東京大学教養学部（とうきょうだいがく きょうようがくぶ、英語: College of Arts and Sciences[注 1]）は、東京大学に設置されている学部の1つである。また、東京大学大学院総合文化研究科（とうきょうだいがくだいがくいん そうごうぶんかけんきゅうか、英語: Graduate School of Arts and Sciences[注 2]）は、同大学大学院に設置されている研究科の一つである[注 3]。いずれも、キャンパスの所在地名から駒場と呼ばれる。

教養学部前期課程では、6つの科類ごとに一般教養が行われており、東京大学における教養課程の教育を担っている。教養学部と総合文化研究科は一体となって運営されているため、この記事で合わせて解説する。
概説

東京大学大学院総合文化研究科・教養学部は、東京英語学校 - 大学予備門 - 旧制第一高等学校（および旧制東京高等学校）の流れを汲んでおり、東京大学の他部局とは異なる沿革を持つ。また、キャンパスも独立しており、教養学部独自の学園祭（駒場祭）を持つ。教養学部では、東京大学に入学した全ての学生を対象とした教養教育（前期課程教育）を行っており、先述の歴史的背景により、総合的な教養教育カリキュラムが組まれている。また、教養学部後期課程（3・4年）および総合文化研究科は、発足時から前期教養課程の教育を発展させて学際的な教育・研究を行ってきた[1]。前期課程、後期課程、大学院の独立性は薄く、互いに教養教育と先端研究が有機的に連携している[2]。
概要
教養学部駒場Iキャンパスの銀杏並木
前期課程

東京大学の学部への入学者は、学士入学する者を除いて、全員が6つの科類（文科一類・二類・三類、理科一類・二類・三類[注 4]）に分かれて教養学部に所属し、2年間の前期課程を履修する。入学選考時に各科類を指定して出願する（東京大学の入学試験を参照）。科類により後期課程に進学可能な学部・学科がおおよそ決まっている（東京大学の進学選択を参照）。教育内容の詳細は前期課程教育で解説するが、前期課程教育のうち「基礎科目」は将来の進路に応じて科類ごとに履修科目が指定されている。
後期課程

1949年の学部設置当初は前期課程のみであったが、1951年に後期課程として教養学科が設置された（ただし学部設置当初から後期課程を設置することが予定されていた）。その後、学科新設・改組が行われるが、1996年に学科組織が大きく再編され6学科（超域文化科学科、地域文化研究学科、総合社会科学科、基礎科学科、広域科学科、生命・認知科学科）となる。それまでは主に文科生が進学する教養学科第一に属していた科学史・科学哲学、人文地理学、認知行動科学が、それぞれ主に理科生が進学する基礎科学科、広域科学科、生命・認知科学科に移行したことは特筆に値する。2011年に学科を再編し、現在の3学科（教養学科、学際科学科、統合自然科学科）となる。教育内容については#後期課程教育を参照。
総合文化研究科

教養学部後期課程から接続する大学院として1983年に設置された。学際性と国際性を理念に掲げ、人文科学・社会科学・自然科学の枠を超えた領域横断的な教育・研究が行われており、国際関係論、相関社会科学、表象文化論など総合文化研究科（教養学部）を発祥の地とする学問分野も存在している。国際社会科学専攻は、国際関係論と相関社会科学の2分野から構成されている。また、科学史・科学哲学、文化人類学、人文地理学など他学部・研究科に含まれない分野も総合文化研究科で研究されている。言語情報科学専攻、超域文化科学専攻、地域文化研究専攻、国際社会科学専攻、広域科学専攻（3学系）がある。
基礎データ
所在地詳細は「東京大学駒場地区キャンパス#駒場Iキャンパス」を参照

施設は東京都目黒区駒場の東京大学駒場Iキャンパスに設置されている。同キャンパスには数理科学研究科も設置されているが、総合文化研究科・教養学部と数理科学研究科の事務組織は一体となっており、「総合文化研究科・数理科学研究科・教養学部事務部（教養学部等事務部）」となっている。
象徴

総合文化研究科・教養学部のシンボルマークは3枚のカシワの葉を重ねたもので、旧制第一高等学校のシンボルであり、1999年に制定された。後述する三層構造を表している[3]。

カレッジカラーは教養学部文科が   黒色、教養学部理科が   黄色である。
沿革「第一高等学校 (旧制)」および「東京高等学校 (旧制)」も参照

☆は総合文化研究科に、その他は教養学部に関連した事項である。

1949年5月31日 - 教養学部設置。当初は前期課程の4科類（文科一類・二類、理科一類・二類）のみ。

1951年4月1日 - 教養学部後期課程として教養学科を設置。

1962年4月1日 - 教養学部後期課程に基礎科学科を設置。前期課程は現在の6科類へ再編（文科一類・二類・三類、理科一類・二類・三類）。

1967年6月1日 - 教養学部附属施設としてアメリカ研究資料センターを設置。

1977年4月1日 - 教養学科を教養学科第一・第二・第三の3学科に再編。

1981年4月1日 - 後期課程に基礎科学科第二を設置。従来の基礎科学科は基礎科学科第一に改称された。

1983年4月1日 - ☆大学院総合文化研究科設置（人文科学研究科より比較文学比較文化専攻を、社会学研究科より国際関係論専攻を移管し、さらに地域文化研究専攻、相関社会科学専攻を新設して、4専攻で発足）。

1985年4月1日 - ☆広域科学専攻を設置。

1986年4月1日 - ☆大学院社会学研究科より文化人類学専攻を移管。

1989年4月1日 - ☆表象文化論専攻を設置。

1993年4月1日 - ☆言語情報科学専攻を設置・重点化。

1994年4月1日 - ☆広域科学専攻生命環境科学系を設置・重点化。理学系研究科相関理化学専攻、科学史・科学基礎論専攻を広域科学専攻に移管・統合し、広域科学専攻相関基礎科学系を設置。従来の広域科学専攻は広域科学専攻広域システム科学系に改組。

1995年4月1日 - ☆広域科学専攻相関基礎科学系、広域システム科学系重点化。

1996年4月1日

教養学部後期課程の5学科（教養学科第一・第二・第三、基礎科学科第一・第二）を再編して6学科（超域文化科学科、地域文化研究学科、総合社会科学科、基礎科学科、広域科学科、生命・認知科学科）を設置。

☆比較文学比較文化専攻・文化人類学専攻・表象文化論専攻を超域文化科学専攻へ統合・改組・重点化。地域文化研究専攻を改組・重点化。相関社会科学専攻・国際関係論専攻を国際社会科学専攻へ統合・改組・重点化。（大学院重点化が完了）


2000年4月1日 - ☆アメリカ研究資料センターをアメリカ太平洋地域研究センターに改組。

2004年4月1日 - ☆「人間の安全保障」プログラム発足。

2004年11月25日 - 海外学術交流拠点として、南京大学中日文化研究センター内に東京大学リベラルアーツ南京交流センター（東京大学教養教育南京交流中心）を開設。

2005年4月1日 - 教養学部附属施設として教養教育開発機構を設置。

2010年4月1日

教養学部附属施設として教養教育高度化機構を設置、それに伴い教養教育開発機構は廃止。

総合文化研究科附属施設としてグローバル地域研究機構を設置。


2011年4月1日 - 教養学部後期課程を教養学科、学際科学科、統合自然科学科に改組。

2012年10月1日 - PEAKコース（英語コース）を開設し、学部発足後初の10月入学式を実施。開設に先立って、AO入試も実施。

2019年4月1日 - ☆「グローバル・スタディーズ・イニシアティヴ国際卓越大学院(GSI-WINGS)」・「先進基礎科学推進国際卓越大学院(WINGS-ABC)」プログラム発足。

歴代教養学部長

この節の主な出典：[4][5]

代期間人物備考
東京大学教養学部長
11949年（昭和24年）05月31日 ? 1951年（昭和26年）12月13日矢内原忠雄
21951年（昭和26年）12月14日 - 1951年（昭和26年）12月20日麻生磯次事務取扱
21951年（昭和26年）12月21日 - 1952年（昭和27年）12月21日麻生磯次
31952年（昭和27年）12月22日 - 1954年（昭和29年）03月30日高木貞二
41954年（昭和29年）03月31日 - 1958年（昭和33年）03月31日辻直四郎
51958年（昭和33年）04月01日 - 1960年（昭和35年）03月31日川口篤
61960年（昭和35年）04月01日 - 1963年（昭和38年）03月31日朱牟田夏雄
71963年（昭和38年）04月01日 - 1966年（昭和41年）03月31日相原茂
81966年（昭和41年）04月01日 ? 1968年（昭和43年）03月31日阿部秋生
91968年（昭和43年）04月01日 ? 1968年（昭和43年）11月13日野上茂吉郎
101968年（昭和43年）11月14日 ? 1969年（昭和44年）02月13日田村二郎
1969年（昭和44年）02月14日 ? 1969年（昭和44年）02月19日高木佐知夫事務取扱
111969年（昭和44年）02月20日 ? 1969年（昭和44年）05月25日高橋詢
121969年（昭和44年）05月26日 ? 1971年（昭和46年）03月31日原 佑
131971年（昭和46年）04月01日 ? 1972年（昭和47年）03月13日山下肇
141972年（昭和47年）03月14日 ? 1974年（昭和49年）03月13日高木佐知夫還任
151974年（昭和49年）03月14日 ? 1976年（昭和51年）03月13日小山弘志
161976年（昭和51年）03月14日 ? 1977年（昭和52年）12月31日大森荘蔵
171978年（昭和53年）01月01日 ? 1979年（昭和54年）12月31日嘉治元郎
181980年（昭和55年）01月01日 ? 1981年（昭和56年）12月31日磯田浩
191982年（昭和57年）01月01日 ? 1983年（昭和58年）03月31日本間長世
東京大学大学院総合文化研究科長・教養学部長
191983年（昭和58年）04月01日 ? 1983年（昭和58年）12月31日本間長世
201984年（昭和59年）01月01日 ? 1985年（昭和60年）01月09日小出昭一郎
1985年（昭和60年）01月10日 ? 1985年（昭和60年）02月15日毛利秀雄事務取扱
211985年（昭和60年）02月16日 ? 1987年（昭和62年）02月15日竹田晃
221987年（昭和62年）02月16日 ? 1989年（平成元年）02月15日毛利秀雄還任
231989年（平成元年）02月16日 ? 1991年（平成03年）02月15日青柳晃一
241991年（平成03年）02月16日 ? 1993年（平成05年）02月15日原田義也
251993年（平成05年）02月16日 ? 1995年（平成07年）02月15日蓮實重彦
261995年（平成07年）02月16日 ? 1997年（平成09年）02月15日市村宗武
271997年（平成09年）02月16日 ? 1999年（平成11年）02月15日大森彌
281999年（平成11年）02月16日 ? 2001年（平成13年）02月15日浅野攝郎
292001年（平成13年）02月16日 ? 2003年（平成15年）02月15日古田元夫
302003年（平成15年）02月16日 ? 2005年（平成17年）02月15日浅島誠
312005年（平成17年）02月16日 ? 2007年（平成19年）02月15日木畑洋一
322007年（平成19年）02月16日 ? 2009年（平成21年）02月15日小島憲道
332009年（平成21年）02月16日 ? 2011年（平成23年）02月15日山影進
342011年（平成23年）02月16日 ? 2013年（平成25年）02月15日長谷川壽一
352013年（平成25年）02月16日 ? 2015年（平成27年）03月31日石井洋二郎
362015年（平成27年）04月01日 ? 2017年（平成29年）03月31日小川桂一郎
372017年（平成29年）04月01日 ? 2019年（平成31年）03月31日石田淳
382019年（平成31年）04月01日 - 2021年（令和03年）03月31日太田邦史
392021年（令和03年）04月01日 - 2023年（令和05年）03月31日森山工
402023年（令和05年）04月01日 - 現職真船文隆

組織

東大教養学部は、「前期課程」と「後期課程」と「大学院総合文化研究科」を合わせた三層構造になっている点が特徴的である。これにより、大学院における先端研究の結果を教養教育に直接反映させることができるシステムになっている。この教育システムは「教養教育と大学院先端研究との創造的連携の推進」として文部科学省の特色ある大学教育支援プログラムに採択されている[6]。