この項目では、横浜正金銀行の後継、東京三菱銀行の前身となった銀行について説明しています。1896年に設立された銀行については「近江銀行」をご覧ください。
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株式会社東京銀行
The Bank of Tokyo, Ltd.
旧・東京銀行本店
現・三菱UFJ銀行日本橋支店・室町支店
種類株式会社
市場情報東証1部 8313
1949年5月16日 - 1996年3月25日大証1部（廃止） 8313
1949年5月16日 - 1996年3月25日京証 8313
1949年7月4日 - 1996年3月25日札証 8313
1950年4月1日 - 1996年3月25日
略称東銀・BOT
本店所在地 日本
〒103
東京都中央区日本橋本石町一丁目3番2号
設立1946年（昭和21年）12月17日
業種銀行業
金融機関コード0015
SWIFTコードBOTKJPJT
事業内容外国為替銀行業務
資本金2,638億3,592万1,506円
発行済株式総数20億4,075万9,317株
関係する人物濱口雄彦（初代頭取）
堀江薫雄（元頭取）
横山宗一（元頭取）
柏木雄介（元頭取）
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東京銀行のデータ
英名The Bank of Tokyo
統一金融機関コード0015
SWIFTコードBOTKJPJT
設立日1946年（昭和21年）12月17日
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株式会社東京銀行（とうきょうぎんこう、英語: The Bank of Tokyo, Ltd.）は、かつて存在した日本の銀行。略称は東銀（とうぎん）、自行内や金融業界内では英語名を略してBOT（ビー・オー・ティー）と呼ぶこともあった。コーポレートカラーは緑。キャッチコピーは 「広がる世界　身近な東銀」。

1996年（平成8年）4月1日の三菱銀行との合併（東京三菱銀行）から度重なる再編が続いている。後身である三菱UFJ銀行に「東京」の名称はなくなり、現在は同行に継承されているSWIFTコードに往時の面影を残すのみとなっている。
概略銀座松屋にあった東京銀行銀座支店（1967年5月）

設立は1946年（昭和21年）。初代頭取は濱口雄彦。実質的前身は、戦前における特殊銀行・横浜正金銀行。普通銀行として新規に発足したが、事実上は閉鎖機関に指定された横浜正金銀行の資産を引き継いでの開業であった。1954年（昭和29年）公布の外国為替銀行法に基づき、日本で唯一の外国為替銀行（いわゆる「外国為替専門銀行」のこと。略称「為専」）となったが、便宜上都市銀行として扱われ、BANCSにも参加していた。

本店は東京都中央区日本橋本石町一丁目にあった。この場所はかつての横浜正金銀行東京支店の位置であるが、日本銀行本店のすぐ隣りでもあり、この銀行が通常の商業銀行とは違う、かつての特殊銀行であったことをうかがわせる。

外国為替銀行法に基づく外国為替銀行という性格上、貿易に直接関係のない業務は認められないため、外国為替銀行の認可をうけるにあたっては半数近くの支店を閉鎖した[注釈 1]。しかし、後にはその制約から円資金の調達に支障をきたしたため、日本興業銀行・日本長期信用銀行・日本債券信用銀行・農林中央金庫・商工組合中央金庫などと並んで金融債を発行することが許可されるに至った（後述）。

上記の経緯から、1954年（昭和29年）の時点で保有していた店舗のなかには、第一銀行や三井銀行、大和銀行などの他銀行へ営業を譲渡されたものもあった。初代渋谷支店は三井銀行に営業譲渡された。

1967年の英ポンド切り下げに関し、東銀は1965年から警戒感を強め外為専門銀行としての存在感を示した。当時の日本の自動車、家電製品はまだ米国に輸出できる程の性能を有しておらず、英ポンド圏だったアジア、アフリカ向け輸出が多く、輸出企業にとってポンド切り下げは大きな影響力があった。切り下げを見込んだ東銀は素早くポンドを先売りし、実際にポンド切り下げを英国が発表すると顧客のポンド売りが殺到したが東銀は事前に準備していたかいもあって、注文を受け付けることができた[1]。

比較的、旧大蔵省の影響力が強く、元大蔵省財務官の柏木雄介を頭取（のち会長）として迎えるなど、人的つながりも強く見られた（もっとも、柏木雄介の父は、横浜正金銀行 の頭取を務めていたという縁もある）。合併時の会長であり、東銀由来の国際通貨研究所の理事長を務めた行天豊雄も元財務官である。

1970年代までは、主に日系企業の海外進出の支援や国外でのシンジケート・ローン等に強みを発揮していたが、1980年代に入ると中南米向けの不良債権がその体力を急速に衰えさせ、外国為替業務の独占も既に崩れており、その優位性と存在意義は最早ゆるぎないものではなくなっていた。実際、1990年代にかけ、他行との合併の噂が浮かんでは消え、「引く手あまたの花嫁候補」などと報道されていたこともある[注釈 2]。
金融債

1954年（昭和29年）に外国為替銀行の認可をうけたことによる制約から、円資金の調達に支障をきたしたため、日本興業銀行・日本長期信用銀行・日本債券信用銀行・農林中央金庫・商工組合中央金庫などと並んで金融債の発行が許可された。それが「東京銀行債券」である。

3年物の利付金融債「リットー」「ハイジャンプ」や、1年物の割引金融債「ワリトー」が主力商品であった。

普通銀行であり金融債を発行していなかった 三菱銀行との合併に際して、「東京三菱銀行債券」として6年間のみ継続発行が認められた。2002年（平成14年）、当該期間終了に伴い、東京三菱銀行は金融債の発行を終了した。
三菱銀行との合併銀行合併の沿革

1995年（平成7年）3月28日午後、日本経済新聞に三菱銀行との合併がスクープされた（同日常務会での合併覚書への調印決議）。「三菱銀行、東京銀行が対等合併」の報道がテロップで流れた際、東銀の外為ディーリングルームでは忙しく動き回っていた外為ディーラーの手が止まり、一瞬の異様な静けさの後どよめきが生まれた。三菱銀行のディーリングルームでも同様に報道直後はパニック状態だった[1]。1996年（平成8年）4月1日に合併し東京三菱銀行となった。外国為替銀行法により、業務に制約のある東京銀行を存続会社とするのは現実的ではなかったため、三菱銀行を存続会社とし、合併比率も持ち株ベースで1：0.8と数字上三菱銀行に吸収される形で東京銀行は消滅したが、現在の三菱UFJ銀行の沿革図中[2]に書かれる「横浜正金銀行?東京銀行」の位置を見てもわかる通り、事実上対等（むしろやや東京銀行寄り）な合併であり、国立銀行条例に基づき政府の1/3出資により設立された横浜正金銀行を源流とする特殊銀行（外為銀）である東京銀行のブランド性と、富豪の金融事業に端を発する三菱銀行のボリューム力が、互いの求める部分に合致した非常に合理的な相互補完であった。また、この合併比率は東銀側に有利な算定であったとも言われる。

新銀行発足当初の役員人事は、初代頭取を旧東銀出身の高垣佑（たすく）としたのをはじめ、見事なたすきがけ人事であったが、高垣の退陣後、東京三菱銀行および現在の三菱UFJ銀行に至るまで、旧東銀出身者が頭取に就任した実績は皆無である。最後の頭取であり、東京三菱銀行の初代頭取も務めた高垣佑は、初代三菱商事社長・高垣勝次郎を父に持ち、生まれながらにして三菱グループびいきの人物との評があった。