この項目では、死因について説明しています。大江健三郎の小説については「水死 (大江健三郎の小説)」をご覧ください。
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水死

概要
分類および外部参照情報
ICD-10T75.1
ICD-9-CM ⇒994.1
DiseasesDB ⇒3957
MedlinePlus000046
eMedicineemerg/744
[ウィキデータで編集]

水死（すいし）とは、溺水によって引き起こされる窒息死の一種である。溺死（できし）ともいう。
日本人の溺死

水死は主に水難事故で引き起こされるとの誤解があるが、日本人が最も水死している場所は、自宅の風呂である[1]。
入浴による溺死

浴槽で全身浴する習慣のある日本では、諸外国と比べて浴槽で溺死する確率が高い[2]。2014年の消費者庁の調査では、溺水以外を含めて、何らかの原因で浴室で事故死する死亡者の数が、1年間で約1万9,000人と推定されているが、このうち溺水による死者の数は4,866人であり、これは2014年の交通事故死の4,373人を上回る。

溺死者のうち、65歳以上の高齢者が9割を占める。日本社会の高齢化に伴い、浴室における死亡者は急激に増えており、2004年から2014年にかけて、浴室における溺死者の数は1.7倍に増えた[3]。ヒートショック現象により溺死する場合もある。

自宅での溺死は、持病がない元気な人間であっても起こりうる。疲労や睡眠不足、医薬品の服用などにより、思考能力や運動能力が極端に低下した場合にのみ起こると誤解されているため、厚生労働省や消費者庁は注意を呼び掛けている[4]。

また、乳児の事故においても、風呂場での水死が多いことが特徴としてあげられる。これは日本の家庭では風呂の湯を残す習慣があり、つかまり立ちなど、自力で移動できるようになった乳児が、残り湯の張られた浴槽に頭から転落して水死に至る事故が発生することによるものである。乳児がいる家庭では、浴槽に残り湯をできるだけ残さないことが水死事故の対策となる。
対策

入浴前に脱衣所や浴室を温める。

41度以下のお湯に10分未満で上がる。

浴槽から急に立ち上がらない。

アルコールを飲んだ後や食後すぐの入浴は控える。

入浴前に同居者に一声かける。

などと言った対策を消費者庁では呼び掛けている。
水難事故による溺死
発生件数

2002年（平成14年）の警察庁のまとめによると（以下の統計はこの資料による）、日本での水難事故の発生件数は1,722件で、その内死亡者は951件である。死亡率は約50%と、交通事故などに比べても圧倒的に死亡率が高い。

死亡者の内訳は、高校卒業相当年齢以上65歳未満が557名で、水死者全体の57.0%を占めている。65歳以上の高齢者が284名（29.1%）で、以下、高校生相当年齢、未就学児童、小学生、中学生と続く。しかし、65歳以上の水難事故者の致死率は一番高く、7割近くが死亡している。これは、自身の身体能力の衰えに対する認識不足から水難事故に陥りやすく、さらに、水難事故に遭遇した際に対処できうる体力がないことによると考えられている。
発生場所

発生場所は海が一番多く、501名の死亡者が出ていて、これは水死者全体の50％近くを占める。以下、河川282名（28.9%）、用水路106名（10.8%）、湖沼池67名（6.9%）、プール7名（0.7%）と続く。
発生要因と対策「着衣水泳」も参照

水死事故の大半は着衣の状態で起こっていて、着衣のまま泳ぐことに慣れていないことや、衣服が水を含んで重くなったり、水中での抵抗になることで体力の消耗が激しいことも水死に至る大きな要因となっている。

衣類を身につけたまま水中に落ちた場合はむやみに泳がず、近くに浮き木などがあればつかまって助けを待つと体力を消耗しない。小学生ならばランドセルの中身を捨てて逆さまにし、浮き具のようにするといった方法もとれる。着衣の場合は不慮の事故で水中に転落する場合が多く、負傷していたり、パニック状態に陥っているために適切な対応ができない例も多い。