池田 純久（いけだ すみひさ、1894年（明治27年）12月15日[1][2] - 1968年（昭和43年）4月30日[1][注 1]）は、日本陸軍の軍人。最終階級は陸軍中将。統制派の理論的指導者として知られる。
経歴

大分県出身[1]。軍人・池田純孝の長男として生れる[1]。熊本陸軍地方幼年学校、中央幼年学校を経て、1916年（大正5年）5月、陸軍士官学校（28期）を卒業[1][2][3]。同年12月、歩兵少尉に任官し歩兵第48連隊付となる[1][3]。陸士予科生徒隊付などを経て、1924年（大正13年）11月、陸軍大学校（36期）を卒業し歩兵第48連隊付に発令[1][2]。

1925年（大正14年）12月、陸軍省軍務局付勤務となり、同局課員（徴募課）を経て、1929年（昭和4年）4月から1932年（昭和7年）3月まで、陸軍派遣学生として東京帝国大学経済学部で学んだ[1][3]。在学中の1931年（昭和6年）8月、歩兵少佐に昇進[1]。東大修了後、軍務局課員（軍事課）となる[1]。この頃、陸軍省新聞班発行『国防の本義と其強化の提唱』の原案作成者の一人となる[要出典]。1934年（昭和9年）10月から1935年（昭和10年）3月まで欧米出張[1]。1935年8月、歩兵中佐に進級し軍務局付となり、同年12月、支那駐屯軍参謀に着任[1]。盧溝橋事件後に戦闘の不拡大に尽力したが果たせなかった[2]。1937年（昭和12年）8月、陸軍兵器本廠付となり、資源局企画部第1課長[1][3][3]、資源局を引き継いだ企画院では調査官[1][3]として国家総動員法の制定に携わる[要出典]。1938年（昭和13年）3月、歩兵大佐に進級[1]。

1939年（昭和14年）8月、歩兵第45連隊長に就任し日中戦争に出征[1][2][3]。1940年（昭和15年）8月、奉天特務機関長となる[1][3]。1941年（昭和16年）7月、関東軍司令部付となり、同年8月、陸軍少将に昇進[1][3]。同年9月、関東軍参謀（第5課長）となり、次いで関東軍参謀副長を務めた[1][2][3]。1944年（昭和19年）10月、陸軍中将に進み、1945年（昭和20年）7月から翌月まで内閣綜合計画局長官に在任し終戦を迎えた[1][2][3]。同年12月に復員[1]。

戦後は、極東国際軍事裁判において梅津美治郎の補佐弁護人を務めたほか[要出典]、歌舞伎座サービス会社社長[1]、エチオピア顧問団長[1]などの役職に就き活動する一方、1953年（昭和28年）4月には第3回参議院議員通常選挙に全国区から無所属で出馬し、92453票を獲得したが落選した[4]。
著作

『軍事行政』常磐書房、1934年。

『日本に於ける国防と経済』建国大学、1943年。

『陸軍葬儀委員長 - 支那事変から東京裁判まで』日本出版協同、1953年。

『兵法に学ぼう - 企業戦略』実業之日本社、1963年。

『日本の曲り角 - 軍閥の悲劇と最後の御前会議』千城出版、1968年。

親族

妻 池田三千代（中村無一陸軍少将の娘）[1]

栄典
勲章


1944年（昭和19年）3月7日 - 勲二等瑞宝章[5]

脚注
注釈^ 『日本陸軍将官辞典』54頁では4月29日。

出典^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x 『日本陸海軍総合事典』第2版、15頁。