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核戦略（かくせんりゃく、英語: Nuclear strategy）とは、核兵器の準備、抑止及び使用を計画するための戦略・軍事戦略である。
概要

核兵器が発明されるとその破壊力をどのように戦略的に活用すればよいのかという核戦略の議論がされるようになった。バーナード・ブロディは核兵器は僅かな使用であっても都市圏を破壊する上に有効な対抗策がないため「絶対兵器」であると称して核兵器を独特な軍事力として位置づけた。アメリカは1950年代に大量報復戦略を打ち出したが、リデル＝ハートはこの核戦略の議論で、核兵器が従来のように実施されてきた戦争の概念を旧式化したと論じた。彼の『抑止か防衛か』では通常軍備の意義を強調しながらも、戦術核兵器について戦場では威力を発揮するが、戦争そのものの規模が拡大して核戦争になると論じる。リデル・ハートに続いてオズグードの『制限戦争』、キッシンジャーの『核兵器と外交政策』、シェリングの『紛争の戦略』などによる理論的進歩があり、核兵器によっていかに核抑止を成り立たせ、また戦争においては制限戦争に留めるための戦略理論が構築された。
理論

核兵器は核分裂反応または核融合反応によって得られる核エネルギーを破壊力に利用した大量破壊兵器の一種であり、核戦略とは戦略爆撃機や弾道ミサイルなどの運搬手段を含めたその核兵器の破壊力を活用するための戦略である。核兵器には超高温の発熱、爆風や衝撃波などの破壊効果、放射線効果、放射性降下物の散乱、電磁パルスなどの影響を及ぼす兵器であり、従来の火砲などの兵器とは異なる性質を持っている。

核戦略はこのような核兵器の特性に立脚しながら国家の安全保障や国家の目標達成のために決められるものであり、核兵器の開発、核攻撃の目標の選定、発射管制、核攻撃に対する防護や被害管理などの手段を包括している。ただし留意すべき点として核兵器には短期間のうちに社会の機能を停止させるほどの物理的破壊力があり、したがって核攻撃がないとしても核兵器の保有によって相手の軍事行動を強く規定することができる。つまり相手国が攻撃的行動を行えば自国が懲罰的な報復を行うことを核兵器によって威嚇することで、相手国の攻撃的行動を思いとどまらせること、すなわち核抑止が可能となるのである。

ただし一般的な抑止の概念を検討すれば、三つの条件が必要であると考えられている。

相手国に耐え難い損害を与える報復能力

報復能力を使用する意志

事態の重大性・緊急性についての相互的認識

以上の三つはまとめて「抑止の三条件」と呼ばれており、核抑止にも適応して考えることができる。ただし抑止の理論的な説明を逸脱するような自暴的な軍事行動を相手国が選択する可能性を否定することはできない。核抑止をより確実に成り立たせるためには核戦力の充実化、政治宣伝または外交交渉を行う努力を行うことが可能であり、核実験やそれに関連する外交声明によって抑止効果を高めることができる。
分類

核戦略の基本的な考え方については、以下のように分類できる。
核抑止のための核戦略核兵器を用いて勝利したとしてもその国益は殆ど得られず、かえって被害が拡大するために最終的な勝者が存在しないため、核兵器は核戦争の抑止または核戦争の速やかな終結のためだけに存在するという核戦略。バーナード・ブロディは1946年の編著『絶対兵器』において「今後の軍事機構の主要な目的は、戦争に勝つことではなく、戦争を避けることでなくてはならない」と主張し、戦争抑止のための核戦略構築を提唱した[1]。
敵国の目的実現拒否のための核戦略核兵器も政治目標を達成するための兵器であり、通常戦力と同じように敵の核攻撃の被害を最小化し、国民国土を防衛して敵の軍事目標の達成を拒否する核戦略。
限定的・段階的な核攻撃上記の二者の中間的なものであり、全面核戦争に至らない程度の限定的な地域で、段階的に反応するという核戦略。
柔軟反応戦略柔軟反応戦略 (flexible response strategy)は、ゲリラ戦から核戦争までのあらゆる烈度の事態に対して、レベルに応じた軍事的優位を保持する能力を確立することによってあらゆる段階の戦争を抑止しようとする戦略。アメリカ統合参謀本部議長を務めたマクスウェル・テーラーらが提唱。1961年のジョン・F・ケネディ政権で採用。
大量報復戦略大量報復戦略（massive retaliation strategy）は、あらゆる攻撃に対して迅速な戦略レベルの大規模核報復を行う宣言によって、ソ連によるあらゆるレベルの欧州侵攻を抑止することを目的とした戦略。欧州でのワルシャワ条約機構軍の通常戦力に対するNATO軍の通常戦力の劣勢を、通常戦力の拡充と比べてコストのかからない核戦力の拡充で補完しようとした。