東京横浜電鉄
種類株式会社
本社所在地 日本
東京府東京市渋谷区大和田町1[1]
設立1910年（明治43年）6月22日[2]
業種鉄軌道業
事業内容旅客鉄道事業、電力供給事業、不動産 他[3]
代表者社長 五島慶太[1]
資本金29,200,000円（払込額）[1]
発行済株式総数850,000株[1]
（内新株300,000）[1]
（〃第二新株140,000）[1]
主要株主

日本興業 78,280株[1]

第一生命保険 88,000株[1]

第一徴兵保険 38,000株[1]

緒明太郎 30,600株[1]

日本生命保険 12,640株[1]

明治生命保険 10,000株[1]

渋沢同族 9,000株[1]

服部合資 8,800株[1]

五島慶太 7,251株[1]

特記事項：上記データは1938年（昭和13年）現在[1]（旧・東横電鉄時代）。
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東京横浜電鉄株式会社（とうきょうよこはまでんてつ）は東急電鉄の前身の一つ。1924年に武蔵電気鉄道が社名変更して（旧）東京横浜電鉄となって独自の発展をし、1939年に目黒蒲田電鉄に合併して（新）東京横浜電鉄に生まれ変わり、 1942年の「大東急」の発足に繋がった。
概要

東京横浜電鉄株式会社には、新・旧のふたつがあった。まず1924年、武蔵電気鉄道が社名変更して（旧）東京横浜電鉄（現在の東横線の母体）となった。そして1939年、姉妹会社である目黒蒲田電鉄に吸収合併される形を採ったが、五島慶太が「東横線が我々の祖業である、この線が滞りなく走っていれば東急の事業は安泰だ」[4] と語っているように、名称を逆に（新）東京横浜電鉄とし事実上の主力となったのである。

なお、（旧）東京横浜電鉄と目黒蒲田電鉄はともに設立当初より五島慶太が専務取締役に就任、経営も関連しているが、会社の発展を見やすく提示するためにそれぞれを独立したページとして記述する。
沿革

当社の歴史は、1924年に武蔵電気鉄道が社名変更して（旧）東京横浜電鉄となり、武蔵電気鉄道の常務取締役五島慶太が新会社の専務取締役となった時に始まる。

会社はまず1926年（大正15年）2月に丸子多摩川（現・多摩川） - 神奈川間（14.7km）を開通させ、目蒲線との相互乗り入れにより、目黒 - 神奈川間直通運転を開始した。そして1927年（昭和2年）8月には渋谷 - 丸子多摩川間（9.1km）を開通させ、渋谷 - 神奈川間（23.9km）直通運転を開始して、東横線と呼んだ。東横線はその後も横浜側で延伸工事を進め、1932年には桜木町まで延ばした。

その間、会社は沿線の開発に努め、次のような施策を施した。

1926年には新丸子地区、1927年には菊名地区の土地分譲を始めた。

1929年、日吉台の土地を慶應義塾大学に寄付した。

1931年、綱島温泉の浴場経営を始めた。

1934年、渋谷に東横百貨店を開業した。

1935年、川崎市木月の土地を法政大学に寄付した。

また鉄道事業では1936年に玉川電気鉄道を傘下に収め、1938年にこれを合併した。かくして「玉電」（玉川線）が傘下に入った。

1939年10月、（旧）東京横浜電鉄は目黒蒲田電鉄に吸収合併され、その後の臨時株主総会で目黒蒲田電鉄は社名を逆に「（新）東京横浜電鉄株式会社」と変更した。こうして（新）東京横浜電鉄が生まれた。

その後、太平洋戦争も始まって戦時色が極めて強くなった1942年5月1日、（新）東京横浜電鉄は陸上交通事業調整法の趣旨に則り、同じ五島慶太が社長を務めていた京浜電気鉄道、（旧）小田急電鉄[5]を合併して、社名を「東京急行電鉄株式会社」（大東急）と変更し、ここで東京横浜電鉄の名称がなくなった。「大東急」は1944年になってさらに京王電気軌道を合併して、「大東急」が完成した。

それ以後の動きについては東急電鉄を参照。