この項目では、死因について説明しています。大江健三郎の小説については「水死 (大江健三郎の小説)」をご覧ください。
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水死

概要
分類および外部参照情報
ICD-10T75.1
ICD-9-CM ⇒994.1
DiseasesDB ⇒3957
MedlinePlus000046
eMedicineemerg/744
[ウィキデータで編集]

水死（すいし）とは、溺水によって引き起こされる窒息死の一種である。溺死（できし）ともいう。
日本人の溺死

水死は主に水難事故で引き起こされるとの誤解があるが、日本人が最も水死している場所は、自宅の風呂である[1]。
入浴による溺死

浴槽で全身浴する習慣のある日本では、諸外国と比べて浴槽で溺死する確率が高い[2]。2014年の消費者庁の調査では、溺水以外を含めて、何らかの原因で浴室で事故死する死亡者の数が、1年間で約1万9,000人と推定されているが、このうち溺水による死者の数は4,866人であり、これは2014年の交通事故死の4,373人を上回る。

溺死者のうち、65歳以上の高齢者が9割を占める。日本社会の高齢化に伴い、浴室における死亡者は急激に増えており、2004年から2014年にかけて、浴室における溺死者の数は1.7倍に増えた[3]。ヒートショック現象により溺死する場合もある。

自宅での溺死は、持病がない元気な人間であっても起こりうる。疲労や睡眠不足、医薬品の服用などにより、思考能力や運動能力が極端に低下した場合にのみ起こると誤解されているため、厚生労働省や消費者庁は注意を呼び掛けている[4]。

また、乳児の事故においても、風呂場での水死が多いことが特徴としてあげられる。これは日本の家庭では風呂の湯を残す習慣があり、つかまり立ちなど、自力で移動できるようになった乳児が、残り湯の張られた浴槽に頭から転落して水死に至る事故が発生することによるものである。乳児がいる家庭では、浴槽に残り湯をできるだけ残さないことが水死事故の対策となる。
対策

入浴前に脱衣所や浴室を温める。

41度以下のお湯に10分未満で上がる。

浴槽から急に立ち上がらない。

アルコールを飲んだ後や食後すぐの入浴は控える。

入浴前に同居者に一声かける。

などと言った対策を消費者庁では呼び掛けている。
水難事故による溺死
発生件数

2002年（平成14年）の警察庁のまとめによると（以下の統計はこの資料による）、日本での水難事故の発生件数は1,722件で、その内死亡者は951件である。死亡率は約50%と、交通事故などに比べても圧倒的に死亡率が高い。

死亡者の内訳は、高校卒業相当年齢以上65歳未満が557名で、水死者全体の57.0%を占めている。65歳以上の高齢者が284名（29.1%）で、以下、高校生相当年齢、未就学児童、小学生、中学生と続く。しかし、65歳以上の水難事故者の致死率は一番高く、7割近くが死亡している。これは、自身の身体能力の衰えに対する認識不足から水難事故に陥りやすく、さらに、水難事故に遭遇した際に対処できうる体力がないことによると考えられている。
発生場所

発生場所は海が一番多く、501名の死亡者が出ていて、これは水死者全体の50％近くを占める。以下、河川282名（28.9%）、用水路106名（10.8%）、湖沼池67名（6.9%）、プール7名（0.7%）と続く。
発生要因と対策「着衣水泳」も参照

水死事故の大半は着衣の状態で起こっていて、着衣のまま泳ぐことに慣れていないことや、衣服が水を含んで重くなったり、水中での抵抗になることで体力の消耗が激しいことも水死に至る大きな要因となっている。

衣類を身につけたまま水中に落ちた場合はむやみに泳がず、近くに浮き木などがあればつかまって助けを待つと体力を消耗しない。小学生ならばランドセルの中身を捨てて逆さまにし、浮き具のようにするといった方法もとれる。着衣の場合は不慮の事故で水中に転落する場合が多く、負傷していたり、パニック状態に陥っているために適切な対応ができない例も多い。さらに、こうした事例は水温が低い季節でも起こり、体温を奪われることで体力の消耗を早くして溺死に至る危険性が高い。着衣のまま水辺に近づくことは危険であるという危機意識を持つことにより、水中に落ちる危険を回避し、水中でも落ち着いて対処できるように備えることができる。レジャーなどで水辺に向かう場合は、単独での行動を避けることで早期の救助や通報が可能となる。
釣りの場合

水死にいたる以前の行為は魚釣り・魚捕りが最も多く、292名が死亡している。多くの場合は水辺の危険性に対する油断が招いた事故で、強風や雨量の多い時に釣りをしていて高波や濁流に流される事故や、酩酊状態で釣りをしていて防波堤から転落する事故が毎年、発生している。また、足場が不安定などといった、危険な場所での釣りを避け、場合によっては命綱を用いて安全を確保をすることが事故を未然に防ぐ。クーラーボックスを浮き具の代用にして助かった事例も存在するが、転落に備えてライフジャケットを着用することが生存率を高くする。特に船上では転落する危険性が高いので、ライフジャケットの着用が法令で義務づけられている。
水泳の場合

急激な体温の低下は心臓発作などを引き起こす恐れがあるため、泳ぐ前には必ず準備運動により体を温め、循環器系を活発にすることは日本の義務教育課程において教育されている。水が冷たいときは、遊泳を避けることが一般的であるが、訓練などで水に入る場合は入念な準備運動が行われる。

水温が低い場合は、本人が認識している以上に体力の消耗が激しいため、短時間で終了するように計画される。また、はじめは水温が十分に高くても、雨が降り始めると水面付近は急速に水温が低下するため、遠泳などを計画する場合は天候に配慮されることが一般的である。

自身の泳ぐ力を過信したことに起因して波や風、流れ、水深などに対する警戒が不十分なために事故が発生する場合も多い。遊泳が禁止されている場所は潮流が複雑に入りくんでいるなどの理由がある。プールの場合は、給排水口に強い流れが発生している場合があるので近づいてはならないことを示している施設が一般的である。風が強い時は水面付近に飛沫が飛ぶことがあり、これがきっかけで溺れる危険性がある。また、アルコールを摂取した場合は、体温低下による循環機能の低下を誘発しやすく、同時に、陸上よりも身体能力の低下が顕著になることから、飲酒後の遊泳は危険である。

缶ビール１本飲んで、泳いだ人が溺死してしまうのは多くの場合、心臓発作ではなく、気道の蓋である喉頭蓋が麻痺しているために気道に水が入り、一瞬で意識を失ってしまうからである。
川遊びの場合

釣りやキャンプなど、河原で行動する場合、ダムの放流や上流での降雨によって短時間で水位が上昇して、流れに飲まれる事故が多く発生する。山中を流れる川では天候が急変しやすく、滑りやすくなった足場から転落する例や、急速に水量が増えて流される例もある。
子供の場合

乳幼児が数十センチの深さで水死する例は絶えず、保護者の監督不十分が原因である場合が多い。プールでは、たとえ子供がプールの底に沈んでいても他の子供には事態の深刻性が把握できずに発見が遅れる例もあり、担当教諭やプール監視員は特に注意が求められている。

体が成長過程にある子供の場合、鼻と耳とをつなぐ耳管が大人より太く短い。そのため、息継ぎに失敗すると耳管の奥まで水が入り、耳管の奥にある中耳内の圧力が高まり中耳の内出血を起こす。更に、症状が進むと三半規管の麻痺を起こしてめまいを発症（大人でいうとひどく泥酔した状態）し、症状がひどくなると意識を失って溺死に至る。この要因は、泳ぎが上手な子供に多い。鼻の奥に｢ツーン｣とする痛みを感じたら、中耳の奥に水が入り込んでいて、めまいを発症する前兆なので、直ちに泳ぎを中止することで予防できる。
その他の原因による溺死

件数は少ないが、陸上で溺死することがある。

乾性溺水とは、勢いよく水を飲んだ時などに、誤って呼吸器に水を吸い込んだことが原因で気道がけいれんを起こし、空気の通り道がふさがれて溺水や溺死を引き起こすことである。

二次溺水とは、水難事故で溺れかけたことが原因で肺に水が溜まり、その時は助かっても数時間後や数日後に肺水腫となって死亡することである。