この項目では、日本の国家資格について説明しています。各種の水先案内人（pilot）については「水先案内人」をご覧ください。

水先人（みずさきにん、英: Pilot[1]）とは、多数の船舶が行き交う港や海峡、内海において、それらの環境に精通することが困難な外航船や内航船の船長を補助し、船舶を安全かつ効率的に導く専門家であり、日本では職務を行う区域（水先区）ごとに水先人免許（国家資格）が必要となる。

日本語で一般には「水先案内人（みずさきあんないにん）」と呼ばれることの方が多く、正式名称の「水先人」は法律用語である[2]。これに派生して、船舶に限らず様々な事柄に対しても、先導して行く先を示し、導く人のことを「水先案内人」「水先案内」と呼ぶ。
水先人の業務
水先区
日本の水先区と強制水先区

2008年現在、日本には水先人が港域や水域を案内する「水先区」が35か所ある。その内「強制水先区」と呼ばれる一定の大きさ以上の船舶には水先人の乗船を義務付ける水先区が10か所ある。
各国の強制水先区

米国、カナダ（大西洋岸）、フランス、ポルトガル、中国では、プレジャーボートを除き、全ての船舶を対象に強制水先区を設定している。カナダ（五大湖、太平洋岸）、シンガポールでは300総トン - 350総トン以上の船が対象となり、イタリア、韓国、台湾では500総トン以上が、ドイツ、香港では1,000総トン以上が対象となる。英国では主要な港ごとに61mから95mの船長以上の船を対象にしており主要でない水先区は100m以上の船の全てを対象としている。オーストラリアは少し複雑で、ポートフィリップ湾では全ての船を対象にするが、クイーンズランドとトレス海峡では70m以上の船長の船を対象にしている。オランダは65m以上の船長の船が対象である[2]。
水先人の分類船舶に乗り移る水先人
ベイパイロット (Bay pilot)
海峡や内海の水域を通って船舶を港の入口付近まで操縦する航行業務を行う。
ハーバーパイロット (Harbor pilot)
港の入口付近から港内の岸壁まで船舶を操縦する港内業務を行う。

現在、日本国内においてはベイパイロット、ハーバーパイロットの枠組みをなくし業務の効率化が行われている。かつては、水先艇による船舶の誘導を行い、水先人が直接乗船して案内をしないこともあり、「水先案内人」と呼ばれたこともあったが、現在この方法での誘導は行われておらず、水先人はパイロットラダー[3]などを使い直接船舶へ乗船し、水先人は船長に港や海峡、内海の情報が書かれた「水先情報カード」を手渡し、船長から水先人へ船舶の載荷状態、推進器・操船機器に関する情報などが書かれた「パイロットカード」を手渡すことで互いの意思疎通を図り、GPSなどの航海計器を適宜使用し、国際VHF無線で離着岸補助のタグボート、先導船や地上と連絡を取りながら船長を補助し、船舶を目的の場所まで安全に誘導することが業務である。

水先人が乗船中の船舶は「H 旗」と呼ばれる赤白二色の旗を掲げなくてはならない。また、水先人を必要とする場合は「G 旗」を掲げる。
水先案内船ブレスト（フランス）の古色蒼然たる水先案内船

水先人の仕事場は、港や狭い水路に近付いてきた大型船か、またはこれから離岸する大型船であるため、離岸の場合を除けば小型船で目的の船まで移動しなければならない。この行き帰りに使用する小型船が「水先案内船」（パイロット・ボート[3]）である。水先案内船は昔の日本で帆掛け舟しかなかった時代には、水先案内船が先導して誘導していたが、21世紀初頭現在では世界的にいっても水先人は誘導する船の船橋に立って職務を果たすことになっている[3]。
操船

安全運航に対する船長の権限およびその責任は、水先人の乗船により変更されるものではない。したがって名目上は船長が操船を指揮して、水先人は船長の操船を補佐することになっているが、実際は水先人が操船命令を発して、船長が横で黙ったまま承認している事もあり、どちらが主体的に操船するかは主に船長の性格によって決まる。ただし、前述のとおり、安全運航の責任は依然として船長にあるため、水先人の指揮により万が一トラブルが発生した場合でも、その責任は船長が負うことになる。

外国人船長などでは、時として経費節約のために、タグボートの要請やその増船を断ったり、強風下等での接岸見合わせを夜間荷役の割増し経費を嫌うなどで、水先人の提案を受け入れないこともある。