海軍予備員（かいぐんよびいん、英語: Naval Reserve）とは、海軍兵籍を有し、戦時等有事の際には召集されて軍務に服するが、平時は民間において船舶職員等海事に従事する者をいう。イギリス海軍予備員を始め多数の国の海軍で同種の制度が採用されているが、日本の海上自衛隊では予備自衛官がこれにあたる。以下、特記ない限り大日本帝国海軍のそれについて記述する。
概要

海軍予備員とは、予備役にある海軍の武官・兵をいうが、通常の予備役が現役を経験した軍人・兵で構成されるのとは異なり、一度も現役として軍務に服することなしに予備役にある点に特徴がある。船舶職員等としての勤務日数が実役停年に加算されるため、召集されていない期間も自動的に昇進していく。そのため、軍服・徽章や階級も異なっていることが一般的であるが、日本海軍の場合、正規の軍人の帽章上部意匠や階級章が桜花（チェリーマーク）であるのに対し、予備員のそれは羅針儀（コンパスマーク）であったり、袖章も、前者が水平型、後者が山型などの違いがあった（軍服の異同については大日本帝国海軍の軍服を参照）。なお、太平洋戦争末期には改正され、正規・予備員のそれらは統一された。

元来、大日本帝国海軍における海軍予備員制度は、官立東京商船学校の生徒を予備生徒とし、卒業後に海軍少尉候補生に任じたもので、その後、神戸高等商船学校の生徒を加えた。専ら商船の高級船員をその対象とし、操船において高度な技術・技能を有する彼らを有事の際に士官要員として活用しようとの目論見であった。後には水産講習所遠洋漁業科の生徒もその対象となった。さらに中等学校相当の各地の官公立商船学校の生徒もまた、下士官要員として海軍予備員に組み込まれた。

海軍予備員制度の一つの特徴として、操船等海事教育と予備員への任用が一体化していた点にある。すなわち、外洋を巡航する大型船舶の操船技術・技能は、海軍艦艇の操艦・操艇技術・技能と共通しているからである。これらの技術・技能は速成が困難であり、定員外でこれらの予備員を養成しておくことは海軍当局としても必要不可欠な制度であった。実際に、軍と民間の操船技術・技能で異なるのは、艦艇は艦隊行動をとることが原則であることに対して、民間船舶は単独行動をとることが多いこと、艦艇が無灯火で出入港、航行することがあることに対して、民間船舶は灯火で出入港、航行する程度であった。

海軍予備員制度では、予備士官養成課程（すなわち、高等商船学校生徒）にある者を海軍予備生徒とし、予備下士官養成課程（すなわち、商船学校生徒）にある者を、海軍予備練習生と区分した。海軍航空兵力を急速に拡充するため優れた人員を充当すべく、1934年（昭和9年）には旧制大学、旧制高等学校高等科、旧制専門学校の卒業生を対象とした海軍航空予備学生が海軍予備員養成課程の一種である海軍予備学生制度として導入され、太平洋戦争開戦から間もない1942年（昭和17年）1月には海軍予備学生の対象は兵科全体に拡大された。

士官級の海軍予備員である予備将校・予備機関将校は、将校・将校相当官・特務士官と同様に、終身その官を保有し（終身官）、その制服を着用し、その官に対する礼遇を亨けるという分限を有する。日本海軍の用語では海軍「将校」とは海軍兵学校出身の兵科士官（後に海軍機関学校出身の機関科士官も加える）をいうため、予備員の兵科士官は正式には「海軍予備員たる海軍将校」（いわゆる予備将校）と呼称され、海軍将校と区分されていた[注釈 1]。一方、現役の海軍将校が予備役に編入されても海軍予備員となるわけではないので、階級名は現役時と変わらず、特に区別の必要があれば階級名の頭に「予備役」を付けて「予備役海軍大佐」などと呼んだ。

太平洋戦争（大東亜戦争）後半は、海軍予備将校が活躍したが、軍令承行令第1条但書（部隊の指揮権の承継の順序を規定する）により、海軍予備将校は召集中の予備役兵科将校として、同官階の現役兵科将校に次いでこれを承行した。このような不都合を修正するため、古いクラスの海軍予備将校たる海軍大尉の中から、海軍将校たる海軍大尉に転官される者もあった。
沿革

大日本帝国海軍では、1884年（明治17年）から海軍解体まで置かれる。西郷従道農商務卿の発案でイギリス海軍予備員をまねて導入された[1]。本来は、海事関係の諸学校（商船学校・高等商船学校・水産講習所遠洋漁業科など）を卒業した者が採用される。1935年（昭和10年）からは飛行科や整備科の予備学生も登場し、太平洋戦争（大東亜戦争）には兵科にまで拡大された。さらに、太平洋戦争中には、戦時にのみ優秀な人材を確保する目的で、学徒出陣等で陸海軍に入隊する大学学生・専門学校生徒等を大量に海軍予備員として採用した。予備員であるために戦争が終了した後は定員に含めなくてよいことから、有事のみの大量採用が可能であった。

1884年（明治17年） - 海軍予備員制度発足（明治19年に初めて採用）。

1904年（明治37年） - 海軍予備員制度をさらに発展させ、官階が新設される（それまでの予備員は少尉候補生相当部内待遇）[2]。

1919年（大正8年） - 予備員候補生が廃止され即機関少尉・予備機関少尉へ採用されることとなった。また船長等の民間勤務でも昇進できることとなった。

1934年（昭和9年） - 海軍予備員候補者令（昭和9年勅令第293号）及び海軍予備員令（昭和9年勅令第294号）が制定される。

1937年（昭和12年）4月 - 海軍予備員候補者令及び海軍予備員令の改正により、水産講習所遠洋漁業科入学者が海軍兵籍に編入される[3]。

1938年（昭和13年）4月 - 航空予備学生を飛行科と整備科とに区分。

1941年（昭和16年）10月 - 航空予備学生を廃止して、海軍予備学生制度を設ける。海軍予備学生を兵科、飛行科、整備科及び機関科に区分する。

1942年（昭和17年） - 第1期兵科予備学生を採用する。海軍兵学校入学者と大差のない人数のみ採用される。

1943年（昭和18年）10月 - 在学徴集延期臨時特例（昭和18年勅令第755号）が制定され、文科系学生に対する徴兵猶予の特典が停止される。

1944年（昭和19年）1月 - 一般高等学校等の在学者を予備生徒の対象に加える[4]。

階級等
明治37年-明治39年

1904年（明治37年）6月28日に、初めて海軍予備員の官階が「海軍官階」に規定された。