添加物
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食品添加物

食品添加物(しょくひんてんかぶつ、英語: food additives)とは、食品製造の際に添加する物質のこと。広義には食品包装に使われる樹脂などを、間接食品添加物として扱う場合がある。

主な用途

食品の製造や加工のために必要な製造用剤【例】豆腐を固める凝固剤(にがり MgCl)、小麦粉からを作る時に加えるかんすい(鹹水)、ビールなどの濾過の際に使用する活性炭など

食品の風味や外観、色合いを良くするための甘味料着色料香料など

食品の腐敗・変質を遅らせて保存性を良くする保存料酸化防止剤など

食品の栄養成分を強化する栄養強化剤

また、化学合成によるものと、そうでないものに分類される。

天然の動植物から化学合成ではない加工によって作るもの

化学合成で作られるもの

天然に存在する化学合成物(ビタミンなど)

天然に存在しない化学合成物(コールタールから作られるタール色素など)


国際機関

1956年、WHO(世界保健機関)は、JECFA (Joint FAO/WHO Expert Committee on Food Additives、FAO/WHO合同食品添加物専門家会議) を設立した。JECFAは、ADI (Acceptable Daily Intake、一日摂取許容量) を算出している。動物を用いて慢性性、急性毒性、発がん性催奇性などがリスク評価され、健康へ影響を与えない量であるADIが算出される。

1962年コーデックス委員会((FAO/WHO合同食品規格委員会、CAC: Joint FAO/WHO Codex Alimentarius Commission) が設立され、食品の国際的な規格を策定している。

ADIは具体的には下記のような記載方法をとる[1][2]


・暫定ADI (Temporary ADI)

追加データが得られるまでの期間、暫定的に設定されたADI。安全係数は通常大きく設定されている。

例)流動パラフィン


・ADI を特定しない (Not specified)又は制限しない (Not limited)

摂取量の上限値を数値で明確に定めないADI は、極めて毒性の低い物質に限られるもので、食品中に常在する成分、又は食品とみなし得るもの若しくはヒトの通常の代謝物とみなし得るものに設定される。入手(化学的な、生物学的及び毒性学上の)データにより、目的とする効果を得るために必要な量でのその物質の使用、及び食品中に存在するものからもたらされる当該物質の毎日の摂取が、健康に危害をもたらさないことが示されている。この理由及び個々の評価で示した理由に基づき、mg/kg/日でADI を設定する必要がないと考えられる。

例)L?アスコルビン酸、炭酸カルシウムグルタミン酸ナトリウム


・ADI 設定せず (No ADI allocated)

(a) データが十分になく未評価の場合、

(b) JECFA 求めた追加データが提供されなかった場合

(c) 安全性許価の結果、食品添加物としての使用は不適当とされた場合

などにこの用語が用いられる。(c)の場合、"使用禁止"(Not to be used)、従来設定されていたADIが新たな毒性情報により、取消された場合、"削除" (Withdrawn)の用語が用いられる。

例)(金属)


・現在の使用を認める (Acceptable)

現在の特定用途(及び摂取量下での)使用は毒性学的に問題がないと考えられる場合に用いられる。

例)アセトアルデヒド、DL?アラニン


・LGMP (Limited by Good Manufacturing Practice)

当該食品添加物の食品への使用は、技術上、官能上又は他の理由からおのずから制限される。したがって、当該添加物は最大限度値設定の対象とする必要はない。

例)エタノール


・Group ADI

毒性学的に同様の作用を示す一群の化合物について、基本骨格の化合物若しくは総量で許容量を設定することにより、それら化合物の累積的な摂取を制限している一日摂取許容量。


・MTDI (最大耐容一日摂取量、Maximum Tolerable Daily Intake)

この記号は(たとえば、リン酸塩としてのリンのように)必須栄養素であり、かつ食品の中には必ず存在する成分につき記載するときに用いる。

例)ピロリン酸四カリウム、ピロリン酸ニ水素カルシウム


・PTWI (暫定週間耐容摂取量)

重金属類のような蓄積性のある化学物質(コンタミナント)の安全度を表わす。健全で栄養のある食品に必ず混在する化学物質に対するヒトの週間耐容暴露量である。

例)グルコン酸第一鉄、硫酸アルミニウムカリウム(焼ミョウバン



日本

日本では着色料などが古来使用されてきたが、有害性に対する認識は広く持たれていなかった[3]


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