海上訓練指導隊群
創設1962年（昭和37年）7月1日
再編成1978年（昭和53年）7月1日（開発指導隊群:改編）
2002年（平成14年）3月22日（海上訓練指導隊群：改編）
所属政体 日本
所属組織 海上自衛隊
部隊編制単位群
兵種/任務/特性教育訓練、研究
所在地神奈川県 横須賀市
上級単位護衛艦隊
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海上訓練指導隊群（かいじょうくんれんしどうたいぐん、英称：Fleet Training Command）とは、海上自衛隊の護衛艦隊に属する海上訓練指導部隊であり、司令部は神奈川県横須賀基地（新井地区）におかれている。海上訓練指導隊群司令は1等海佐（一）[1]をもって充てられており[2]、幕僚（1等海佐、2等海佐）が補佐する。
沿革

1954年（昭和29年）12月1日：「海上訓練指導隊」が新編、横須賀地方隊隷下に編入。

1955年（昭和30年）7月1日：海上訓練指導隊が自衛艦隊隷下に編成替え。

1958年（昭和33年）10月1日：自衛艦隊隷下に第2海上訓練指導隊が呉基地に新編。海上訓練指導隊を第1海上訓練指導隊に改称。

1959年（昭和34年）11月1日：自衛艦隊隷下に第3海上訓練指導隊が佐世保基地に新編。

1962年（昭和37年）7月1日：自衛艦隊隷下に「海上訓練指導隊群」が新編。編成は司令部(横須賀)、第1海上訓練指導隊、第2海上訓練指導隊、第3海上訓練指導隊。

1967年（昭和42年）10月1日：第11海上訓練指導隊を江田島に新編。

1970年（昭和45年）3月2日：第4海上訓練指導隊を舞鶴基地に新編。

1978年（昭和53年）7月1日：海上訓練指導隊群が廃止、自衛艦隊隷下に「開発指導隊群」が新編。

1982年（昭和57年）6月1日：誘導武器教育訓練隊、戦術訓練装置運用隊を新編。

1990年（平成02年）10月1日：佐世保戦術訓練装置運用隊を新編。戦術訓練装置運用隊を横須賀戦術訓練装置運用隊に改称。

2002年（平成14年）3月22日：開発指導隊群が廃止。護衛艦隊隷下に「海上訓練指導隊群」が新編。

第1?4海上訓練指導隊を横須賀、呉、佐世保、舞鶴海上訓練指導隊に改称し、海上訓練指導隊群隷下に編入。第11海上訓練指導隊が廃止。大湊海上訓練指導隊を新編。

横須賀、佐世保戦術訓練装置運用隊が廃止[注 1]。誘導武器教育訓練隊を海上訓練指導隊群隷下に編入。


2020年（令和02年）10月1日：部隊改編

誘導武器教育訓練隊を「水上戦術開発指導隊」に改編[4][5]。

横須賀・佐世保海上訓練指導隊の対潜戦術科を廃止。対潜戦術訓練装置（SATT）の運用と訓練指導は、水上戦術開発指導隊に移管[6]。

司令部編成

司令部は、横須賀基地新井地区に設置されている。

海上訓練指導隊群司令

首席幕僚

幕僚

先任伍長

また、自衛艦隊#司令部の編成を参照。
部隊編成

海上訓練指導隊群は、5つの海上訓練指導隊及び水上戦術開発指導隊から成る。

横須賀海上訓練指導隊（横須賀・新井）

呉海上訓練指導隊（呉）

佐世保海上訓練指導隊（佐世保・干尽）

舞鶴海上訓練指導隊（舞鶴）

大湊海上訓練指導隊（大湊）

水上戦術開発指導隊（横須賀・船越）

佐世保水上戦術開発指導分遣隊（佐世保・干尽）


海上訓練指導隊の職務・編成

海上訓練指導隊は、自衛艦等の乗員に対する訓練の指導、並びにそれらに必要な調査・研究等を行う。

海上訓練指導隊司令（1等海佐）

副長

総務科

指導部

訓練科

砲雷科

船務航海科

機関科


教育科（横須賀海上訓練指導隊のみ）


水上戦術開発指導隊の職務・編成

水上戦術開発指導隊は、自衛艦に装備された誘導武器や戦闘指揮システムについての教育訓練及び訓練協力、対潜戦術訓練装置を使用した護衛艦に対する訓練の指導、並びにそれらに必要な調査・研究等を行う。

水上戦術開発指導隊司令（1等海佐）

副長

本部

総務科

企画科

整備科

戦術開発部

戦術開発第1科

戦術開発第2科

戦術開発第3科

戦術訓練装置運用科


指導部

指導第1科

指導第2科


教育部

教育第1科

教育第2科

学生隊



佐世保水上戦術開発指導分遣隊長（3等海佐）

総務科

指導科

整備科