この項目では、日本における海外旅行について説明しています。国際観光（International Tourism）については「国際観光」をご覧ください。
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出典検索?: "海外旅行" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2024年3月）

海外旅行（かいがいりょこう、英: overseas travel）は、国土の全てが海に囲まれた国家（島国）において、「外国旅行」（英: traveling abroad）や「国際旅行」（英: international travel）の同義語として使用される用語。ただし、半島にあってその基部の国家とほぼ国交断絶状態にある国家、あるいは、大陸にあって同大陸のほとんどの国家と国交断絶状態にある国家は、国民の旅行の面では事実上の島国となるため、日本語の「海外旅行」にあたるそれらの国の言葉が用いられることがある。
概要日本人の人気の海外旅行先の1つであるアメリカ合衆国ハワイ州オアフ島にあるラニカイビーチ（2007年7月）

日本語における「海外旅行」は、ほぼ日本国から外国に出国する旅行（アウトバウンド）において用いられるため、本項では「日本における外国旅行/国際旅行」について記述する。島国がほとんどの大洋州やカリブ海諸国、あるいは、半島基部とほぼ国交断絶しているような大韓民国やイエメン等については各国ごとの記事を参照。
歴史
1853年-1945年

開国後も台湾や朝鮮などの外地と船舶による交流が盛んであった程度で、観光目的での海外旅行は一般大衆には縁のないものであったが、1901年初頭に発行された報知新聞の特集記事「二十世紀の豫言」では、20世紀中に海外旅行が一般化することが予測されていた。1937年に日中戦争が始まると、満州国や上海などの日本の影響圏以外への旅行は制限されるようになる。
1945年-1963年

1945年に第二次世界大戦が終結するが、海外旅行は日本政府やGHQによる強い規制を受けた。外国への旅行は外貨獲得のための業務や視察、留学などの特定の認可し得る目的がなければならなかった。

1960年代に入ると航空機での海外渡航の旅客が船舶を超えた。1963年（昭和38年）4月1日以降は現金とトラベラーズチェックによる年間総額外貨500ドル以内の職業や会社などの都合による渡航が一般化されたが、これも旅行会社を介して逐一認可された[1]。
1964年-1984年

一般の市民が職業上の理由や会社の都合ではなく、単なる観光旅行として自由に外国へ旅行できるようになったのは翌1964年（昭和39年）4月1日以降であり、年1回500ドルまでの外貨の持出しが許された。これをきっかけに日本航空の「JALパック」が、初の海外旅行ツアーとして発売された。さらに1966年（昭和41年）1月1日以降はそれまでの「1人年間1回限り」という回数制限も撤廃され、1回500ドル以内であれば自由に海外旅行ができることとなり[2]、これ以降、次第に物見遊山[3]の海外旅行が広がり始めた。

これら自由化当初の海外旅行は費用も高額で、一部の富裕層に限られており一般大衆には夢であったが、1972年には海外渡航者数が100万人を突破。ようやく海外旅行ツアーが都市圏の中流層に一般化し始めたのは1970年代後半からで、ドルが変動相場制に移行しての円高や旅行費用の低下が進み、飛行機の大型化が進み韓国や台湾などの近隣国であれば国内旅行（特に北海道や沖縄県といった国内遠隔地への旅行）よりも多少高い金額ぐらいで旅行できるようになった。海外への新婚旅行ツアーが一般化したのもちょうどその頃である。

テレビ番組『兼高かおる世界の旅』で紹介される世界各地のナレーション付き映像や、「10問正解して夢のハワイ」のキャッチフレーズで始まる『アップダウンクイズ』、日本航空スポンサーの『JET STREAM』といった番組や、遠距離受信が人気を博していたのもこの頃であった。懸賞として海外旅行が使われるのも流行し、「トリスを飲んでHawaiiへ行こう!」「ニューヨークへ行きたいかー!」などは流行語にもなった。
1985年-2000年

1980年代後半、プラザ合意以降の急激な円高の進行と、1988年12月から施行されたアメリカ合衆国訪問時のビザ免除制度などの影響で、ツアーの海外旅行者が大幅に増加した。

1990年に入り、格安航空券が一般的なものになり個人旅行客も増え、1995年に一時過去最高の1ドル＝79円台まで進行した円高の際には、国内旅行と海外旅行の費用が逆転するケースが発生するようになり、その後円安に振れていったものの、海外旅行は日本の周辺国への旅行を中心に一般化していった。
2001年-2019年

2001年のアメリカ同時多発テロ事件や2003年のイラク戦争等の当該事件直後に、海外におけるテロ行為のリスクがあらためて認識されるようになった際や、2003年のSARS流行、2009年の新型インフルエンザ流行など、流行性感染症が懸念された時期には、統計的にも大幅な海外旅行控えが見られたが、その後は回復していった。

この頃になると、若者の海外旅行離れが指摘されるようになる。2013年時点において、日本からの海外出国者数は世界で13番目の多さだが、人口比で見た海外出国率では決して多いほうではない。世代別でみてみると、40代男性が最も多く、30代男性、50代男性、20代女性がそれに続く。近年では男女とも60代以上（シニア世代で元アンノン族世代に相当）の伸びが著しいのに対し、20代の若年層に限っては、2000年前後から減少傾向が続いている。20代男性は2000年代半ばを境に60代に抜かれ、90年代まで世代別のトップの旅行者数だった20代女性も3分の2未満に減少している[4]。法務省の「出入国管理統計」によれば、日本人の海外旅行者数が過去2番目の多さだった2000年に20代の海外旅行者数は418万人だったが、2010年は270万人にまで落ち込んだ。2011年は281万人と若干持ち直したが、依然として低迷している状態であり、その原因としては、昔と違って海外旅行に対して特別な印象を持たなくなったということ、そして正規雇用者より年収が低い非正規雇用者が増加したことが挙げられている[5]。
2020年-現在

2019年末から発生した新型コロナウイルスの流行によって各国が入国制限を発したことを端に、2020年の海外渡航需要が激減した。その後は感染症の鎮静化によって海外渡航需要の回復の兆しが見えたものの、同時に円安傾向が進んだことで本格的な需要回復には至ってない状況である。
海外旅行者の推移

主な国・地域の人口比出国率（2018年）[4]国名国外旅行者
/人口