この項目では、概念としての海軍戦略について説明しています。マハンの著作『海軍戦略』については「海軍戦略 (マハン)」をご覧ください。
海軍戦略（かいぐんせんりゃく、英:Naval strategy）とは海軍における戦略である。 海軍戦略は海上における国益の保護、獲得のための海洋戦略に関わる戦略である。狭義には戦時において方面作戦を計画・準備し、海軍力を配置・運用することによって、海戦術を効果的に発揮して戦うことが可能となる。また広義には平時における海洋戦略の中心として、政治目的の達成のための外交政策や海上交通路や海洋権益の維持や開発支援などを行うことができる。 その国家の海洋との位置関係にもよるが、海洋は非常に重大な国益と関係していることが多い。食料資源地域、工業資源地域・エネルギー資源地域としても海洋には有用な地域であり、また海上交通路は軍事作戦、貿易、輸送において非常に重要な価値を持つ。また国土が海洋と接触している場合、領海を守ることも国土防衛のために有効な手段であり、一方で敵国に戦力投入
概要
海軍戦略の下位には海戦術があり、艦艇あるいは艦隊が海戦において、どのように機動・攻撃するかを企画し実際に指揮統率するための技術・科学である。ただし海戦は戦略配置によって大きく勝敗が左右されるために海戦術はの影響は海軍戦略よりも劣る。例えば日露戦争において日本海軍はロシア海軍部隊が対馬海峡を通過するのか、津軽海峡を通過するのかについて上層部で見解が分かれ、対馬海峡を通過して来ると判断して対馬海峡に部隊を配置すると決心したことは、日本海海戦の勝利に大きく寄与した。[2]
造船・航海技術・軍事技術の進展によって海軍戦略は発展するものである。これは艦艇に装備する火砲が前込め砲から後込め砲になり、その艦艇も帆走から機走、木製から鉄製に変化し、機雷や魚雷、潜水艦や航空機の登場などに起因するものである。また海外領土と通商の重要性が増すと共に制海権の保持という海軍の基本的な任務が発展していった。
歴史
現存艦隊主義詳細は「現存艦隊主義」を参照
現存艦隊主義あるいは艦隊保全主義、フリート・イン・ビーイング（fleet in being、「存在する艦隊」の意味）とは、艦隊を温存することで潜在的な脅威とし、敵の海上勢力の自由な活動を妨げる海軍戦略である。トリントン伯アーサー・ハーバートが最初に「存在する艦隊（fleet in being）」という言葉を使ったとされている[3]。1690年、大同盟戦争の最中にはるかに優勢なフランス艦隊に直面して、トリントン伯は特に形勢の良い場合を除き戦闘を回避し、援軍の到着を待つことを提案した。彼の戦隊が「存在する」ことで、フランスが海の覇権を取ることを妨げ、イギリスを侵略から守れるとした。トリントン伯はフランス艦隊と戦うことを強いられたが、消極的な行動に終始して敗れ（ビーチー・ヘッドの海戦
）、軍法会議にかけられた。トリントン伯は、自身が現存艦隊主義による自国艦隊の喪失回避に徹したため、フランスを海の覇者とするまでには至らせなかったと弁明し、無罪となった。通商破壊（英語: the guerre de course）とは、敵の通商を妨害するために敵国の商船団を海軍力を以って攻撃することで、間接的に敵を減衰させる戦略である。1690年代の中頃にフランスの大西洋岸の港、特にサン・マロとダンケルクから出撃するフランスの私掠船が、同盟関係にあるイギリスとオランダの交易にとって大きな脅威だった。イギリス政府は、軍艦を商船隊の護衛に、巡視船を私掠船狩りに派遣した。フランスでは、イギリス・オランダに対する私掠船の成功から、軍艦を戦闘のために使う（フランス語: guerre d’esquadron）よりも貿易戦争を支援する通商破壊（フランス語: guerre de course）の方向に変えつつあった。イギリス・オランダの商船隊は、通商破壊艦隊の大きな目標だった。この政策転換の結果、1693年6月17日、トゥールヴィル伯アンヌ・イラリオン・ド・コタンタンがスミルナ行きの同盟船団を襲い劇的な成果を上げた（ラゴスの海戦）。
貿易戦争支援を艦隊の戦略とすることの不利は、自国の商船を無防備にすることである。個々の襲撃隊は敵が大きな部隊を派遣してきたときは散々に打ち負かされてしまう危険性もある。1806年のサン・ドミンゴの海戦（en）におけるレッセグ提督や、1914年のフォークランド沖海戦におけるマクシミリアン・フォン・シュペーの例がある。
通商破壊に対する対抗策としては、護送船団を編成するなどしての直接護衛と、敵の通商破壊艦の掃討など積極的な海戦による制海権確立の2つの戦略が考えられる。護送船団による直接護衛が正しく運用されれば、個々の通商破壊艦を掃討するよりも通商保護の手段として効果的な場合がある[4]。しかし、敵国が有力な海上戦力を保有して海戦を挑んでくる場合、直接護衛方式では対処可能な護衛艦を整備するために膨大な資源を要し、しかも実際に戦闘となった場合には足手まといな商船を保護しながらの困難な戦術行動を強いられる。したがって、積極的な決戦を求める戦略のほうが、効果的に通商保護できる場合もある[5]。
