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出典検索?: "毎日新聞中部本社" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL(2017年4月)
毎日新聞(中部)
MAINICHI
毎日新聞中部本社が入居しているミッドランドスクエア
種類日刊紙
サイズブランケット判
事業者(株式会社大阪毎日新聞社→)
(株式会社毎日新聞社(初代)→)
(毎日新聞株式会社→)
株式会社毎日新聞社(2代)中部本社
本社(愛知県名古屋市新柳町7丁目→)
(愛知県名古屋市中村区堀内町4-1→)
(愛知県名古屋市中村区名駅4-7-1→)
(愛知県名古屋市中区正木2-3-1→)
愛知県名古屋市中村区名駅4-7-1
【ささしまオフィス】
愛知県名古屋市中村区平池町4-60-12
代表者松木健(毎日新聞社代表取締役社長)
鳴神大平(中部代表)
創刊1955年(昭和30年)2月1日
前身大阪毎日新聞附録中京毎日
(1924年 - 1935年)
大阪毎日新聞(名古屋印刷版)
(1935年 - 1942年12月31日)
毎日新聞(大阪本社版)
(1943年1月1日 - 1955年1月31日)
東海毎日新聞
(1946年 - 1951年)
言語日本語
価格1部
【朝刊】150円
【夕刊】50円
月極
【紙版】朝夕刊セット4,300円
【毎日小学生新聞とのセット】5,550円
【紙版+電子版】4,850円
ウェブサイト ⇒中部本社
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中部本社ささしまオフィスが入居しているグローバルゲート旧名古屋本部が入居していた毎日新聞名古屋センター
毎日新聞中部本社(まいにちしんぶんちゅうぶほんしゃ)は、(愛知県、岐阜県、三重県〔伊賀市・名張市・熊野市・御浜町・紀宝町を除く〕)向けに毎日新聞を印刷・発行する毎日新聞社の地域本社。
沿革
1900年(明治33年) - 大阪毎日新聞社(現・毎日新聞GHD)、名古屋市新柳町7丁目に名古屋支局を開設。
1924年(大正13年) - 『大阪毎日新聞付録中京毎日』の題号で印刷を始める。
1935年(昭和10年)11月25日 - 大阪毎日新聞本紙(朝夕刊)の現地印刷を開始。詳細は「大阪毎日新聞#沿革」および「東京日日新聞#独立・大毎による買収」を参照
1937年 - 名古屋支局を名古屋総局と改称。
1941年 - 名古屋総局を名古屋支社と改称。
1942年 - 大阪毎日新聞は朝日新聞と共に名古屋での新聞の発行を撤退。同年、名古屋支社を名古屋総局と改称。
1944年 - 名古屋総局、名古屋駅前桜通口(現在地)に移転。
1950年 - 名古屋総局を中部支社と改称。同年、名古屋での新聞の発行を再開。
1953年 - 毎日名古屋会館(毎日ビル)が完成。
1955年(昭和30年)2月1日 - 中部支社を中部本社に昇格。
1956年 - 毎日名古屋会館内に国際観光ホテルニューナゴヤ(ホテルナゴヤキャッスルの前身)開業。
1962年 - 朝日新聞、読売新聞とともに名古屋テレビを開局。
1993年3月1日 - 三重県の伊賀・東紀州地方の管轄が中部本社から大阪本社に変更[1]。
1995年 - 合理化のため紙面制作を東京本社へ集約。
2003年 - 社屋建て替えのため、日本経済新聞社の名古屋支社跡地(中区正木)に移転。
2006年 - 新社屋・ミッドランドスクエアの完成に伴い、現在地に再移転。中区正木の社屋は引き続きなごや支局(現:名古屋本部)[注 1]、総務部門、関連会社、印刷工場として使用。
2010年5月6日 - 「毎日新聞名古屋本部」発足。報道局・広告局・販売局及び読者センターが中部本社から再移転。
2011年4月1日 - 中部本社の報道局が北海道支社と共に東京本社の管轄下に移管される。
2012年11月 - 中日新聞社の本社工場(名古屋市中区三の丸)にてスポーツニッポンと共に受託印刷を開始。これにより、中部本社版の印刷事業だった「毎日新聞名古屋センター」は新聞輸送のみを扱う事業に転換。
2017年6月12日 - 名古屋本部を中村区平池町のグローバルゲートに移転し「中部本社ささしまオフィス」とする。[2]
2023年3月31日 - この日をもって中部本社の夕刊が休刊[3]。
本社所在地
愛知県名古屋市中村区名駅4-7-1 ミッドランドスクエア9階 〒450-8651
ささしまオフィス
愛知県名古屋市中村区平池町4-60-12 グローバルゲート
中部本社管内の支局
名古屋、岡崎、豊橋、中部国際空港、岐阜、津、四日市、伊勢。
(準支局) なごや日進、一宮、豊田。
(通信部) 半田、春日井、刈谷、尾鷲、松阪、鈴鹿、桑名、鳥羽、大垣、高山、多治見。
三重県に関しては、伊賀(伊賀市、名張市)・東紀州(熊野市、南牟婁郡御浜町・紀宝町)地区の取材・発行・販売は大阪本社が行なっている。この地域は夕刊は発行されない。
番組表
最終面
フルサイズ:NHKテレビ、NHK Eテレ、東海テレビ、中京テレビ、CBCテレビ、メ?テレ、テレビ愛知
ハーフサイズ:NHK BS、NHK BSP4K
クォーターサイズ:NHK BS8K、WOWOWプライム、BS11イレブン、BS松竹東急、三重テレビ、ぎふチャン(以上NHK BSおよびBSP4Kの下)、BS日テレ、BS朝日、BS-TBS、BSテレ東、BSフジ(以上地上波キー局の下にチャンネル番号順)
※以前は三重テレビはメ?テレの下、ぎふチャンはテレビ愛知の下にそれぞれハーフサイズ掲載。またWOWOWプライムは右下最下段にクォーターサイズ2行での掲載だった。現在は広告が掲載されている。
中面
地上波:NHK Eテレ サブチャンネル
BS:WOWOWライブ、WOWOWシネマ、スターチャンネル1、放送大学テレビ、BS12トゥエルビ、BSJapanext、BS釣りビジョン(以上ハーフサイズ)J SPORTS 1、J SPORTS 2、J SPORTS 3、J SPORTS 4、BSよしもと、放送大学ラジオ (以上クォーターサイズ)、
※2020年3月31日まではDlifeも掲載されていた(代わりに放送大学キャンパスexを2022年10月31日まで掲載)。※2022年10月31日まではBSスカパー!も掲載されていた(代わりにBSJapanextとBSよしもとを掲載)。
CS…TBSチャンネル1、TBSチャンネル2(以上ハーフ)、TBS NEWS、GAORA SPORTS(以上クォーターサイズ。なお過去にはムービープラスも収録されていたが、現在は掲載されていない)
AM・短波ラジオ…NHK第1、NHK第2、CBCラジオ、東海ラジオ、ぎふチャン、深夜放送(TBSラジオ、文化放送、ニッポン放送、ラジオ日本の午前0時-5時放送分)、AFN、ラジオNIKKEI
FMラジオ…NHK-FM、FM AICHI、FM三重、ZIP-FM、FM GIFU
※2020年6月30日まではRadio NEOも掲載されていた(代わりにラジオNIKKEIを拡大して掲載)。※以前はAMがハーフ、FMはクォーターであったが、現在はハーフサイズ(AFNのみ3分の1、東京の深夜番組はクォーター)となっている。
夕刊(休刊時点でのデータ)
ラジオ・テレビとも最終頁。左端2列にラジオ(ぎふチャンラジオと東京の深夜番組は収録せず。中波はクォーター、FMはクォーターよりやや小さめ)。3列目から在名各局(配列は朝刊に同じ)、右端に三重テレビ・ぎふチャンテレビがハーフ、BS1・BSプレミアムがクォーターで掲載されている。なおそれ以外のBS・CSは収録されていない。
備考
中部本社版創刊からの号数を示す紙齢は、大阪本社版、西部本社版と同じく「大阪毎日新聞」の前身である「日本立憲政党新聞」の第一号からのものを使用。
現在は東京本社で中部本社版の紙面の殆どを製作している。また、報道局も東京本社の管轄下となっているため、中部本社は事実上東京本社管轄の支社扱いになっている。
発行対象地域全域がセット版(朝刊・夕刊両方)を2023年3月31日まで発行した。
朝日新聞名古屋本社とは異なり土曜日も夕刊を発行した(現在も発行中の中日新聞社本部、日本経済新聞名古屋支社も同様に発行)。
本社社屋建て替えの間の仮社屋であった建物は、日本経済新聞名古屋支社[注 2] の旧社屋であったものをそのまま利用したもので、新社屋建て替え完了後も仮社屋の建物には毎日新聞、スポーツニッポン[注 3] などを印刷する毎日新聞名古屋センター(印刷工場)と毎日新聞名古屋本部が入居している。