東武鉄道株式会社
TOBU RAILWAY CO., LTD.
本社（墨田区押上二丁目の東武館）
種類株式会社
機関設計監査役会設置会社[1]
市場情報東証プライム 9001
1949年5月16日上場
略称東武
本社所在地 日本
〒131-8522
東京都墨田区押上二丁目18番12号（東武館）[2]
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度42分44.6秒 東経139度48分49.6秒 / 北緯35.712389度 東経139.813778度 / 35.712389; 139.813778座標: 北緯35度42分44.6秒 東経139度48分49.6秒 / 北緯35.712389度 東経139.813778度 / 35.712389; 139.813778
本店所在地〒131-8522
東京都墨田区押上一丁目1番2号（東京スカイツリーイーストタワー）[2]
北緯35度42分37秒 東経139度48分45.9秒 / 北緯35.71028度 東経139.812750度 / 35.71028; 139.812750
設立1897年11月1日 (126年前) (1897-11-01)
業種陸運業
法人番号6010601014508
事業内容旅客鉄道事業 他
代表者.mw-parser-output .plainlist--only-child>ol,.mw-parser-output .plainlist--only-child>ul{line-height:inherit;list-style:none none;margin:0;padding-left:0}.mw-parser-output .plainlist--only-child>ol li,.mw-parser-output .plainlist--only-child>ul li{margin-bottom:0}

代表取締役会長 根津嘉澄

代表取締役社長兼社長執行役員 都筑豊

資本金1021億3500万円
（2023年3月31日現在）[3]
発行済株式総数2億981万5421株
（2022年3月31日現在）[3]
売上高連結: 6147億5100万円
単独: 2045億8500万円
（2023年3月期）[3]
営業利益連結: 566億8800万円
単独: 286億5300万円
（2023年3月期）[3]
経常利益連結: 548億1500万円
単独: 245億6200万円
（2023年3月期）[3]
純利益連結: 291億7900万円
単独: 164億0700万円
（2023年3月期）[3]
純資産連結: 4805億7500万円
単独: 3836億4500万円
（2023年3月31日現在）[3]
総資産連結: 1兆7381億9500万円
単独: 1兆6011億2200万円
（2023年3月31日現在）[3]
従業員数連結: 18,599人
単独: 3,470人
（2023年3月31日現在）[3]
決算期3月31日
会計監査人有限責任あずさ監査法人[3]
主要株主

日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 15.57%

日本カストディ銀行（信託口） 4.08%

富国生命保険 2.50%

みずほ銀行 2.22%

STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 1.84%

日本生命保険 1.52%

JP MORGAN CHASE BANK 385781 1.27%

埼玉りそな銀行 1.21%

三菱UFJ銀行 1.17%

STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 0.88%
（2022年3月31日現在）[3]
主要子会社東武グループを参照
関係する人物

末延道成

原六郎

浅田正文

初代 根津嘉一郎

2代目 根津嘉一郎

内田隆滋

外部リンクwww.tobu.co.jp
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東武鉄道株式会社（とうぶてつどう、英: TOBU RAILWAY CO., LTD.）は、東京都墨田区に本社を置く日本の鉄道事業者。大手私鉄の一つであり、関東地方1都4県で12の鉄道路線を運営している[4]。略称は東武（とうぶ）。鉄道のほか、バスなどの交通・流通・物流業・住宅・レジャーなど約80社からなる東武グループの中核企業である[5][4]。