この項目では、海上自衛隊のC4Iシステムについて説明しています。自衛隊のC4Iシステムの概要については「自衛隊のC4Iシステム」をご覧ください。

本項では、海上自衛隊が配備しているC4Iシステム（シー・クァドラプル・アイ・システム）について述べる。
システム化に至る経緯

海上自衛隊の指揮管制のシステム化の試みは、1963年11月の海上自衛隊演習（38海演）に遡る[1]。このときには、需給統制隊が陸自・空自と共同使用していた電子計算機を利用して、船舶の運航データの処理が行われた[1]。また当時、海上幕僚監部総務部勤務であった平松良次1佐が、海上幕僚監部において「指揮通信組織の進歩について」という講話を実施しており、海上自衛隊においても、列国の指揮管制システム（CCS）の状況や指揮管制機能近代化の必要性が注目され始めていた[1]。

このような気運を背景に、幹部学校が主宰する1965年12月の防衛術研究会においてCCS導入の問題が討議され、1966年8月には海上幕僚監部内にCCS準備室が設置された[1]。そして海上幕僚長の諮問機関としてCCS開発及び整備の方向を策定するため、1967年7月には海上幕僚副長を委員長として海上幕僚監部内に「海上自衛隊CCS開発推進委員会」、またその事務局として防衛部に「CCS開発推進委員会幹事室」（CCS幹事室）が設置され、CCS準備室はこれらに吸収合併された[1]。1970年3月には、従来の検討を踏まえて、ソフトウエアの整備体制（土台）の確立と、陸上システム、艦艇システム及び航空機システム（3本の柱）の整備という基本構想が確立された[1]。

この結果、まず46DDG「たちかぜ」用の目標指示装置 (WES) の導入が重点事項とされた[1]。ただしこれは指揮管制というよりは目標指示装置としての性格が強く、指揮管制に重点を置いた艦艇システムはDDH用のTDPSとして結実した[1]。また陸上システムとしては、佐世保地方総監部用の米国製システムの導入は撤回されて、自衛艦隊司令部の作戦情報処理システムを国産により開発することとなった[1]。一方、航空機システムは次期対潜機がらみとされてこの時点では見送られ[1]、後にP-3Cの導入とともに整備が進められていった[2]。
陸上システム

上記の経緯により、陸上システムとしては、まず自衛艦隊司令部の作戦情報処理システムとして自衛艦隊指揮支援システム（SFシステム）が開発されて、昭和50年（1975年）度より運用を開始した[1]。しかし技術進歩の進展が速いコンピュータ分野においては既に陳腐化の問題が生じていたほか、機能・体制面の課題もあって、56中業と03中防でシステムの更新・近代化が図られた[3][4]。

このうち、56中業でのシステム更新の際には、航空集団（空団）と佐世保・大湊地方総監部のためのシステムもそれぞれあわせて整備された[3]。空団のためのシステムは、SFシステムのAF端末機能と、各ASWOCからの諸情報を収集・処理・表示し、空団司令官の作戦指揮の実施に寄与する指揮管制機能を併せ持ったシステムとして位置付けられており、当初はAFシステムと仮称されていたが、後にASWOC管制ターミナル（ASWOC Control Terminal, ACT）と称されるようになった[3]。一方、佐世保・大湊地方総監部のためのシステムは、主として通峡阻止・対機雷戦を行う海峡防備に関して方面部隊指揮官の作戦指揮管制を支援するものとされた[3]。

その後、08中防において、従来のSFシステムを基幹としてこれらの指揮管制支援システムを統合して、総合的なC4Iシステムが開発されることになった[5]。これが海上作戦部隊指揮管制支援システム（MOFシステム）であり、1999年3月1日より運用を開始した[5]。