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Tokyo Stock Price Index - (TOPIX)

東証株価指数（とうしょうかぶかしすう）、TOPIX（トピックス、英: TOkyo stock Price IndeX）は、東京証券取引所プライム市場上場株式銘柄や旧：第一部に上場していたスタンダード市場上場株式銘柄を対象として、日本取引所グループ（JPX）の子会社である株式会社JPX総研が1秒毎に、算出・公表している株価指数である[1]。日本経済新聞社が算出している日経平均株価と共に日本株の代表的なベンチマークとして普及している[2]。

「東証株価指数」「TOPIX」ともJPX総研の登録商標（第3031964号）[注釈 1]である。
概要

東証株価指数は、東証第一部に上場する株式の時価総額の合計を終値ベースで評価し、基準日である1968年1月4日の時価総額[注釈 2]を100として、新規上場・上場廃止・増減資・企業分割などにより修正され、指数化したものである。

日経平均株価に比べ、特定業種と企業の値嵩株の動きによる株価影響を受けない利点を持つ反面、株券の持ち合いにより、時価総額のダブルカウントが起きやすい欠点も有していた。このため、東京証券取引所は、2004年7月に時価総額加重平均型株価指数から浮動株基準株価指数への変更を示唆した。その後、2005年10月31日、2006年2月28日、2006年6月30日の3段階に分けて、東証REIT指数を除く全ての株価指数を、浮動株基準株価指数へ移行させた。

2021年12月21日、JPXは、取引所の運営会社ではない新たな子会社として、金融商品市場に関係するデータ・インデックスサービス及びシステム関連サービスを提供する「株式会社JPX総研」を設立した[3]。翌年4月1日には、株式会社東京証券取引所と株式会社大阪取引所のデータ、デジタル関係事業をJPX総研に承継する会社分割が行われ[4]、東証のシステム開発などを担ってきた東証システムサービスがJPX総研に吸収合併された[4]。これらの組織再編によりJPXのデータ、デジタル関係事業がJPX総研に集約されたため、TOPIXを含む指数の算出サービスはJPX総研のインデックスビジネス部が担当している[1][5]。
沿革

1969年07月01日 - 東証株価指数・東証規模別株価指数の公表を開始。

1969年08月18日 - 東証第二部株価指数の公表を開始。

1988年09月03日 - 東京証券取引所にてTOPIX先物取引開始。

1989年10月20日 - 東京証券取引所にてTOPIXオプション取引開始。

1989年12月18日 - 終値2884.80。史上最高値記録。