この項目では、1948年 - 1952年に存在した映画会社東宝教育映画株式会社について説明しています。その他の用法については「東宝映画 (曖昧さ回避)」をご覧ください。

東宝教育映画株式会社（とうほうきょういくえいがかぶしきかいしゃ）は、かつて存在した日本の映画会社である。ここでは、その前身の東宝教育映画部、さらにその母体となる東宝航空教育資料製作所についてもふれる。なお、1960年に『思春の波紋』を製作した新東宝教育映画部とは無関係。
概史

東宝教育映画株式会社は、東宝争議での労使の合意にもとづき、東宝教育映画部の閉鎖にともなって、1948年12月、設立された[1]。

前身の特別映画班＝航空教育資料製作所と東宝教育映画部を含め、東宝教育映画株式会社には、その後、各方面で活躍する美術家、アニメーター、ドキュメンタリー映画監督らが在籍または関係した。
特殊技術課から特別映画班=航空教育資料製作所へ

1937年、東京撮影所第二制作部に円谷英二を責任者とする特殊技術課を創設[2]。1939年には、海軍から払い下げられた砧5丁目に映画科学研究所が設立され、そこでは海軍や三菱・中島・川崎といった航空機製作会社から依頼を受け、パイロットの訓練教育や工場労働者の士気高揚を目的とした映画が制作された[3][4][5]。この年、うしおそうじが入社し、特殊技術課に配属されて線画（1941年、松竹動画研究所が設立され、動画という名前が一般化する前のアニメーションの訳語。動画ばかりでなく、図表、地図、グラフなども含む）に取り組む。1940年の『海軍爆撃隊』ではミニチュアを使った撮影が初めて行われた[2]。同時に、この頃からPCL時代から動画に取り組んでいた大石郁雄とうしおそうじらが軍の教育訓練用映画向けの動画製作を開始。特殊技術課は特別映画班と呼ばれるようになる[2]。真珠湾攻撃の後には、訓練教育用映画が「非常に役に立った」と海軍から大変に感謝されたという[3][4]。

1944年6月、東宝は、東京撮影所内に特別映画班を強化した航空教育資料製作所（航資）を設置[5]。円谷英二を責任者とする東宝航空教育資料製作所は、外部から美術家などを雇用し、最盛期に動画やミニチュア製作など230人、敗戦時でも約120名のスタッフを擁していた。
教育映画部創設

東宝航空教育資料製作所は、戦後、仕事がなくなり、人員整理の対象にされはじめた。経営陣は、ひとまずこれを「造形技術映画部」とし、東宝撮影所の森岩雄は、さらに、東宝教育映画部に再編した[1]。教育映画部は、東宝映画第三撮影所を拠点に[6]していた。この時期に理研科学映画にいた野鳥映画の先駆者、下村兼史が教育映画部に入社する[7]。

1947年1月、東宝映画第三撮影所を新東宝に明け渡し、教育映画部は、第一撮影所に合体[6]し、「こども議会」（民間情報教育局（CIE）の激賞を受け、文部大臣賞、民主政治教育連盟賞受賞[6]）などGHQの占領政策に沿った映画やアニメーション映画、自然観察映画、少年劇映画を製作し、劇場に送り出した。
教育映画の製作中止

ところが、旧「航空教育資料製作所」スタッフの「教育映画部」への転換に意欲的だった[1]撮影所長の森岩雄と「航空教育資料製作所」の責任者であった円谷英二がGHQの指令で1947年末に公職追放され、経営者が入れ替ると、状況が一転する。

1948年3月末、東宝の新社長渡辺銕蔵は「健全財政方針」に沿って、教育映画の製作中止を命じた。同年4月16日、教育映画部9名、動画部門42名を含む関係全員の解雇が申し渡された[6]。これを機会にいわゆる第3次東宝争議が始まる。『霜の花』、『大雪山の雪』といった東宝争議で製作不可能となった作品[1]は、日本映画社の機材を借りて中谷宇吉郎、吉野馨治、小口禎三が引き継いで完成させた。
教育映画部から東宝教育映画へ、そして解散