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ハリケーン・カトリーナによる漂着ごみ

漂流・漂着ごみ（ひょうりゅう・ひょうちゃくごみ、英語: marine litter, ocean debris）とは、海洋を漂流しているごみ、および海岸に漂着したごみの総称である。海洋ごみ[1]、海ごみ[2]、マリンデブリ[3]とも呼ばれる。
概要

流出したプラスチックごみ発生量
（万トン/年）[4][5]順位国名最小値最大値
1中華人民共和国132353
2インドネシア48129
3フィリピン2875
4ベトナム2873
5スリランカ2464
6タイ王国1541
7エジプト1539
8マレーシア1437
9ナイジェリア1334
10バングラデシュ1231
11南アフリカ共和国925
12インド924
13アルジェリア821
14トルコ719
15パキスタン719
16ブラジル719
17ミャンマー718
18モロッコ512
19朝鮮民主主義人民共和国512
20アメリカ合衆国411
・・・・
30日本26

正確な実態の把握はなされていないものの海洋には無数のごみが漂流していると考えられており、それらは「海洋（浮遊）ごみ」と言われる。そのうち腐敗しない素材のごみ（主にマイクロプラスチック）は増加し続けており、絶滅危惧種を含む海洋生物に打撃を与えているほか、一部は海岸に漂着して沿岸地域に汚染被害をもたらしている。海洋生物の体内や北極海の海氷、深海の海底では堆積物に取り込まれたマイクロプラスチックも検出されている[6]。

イギリスのエレン・マッカーサー財団（Ellen MacArthur Foundation）[7]は、海洋ごみの総量は1億5000万トンを超えており、毎年800万トン以上が新たに流れ込んでいると推計。特にプラスチックごみは2050年に魚類の総量を上回ると警告している[8]。

排出源は、海への直接的な投棄・放置だけでなく、河川経由が多い。ドイツのヘルムホルツ環境研究センター（ライプチヒ）の推計によれば、川から海に流入するプラスチックごみの9割は10河川が占めている。長江が最大で、インダス川、黄河、海河、ナイル川、ガンジス川、珠江、アムール川、ニジェール川、メコン川が続く[9]。

環日本海環境協力センターが行った2001年から2010年の調査によれば、日本の海浜上に堆積している漂流・漂着ごみの総量は約19万トンと推定されている[10]。ただし海岸ごみは清掃で除かれたり，自然に海に流出したりするため、年間の漂着量は一部の海岸について以外、分かっていない。これら漂流・漂着ごみの構成は多岐にわたっている。主に漁業活動から発生するごみ（魚網や発泡スチロール製のウキなど）や、側溝や河川などを経由して海に流れ出た生活系のごみ（主にペットボトルなどの一次的な製品、または使い捨てを前提とした包装や容器類）などから成っている。

プラスチック類で最も多いのは漁網やロープなど漁船が使用していた漁具（ゴースト・ギア）である[11][12]。
対策

問題の深刻さは、海岸からの漂着ごみ目視や、外洋の海面や海洋生物に対する国際的な調査・モニタリングを通して明らかにされつつある。対策としては、今後の発生抑止と、既に流出したごみの回収が検討・実施されつつある[13]。
プラスチックの使用規制

2018年、欧州連合は、海洋ごみの多くが使い捨てプラスチック製品であることに着目し、プラスチック素材の食器、ストローなどを代替品に切り替えるよう義務付けるほか、釣り具メーカーにごみの収集費用を負担させる規制案を発表。2019年を目途に、欧州議会と加盟国で議論されることとなった[14]。

こうした動きに対応するため、日本化学工業協会など5つの業界団体が2018年9月7日、「海洋プラスチック問題対応協議会」を設立した[15]。
海洋プラスチック憲章

2018年6月、カナダで開催された主要国首脳会議（44th G7 summit）において「海洋プラスチック憲章」が採択された[16][17]。これはプラスチックごみによる海洋汚染問題への各国の対策を促すものである[16]。合意文書に日米が署名しなかったことで国際的な非難が高まった[18][19]。
回収

海流などにより、ごみが多く集まる海域がある。このうち太平洋ゴミベルト（アメリカ合衆国西海岸とハワイ諸島の間）において、オランダの非政府組織（NGO）オーシャン・クリーンアップ（英語版）が浮遊型回収装置（長さ600メートル、海面からの下部までの深さ3メートル）を展開し、2018年10月から浮遊ごみの回収と再利用など処理を行う計画である[20]。