゆうびんきょく)は東京都新宿区にある郵便局。民営化前の分類では集配普通郵便局であった。
フジテレビの本社が河田町にあった時代は、番組宛ての郵便物の宛先が「郵便番号162-88(かつては162-91) 東京都牛込局区内 フジテレビ」だったため、一定の世代からの知名度は高い。 住所:〒162-8799 東京都新宿区北山伏町1-5 分室はなし。過去に存在した分室は以下のとおり。
概要
併設施設
ゆうちょ銀行牛込店(本店牛込出張所):取扱店番号010050
分室
若松分室 - 1945年(昭和20年)に廃止。
沿革
1871年(明治4年)旧1月 - 牛込岩戸町に川島十郎兵衛切手売捌所が開設[1]。
1872年(明治5年)旧3月 - 牛込郵便取扱所として設置[1]。
1872年(明治5年)旧6月 - 牛込郵便仮役所となる[1]。
1874年(明治7年)7月 - 牛込郵便役所となる[1]。
1875年(明治8年)1月1日 - 牛込郵便分局となる。同年5月2日に貯金預所を設置[1]。
1876年(明治9年)2月10日 - 為替取扱所を設置[1]。
1883年(明治16年)5月23日 - 牛込郵便支局となる[1]。
1886年(明治19年)4月26日 - 東京牛込郵便支局に改称[1]。
1890年(明治23年)7月1日 - 東京牛込郵便電信支局となる[1]。
1903年(明治36年)4月9日 - 牛込通寺町へ移転するとともに、東京牛込郵便局(二等)となる[1]。
1906年(明治39年)1月1日 - 牛込郵便局に改称[1]。
1938年(昭和13年)6月26日 - 東京市牛込区通寺町から、同市同区山伏町に局舎を移転。同日、等級を二等から一等に改定[2]。早稲田郵便局の廃止に伴い、取扱事務を継承[3]。
1943年(昭和18年)6月1日 - 牛込区若松町に若松分室を設置[4]。
1945年(昭和20年)10月1日 - 若松分室を廃止[5]。
1962年(昭和37年)3月3日 - 和文電報受付および電話通話業務を開始[6]。
1998年(平成10年)9月1日 - 外国通貨の両替および旅行小切手の売買に関する業務取扱を開始
2007年(平成19年)10月1日 - 民営化に伴い、併設された郵便事業牛込支店、ゆうちょ銀行牛込店に一部業務を移管。
2012年(平成24年)10月1日 - 日本郵便株式会社の発足に伴い、郵便事業牛込支店を牛込郵便局に統合。
2017年(平成29年)2月6日 - ゆうゆう窓口の24時間営業を廃止。
取扱内容
牛込郵便局
郵便、印紙、ゆうパック、内容証明
生命保険、バイク自賠責保険、がん保険、引受条件緩和型医療保険
新宿区内の一部地域(〒162-xxxx)の集配業務
ゆうゆう窓口
ゆうちょ銀行牛込店
貯金、貸付、為替、振替、振込、国際送金、外貨両替、国債、投資信託、変額年金保険
ATM
周辺
国立印刷局
牛込警察署
防衛省、陸上自衛隊市ヶ谷駐屯地
東京都立市ヶ谷商業高等学校
河田町ガーデン(フジテレビ旧本社跡)
アクセス
都営大江戸線 牛込神楽坂駅から徒歩約6分
都営バス 牛込北町停留所もしくは山伏町停留所下車
首都高池袋線 早稲田出口から南へ、または飯田橋出入口から西へそれぞれ約1.5km
大久保通り沿い
駐車場あり:6台
脚注[脚注の使い方]^ a b c d e f g h i j k 山口修監修 『全国郵便局沿革録 明治編』P113 日本郵趣出版 1980年12月28日発行
^ 昭和13年逓信省告示第1998号(昭和13年6月23日付官報第3440号掲載)
^ 昭和13年逓信省告示第2000号(昭和13年6月23日付官報第3440号掲載