出典は列挙するだけでなく、脚注などを用いてどの記述の情報源であるかを明記してください。記事の信頼性向上にご協力をお願いいたします。（2012年9月）
.mw-parser-output .side-box{margin:4px 0;box-sizing:border-box;border:1px solid #aaa;font-size:88%;line-height:1.25em;background-color:#f9f9f9;display:flow-root}.mw-parser-output .side-box-abovebelow,.mw-parser-output .side-box-text{padding:0.25em 0.9em}.mw-parser-output .side-box-image{padding:2px 0 2px 0.9em;text-align:center}.mw-parser-output .side-box-imageright{padding:2px 0.9em 2px 0;text-align:center}@media(min-width:500px){.mw-parser-output .side-box-flex{display:flex;align-items:center}.mw-parser-output .side-box-text{flex:1}}@media(min-width:720px){.mw-parser-output .side-box{width:238px}.mw-parser-output .side-box-right{clear:right;float:right;margin-left:1em}.mw-parser-output .side-box-left{margin-right:1em}}この項目には、一部のコンピュータや閲覧ソフトで表示できない文字（ハートマーク、Microsoftコードページ932（はしご高））が含まれています（詳細）。

東映アニメーション株式会社
TOEI ANIMATION CO., LTD.本社が入居する中野セントラルパークイースト
種類株式会社
機関設計監査役会設置会社[1]
市場情報東証スタンダード 4816
2000年12月8日上場
略称東映アニメ[2]、東アニ[3][4]
本社所在地 日本
〒164-0001
東京都中野区中野四丁目10番1号
中野セントラルパーク イースト5階
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度42分28.0秒 東経139度39分46.5秒 / 北緯35.707778度 東経139.662917度 / 35.707778; 139.662917座標: 北緯35度42分28.0秒 東経139度39分46.5秒 / 北緯35.707778度 東経139.662917度 / 35.707778; 139.662917
設立1948年1月23日
（日本動画株式会社）
業種情報・通信業
法人番号8011601004645
事業内容アニメーションの企画・制作、版権事業
代表者代表取締役会長 森下孝三
代表取締役社長 高木勝裕
資本金28億6700万円
（2021年3月31日現在）[5]
発行済株式総数4200万株（2021年3月31日現在）[5]
売上高連結: 515億9500万円
単独: 477億3100万円
（2021年3月期）[5]
営業利益連結: 155億0300万円
単独: 105億5700万円
（2021年3月期）[5]
経常利益連結: 160億4000万円
単独: 126億7400万円
（2021年3月期）[5]
純利益連結: 110億6700万円
単独: 87億9100万円
（2021年3月期）[5]
純資産連結: 851億2000万円
単独: 667億7000万円
（2021年3月31日現在）[5]
総資産連結: 1054億7700万円
単独: 938億6300万円
（2021年3月31日現在）[5]
従業員数連結: 819人 単独: 526人
（2021年3月31日現在）[5]
決算期3月31日
会計監査人EY新日本有限責任監査法人[5]
主要株主

東映 34.17%

テレビ朝日 20.0%

バンダイナムコホールディングス 11.0%

フジ・メディア・ホールディングス 10.25%

東映ビデオ 3.31%

JP MORGAN CHASE BANK 380815 2.72%

東映ラボ・テック 2.54%

みずほ信託銀行株式会社退職給付信託ソニー株003口 1.89%

ソニー・ピクチャーズエンタテインメント 1.89%

日本カストディ銀行（信託口） 0.81%

（2021年3月31日現在）[5][注釈 1]

主要子会社関連会社を参照
関係する人物関連人物を参照
外部リンクwww.toei-anim.co.jp
特記事項：1952年8月に日本動画株式会社から日動映画株式会社へ商号変更。

1956年7月に日動映画株式会社から東映動画株式会社へ商号変更。

1998年10月に東映動画株式会社から東映アニメーション株式会社へ商号変更。

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東映アニメーション株式会社（とうえいアニメーション、英: TOEI ANIMATION CO., LTD.[7]）は、日本のアニメ制作会社。東映株式会社の連結子会社で、株式会社テレビ朝日の持分法適用関連会社。日本動画協会正会員。現存する日本のアニメ制作会社としては最も歴史が古い。 大泉スタジオ社屋。上から順に初代（1957年 - 2015年）、2代目（2018年 - ）。
沿革
1940 - 1960年代

東映動画（東映アニメーション）は、東映の長年に亘る教育映画活動から生み出されたものである[8][9]。同社の教育映画事業は1947年1月に東映の前身である東横映画に開発部が設置されたことに始まる[9]。開発部は16mmで製作した教育映画を農山漁村での巡回上映を行う「十六ミリ映写隊」等の活動を行い[8][9]、常時120班ほどの上映班が全国を巡回し、「東横16ミリ」と呼ばれ親しまれていたという[9]。終戦直後には、講堂や映写機材も多くが戦災で不足していたことから、1940年代後半を中心に映画館への引率観覧が積極的に行われ、それは「映画教室」として全国的に波及していった[9]。当時、この映画教育運動に最も積極的に取り込んでいたのは、後に東映動画に買収される日動映画社の前身、日本動画社と関係していた東宝教育映画部であった[9]。

そこで主要なプログラムとして盛んに上映されていたのは、『捨て猫トラちゃん』や『ムクの木の話』といった短編アニメーションであった[9]。教育映画と映画会社の関係は、東映のみならず、1910年代後半の国産アニメーションの登場直後から密接に関わり[9]、日本製アニメーションも「教育映画のサブジャンル」という位置付けを強く担っていた[9]。東映でも社長の大川博が教育映画に強い関心を寄せ[8][9]、1954年に教育映画祭が開始されるなど、教育映画が社会的脚光を浴び始めたこともあり、同年9月、東映でも教育映画の自主製作を始めた[8][9][10]。「十六ミリ映写隊」は「営業部十六ミリ映画課」と名称を変えていたが、1954年9月に設置された教育映画自主製作配給委員会での検討を経て、「営業部十六ミリ映画課」は「十六ミリ映画部」として独立し、1955年6月に「教育映画部」と格上げされた[8][9]。教育映画製作は興行映画に比して事業規模も低く製作費も安く抑えられていた[8]。また劇映画が常設館での上映に対して、教育映画は学校や公民館などでの不定期な上映に依存していた[8]。しかし当時は映画自体を教育上好ましくないとみなし、学童、学生の映画館入場に厳しい視線を向ける地域も少なくなく、特に当時の東映が得意としていた剣戟主体の時代劇は俗悪と見られがちで、これと対照的な教育映画を製作・配給することは、東映にとって社会的地位や評価の向上をもたらすもので、こうした背景から教育映画が劇場の上映プログラムに組み込まれるようになった[8]。このような歴史を経て「教育映画部」の中でアニメーション映画が注目され、1955年3月31日に東映内で「漫画映画自主製作委員会」が開かれ[9]、「十六ミリ映画部」による教育用のアニメーション映画『うかれバイオリン』の制作が決まり[8][9]、日動映画へ製作が委託された[8][9]。

日本動画株式会社は、1948年1月、政岡憲三、山本善次郎らにより設立され[11]、設立当初は新宿の成城高校の空き教室約60坪[12]を根拠地に制作が行われた[12]。1952年8月、日動映画株式会社に商号変更していた[11]。

ディズニーのアニメーションが日本で公開されたのは1950年で、『白雪姫』が最初であった[13]。豊かな物語と縦横無尽に躍動するキャラクター、緻密な作画に極彩色に彩られた画面は、日本の観客に衝撃を与えた[13]。手塚治虫は毎日映画館に通いつめ、繰り返し観たといわれる[13]。ディズニーの長編は日本が戦時体制に入っていたため、日本では戦後に至るまで公開されず[13]、『白雪姫』を皮切りに次ぎ次ぎとディズニーアニメが日本で公開された[13]。