「東洋棉花」はこの項目へ転送されています。祖業である棉花部門を分社した同名の子会社については「トーメン#概要」をご覧ください。
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出典検索?: "トーメン"
株式会社トーメン
TOMEN CORPORATION[1]種類株式会社
本社所在地 日本
大阪市北区中之島3丁目2番18号
住友中之島ビルディング[1]
設立1920年（大正9年）4月15日[1]
決算期3月[1]
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株式会社トーメン（TOMEN Corporation、1990年までは TOYO MENKA KAISHA, LTD.）は、かつて存在した日本の総合商社。2006年4月1日に、豊田通商と合併し消滅した。東京証券取引所、大阪証券取引所第1部に上場していた[2]。 1920年に三井物産棉花部長であった児玉一造が中心となり、部の業務を継承し東洋棉花株式會社[注釈 1]として創立。上海租界で莫大な利益を上げた企業の中心的な存在で、豊田紡織、日清製粉等の上海進出も支援した名門企業。正田貞一郎や黒田慶太郎もこの上海租界で稼いだ上海人脈の一員であった。 三井物産は、トヨタ紡織株式会社の創始者、豊田佐吉の紡績業進出を援助し、児玉一造も豊田家との親交を深めた。児玉一造の実弟の児玉利三郎は豊田佐吉の長女愛子の婿養子（豊田利三郎）となり、後にトヨタ自動車工業株式会社の初代社長に就任した。これらの人脈やメインバンクが東海銀行であったことなどが、後に同社の筆頭株主となる豊田通商との合併に繋がった。なお、表面上は対等合併の形を取ったが、合併直前の財務面を中心とした経営状況に鑑みれば豊田通商による事実上の救済合併に近いものであった[注釈 2]。ただ、規模は大きくともトヨタグループ内の商品調達部門の域を出ず、グループ外の商権をほとんど持たなかった豊田通商にとっては、グループ外の多方面に商権を有していた当社との合併が、その後の成長と総合商社への脱皮に大きく寄与することとなった。
概要
主な子会社・関連会社
トーメンデバイス - 電子部品・半導体製品。サムスン電子（SAMSUNG）の日本における販売代理店。現在は豊田通商、ネクスティエレクトロニクス、日本サムスン（サムスン電子グループで、前身の三星電子ジャパンが輸入商社サムスンジャパンを合併）の3社が主要株主である。
サンポット - ストーブ・ボイラー等製造。東京ガスとトーメンが出資し設立された関東ガス器具（後のガスター）石油ストーブ（製販）部門が分離独立して設立。後にトーメングループから離脱し現在はボイラー大手の長府製作所に買収された。ちなみにガスターはガス製品大手リンナイの子会社となっている。
トーメンエレクトロニクス - 電子部品。かつて旧東海銀行グループ（UFJグループ）も大株主に入っていた。2017年に豊通エレクトロニクスを吸収合併し、ネクスティ エレクトロニクスになった。
