この項目では、1943年に『東京日日新聞』と『大阪毎日新聞』を統合する形で創刊された日本の新聞について説明しています。その他の用法については「毎日新聞 (曖昧さ回避)」をご覧ください。
.mw-parser-output .side-box{margin:4px 0;box-sizing:border-box;border:1px solid #aaa;font-size:88%;line-height:1.25em;background-color:#f9f9f9;display:flow-root}.mw-parser-output .side-box-abovebelow,.mw-parser-output .side-box-text{padding:0.25em 0.9em}.mw-parser-output .side-box-image{padding:2px 0 2px 0.9em;text-align:center}.mw-parser-output .side-box-imageright{padding:2px 0.9em 2px 0;text-align:center}@media(min-width:500px){.mw-parser-output .side-box-flex{display:flex;align-items:center}.mw-parser-output .side-box-text{flex:1}}@media(min-width:720px){.mw-parser-output .side-box{width:238px}.mw-parser-output .side-box-right{clear:right;float:right;margin-left:1em}.mw-parser-output .side-box-left{margin-right:1em}}この項目には、一部のコンピュータや閲覧ソフトで表示できない文字（CJK統合漢字拡張B）が含まれています（詳細）。

毎日新聞
MAINICHI
The Mainichi Shimbun

東京日日新聞創刊号
1872年3月29日（明治5年2月21日）付
種類日刊紙
サイズブランケット判

事業者（株式会社毎日新聞社(初代)→）
（毎日新聞株式会社→）
株式会社毎日新聞社(2代)
本社東京都千代田区一ツ橋1-1-1
大阪府大阪市北区梅田3-4-5
愛知県名古屋市中村区名駅4-7-1
福岡県北九州市小倉北区紺屋町13-1
代表者松木健（代表取締役社長）
創刊1943年（昭和18年）1月1日
（前身紙のうち最も古い東京日日新聞は1872年3月29日＝旧暦明治5年2月21日創刊）
前身東京日日新聞（1872年 - 1943年）
大阪毎日新聞（1882年-1943年）
言語日本語
発行数（朝刊）約162万部[1]
（夕刊）約54万部[2]
ウェブサイトmainichi.jp
テンプレートを表示
毎日新聞東京本社（東京都千代田区）毎日新聞大阪本社（大阪市北区）毎日新聞中部本社（名古屋市中村区）毎日新聞北海道支社（札幌市中央区）

毎日新聞（まいにちしんぶん、旧字体: ?日新聞、英: The Mainichi Shimbun）は、日本の新聞（全国紙）のひとつ。毎日新聞社（毎日新聞グループホールディングス傘下）が発行している[3]。読売新聞・朝日新聞とともに三大紙に数えられる。
概要

日本国内で一番歴史のある新聞であり、大阪毎日新聞と東京日日新聞を源流とする。戦前から朝日新聞と共に2強に数えられていたが、拡販競争と西山事件による経営危機で後れを取り、1960年代後半から1970年代前半に掛けての読売新聞の発行部数増加などで販売不振が続いた。2008年には毎日デイリーニューズWaiWai問題が発覚し、再度経営問題が発生した。現在のスローガンは、「社会をつなぐ、言葉でつむぐ。」[4]と「コミュニケーター?カンパニーへ」[5]及び「報道に近道はない」[6]。新聞販売店の愛称は「毎日ニュースポート（英：Mainichi News Port）」。

一方で、ロイター・ジャーナリズム研究所（英語版）の「デジタルレポート2020」の統計では、読者の信頼度は日本の主要5紙（読売新聞・朝日新聞・毎日新聞・産経新聞・日本経済新聞）で3番目となった[7]。発行部数は162万部で前年度比23.4万部減である[8]。
沿革

1872年3月29日（明治5年2月21日） - 『東京日日新聞』、東京浅草の日報社から創刊。

1875年 - 東日、新聞の個別配達を競合他社に先駆けて実施。

1876年 - 日報社、『中外物価新報』（現・日本経済新聞東京本社版）の印刷発行を三井物産から請け負う。

1882年 - 『日本立憲政党新聞』大阪で創刊（1885年、『大阪日報』と改題。さらに1888年、『大阪毎日新聞』と改題）。

1885年1月1日 - 東京日日新聞で夕刊の発行が開始される[9]。

1906年 - 大阪毎日新聞社、東京の『電報新聞』を買収、同紙を『毎日電報』に改題して東京進出を果たす。

1911年 - 大毎、日報社を合併（『東京日日新聞』と『大阪毎日新聞』の題号はそれぞれ変更せず）。大毎発行の『毎日電報』を『東京日日新聞』に吸収させる（東京日日は地紋の桜模様や「余録」欄等を継承）。

1924年 - 選抜中等学校野球大会（現：選抜高等学校野球大会）開始。主催。

1926年12月25日 - 大正の次の元号を「光文」と誤報（光文事件）。

1935年 - 2月に西部総局、11月に名古屋支局で新聞本紙発行を開始。

1936年 - 東京で発行されていた『時事新報』が東日に合同[注釈 1]。成都事件[10]。

1937年 - 日中戦争の南京百人斬り競争を報じる[11]。詳細は「百人斬り競争#当時の報道」および「向井敏明#東京日日新聞の記事内容」を参照「南京事件#南京裁判」および「南京軍事法廷#南京事件に関して」も参照

1943年1月1日 - 東西で異なっていた題号を『毎日新聞』とする。

1950年 - 名古屋での新聞の発行を再開。

1952年 - 共同通信社を退会。

1955年 - 名古屋の中部支社を中部本社に昇格。

1959年 - 札幌に北海道支社を新設。北海道でも新聞の発行を開始。

1965年 - 西部本社、北九州市門司区から現在の同市小倉北区の『毎日西部会館』に移転。

1966年 - 東京本社、千代田区有楽町（新有楽町ビルヂングがある位置）から現在の同区一ツ橋（パレスサイドビルディング）に移転[注釈 2]。