まつざわ たくじ
松澤 卓二
生誕 (1913-07-17) 1913年7月17日
東京
死没 (1997-09-08) 1997年9月8日（84歳没）
死因肝不全
出身校東京帝国大学法学部
職業銀行家
栄誉勲一等瑞宝章
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松澤 卓二（まつざわ たくじ、1913年（大正2年）7月17日 - 1997年（平成9年）9月8日）は、日本の銀行家。富士銀行頭取、会長のほか、全国銀行協会連合会会長、経済団体連合会、日本経営者団体連盟副会長等を歴任した。その風貌と行動力がフランスの英雄を彷彿させるとして金融界のナポレオンと呼ばれた。
人物・来歴

東京・日本橋蛎殻町に生まれる。父は弁護士で裕福な家庭に育った[1]。

東京府立第六中学校、旧制第六高等学校を経て、東京帝国大学法学部法律学科を卒業[2]。

安田財閥の持株会社である安田保善社の入社試験に合格し、富士銀行の前身となる安田銀行に入行。初任地として馬喰町支店に配属となる。その後、赤紙が来て満州に渡り、幹部候補生学校に入学し、少尉に任官となる。だが、実戦を経ることなく、1942年（昭和17年）11月に除隊となり帰国。馬喰町支店に復帰し程なく本店営業部貸付課に移動となる。終戦を挟み、1946年（昭和21年）1月業務部業務課に移動。最年少の課長代理としてGHQを担当し、預金封鎖と新円切替に携わった[3]。この間、財閥商号使用禁止で、48年10月1日、安田銀行は富士銀行に名称を改めた。

富士銀行は当時の日本において最大の資本金を持ち豊富な資金量を有する銀行として発足した[4]。だが、2位の三菱銀行、3位の住友銀行が各々の企業集団を背景にトップの座を目指し猛攻を開始し、富士銀行は次第に苦戦が目立ち始めた[5]。そこで松沢が、日本経済の主流になると思われる企業との取引を拡大していこうとする戦略である"経済主流取引"プランを立案。この戦略を取ったことが奏功し、高度経済成長期に選別した対象企業は潤沢な資金提供によって急成長を遂げ、後に芙蓉グループと呼ばれる富士銀行親密企業群の中核メンバーとなった[6]。この後、人事課長を経て重化学工業を担当する本店営業部貸付課長となり、自身立案の経済主流取引を実践し[7]、1958年（昭和33年）10月から半年の日程で、銀行業務のコンピュータ化の調査研究のため、米国、欧州の銀行へと視察に出向いた[8]。

帰国後の1959年（昭和34年）に初代総務部長、61年に取締役、63年に常務となる。65年に岩佐凱実頭取が全銀協会長に就任すると、松沢はその補佐役として一般委員長に就任した。この時、折からの昭和40年不況によって、歳入欠陥が生じ福田赳夫蔵相は金額にして2000億円の赤字国債の発行を決め、当初は日本銀行が引き受けるとの計画を立てていたが、インフレーションを助長する懸念もあり、全銀協のみならずほかの経済団体も猛反対した。結局、公募方式で発行することになるのだが、松沢はこれを成功させるべく東奔西走した[9]。また当時、都市銀行は外国為替銀行法に基づく外国為替専門銀行であった東京銀行を除き、12行あったが、都銀のみに関する問題を議論する場がなかった。このため、松沢が非公式の都銀結集の場として、三菱銀の黒川久専務、住友銀の安藤太郎専務（のち住友不動産社長）、三和銀行の赤司俊雄常務（のち頭取）らに都銀懇談会の設立を呼びかけ、1967年（昭和42年）12月、各行の常務、専務クラスを構成員として同会は発足した[10]。