東京大学先端科学技術研究センター
（2008年4月30日撮影）
正式名称東京大学先端科学技術研究センター
英語名称Research Center for Advanced Science and Technology
略称先端研、RCAST
所在地 日本
〒153-8904
東京都目黒区駒場4丁目6番1号

予算（2017年度）[1]
42.52億円

運営費交付金 11.97億円

外部資金 30.57億円

人数2018年10月現在[2]

教職員 122人

研究員等 240人

事務職員 22人

大学院生 201人

学部生 34人

所長神崎亮平
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材料

情報

生物医化学

バリアフリー

社会科学

環境・エネルギー

設立年月日1987年5月21日
公式サイトwww.rcast.u-tokyo.ac.jp/ja/
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東京大学先端科学技術研究センター（とうきょうだいがくせんたんかがくぎじゅつけんきゅうセンター、英: Research Center for Advanced Science and Technology, The University of Tokyo）は、東京大学の附置研究所の一つで、材料、情報、生物医化学、バリアフリー、社会科学、環境・エネルギーの6つをカテゴリーに、分野横断的に先端科学技術の新領域開拓を主な研究対象とする。略称は「先端研」「RCAST」。

1987年（昭和62年）5月21日に、東京大学の附置研究所としては11番目に設立された。大学院課程の高等教育機関でもあり、名称は「工学系研究科先端学際工学専攻」である。
概要

設立は1987年5月21日であるが、その源流は1918年4月1日設立の東京帝国大学航空研究所にまで遡る。1964年に、東大航空研究所は東大宇宙航空研究所（宇航研）として生まれ変わるが、その規模の大きさゆえに[3]、1981年、文部省直轄の宇宙科学研究所（宇科研）と、東京大学工学部附属境界領域研究施設（境界研）の2つに分割されることとなる。

猪瀬博工学部長は境界研後継組織の検討を1986年4月から始め、民間企業に一時在籍していた自身の経験に倣い、企業の研究所が採用する部門構成を採用した。先端研の4つのモットー「学際性」「流動性」「国際性」「公開性」は猪瀬が中心となって発案されたものとされる[3]。東大初の寄付研究部門の創設や社会人大学院の設置、そしてさらなる飛躍のための人材集めなど多くの点で、先端研の基礎とその独特の文化を作り出していった。設立時の困難があったからこそ、大学の弊害を跳ね返して、大学の研究所に新たな風を吹き入れ、従来の大学をリードするための組織変革が基本方針として表れたといえる。

2004年4月、国立大学法人東京大学の11番目の附置研究所として正式認可された。
沿革

1987年

5月21日：先端科学技術研究センター発足（基幹7研究分野、教官数14名）。

10月：日本の国立大学で初めて寄付研究部門を開設。


1988年4月：19基幹研究分野、4客員分野、4寄付研究部門（全教官数48名）に拡充。

1992年4月：東京大学大学院工学系研究科先端学際工学専攻博士課程設置、先端研は18基幹研究分野に変更。

1996年5月：文部省「卓越した研究拠点 (COE)」に設定。東京大学国際・産学共同研究センター (CCR) 設立。

1997年4月：知的財産権大部門設置（先端研は21基幹分野）。

1998年

4月：駒場オープンラボラトリー。

8月：株式会社先端科学技術インキュベーションセンター (CASTI) 設立。


1999年4月

先端経済工学研究センター (AEE) 設立。

22基幹分野、6客員分野、4寄付研究部門（全教官数52名）に改組。


2001年

4月：先端科学技術エンタープライズ株式会社 (ASTEC) 設立。

8月：科学技術振興調整費戦略的研究拠点「人間と社会に向かう先端科学技術オープンラボ」計画開始。

11月：先端テクノロジービジネスセンター (AcTeB) 発足。


2002年4月：特任教員／研究員を含むオープンラボプロジェクト開始。

2004年

4月

国立大学法人東京大学が発足し、11番目の附置研究所として正式認可（先端経済工学研究センターを併合）。

大部門制を廃止。

先端研の運営にかかわる経営戦略会議と先端研ボードの設置。


5月：国内初の寄付基金研究部門を開設。


2006年4月：経営戦略企画室を発足（AcTeB の産学連携機能を吸収）。

2008年

4月：CCR の廃止によりその一部を合併。

9月 - エネルギー・環境技術国際研究拠点「SOLAR QUEST」を立ち上げ。


2009年

2月：ENEOSラボ開所。

4月：先端学際工学専攻に「先端科学技術イノベータコース」を設置


2010年4月：産学連携新エネルギー研究施設を設置

2011年4月：3号館南棟（環境エネルギー研究棟）竣工

2014年：日本財団との共同プロジェクトとして、突出した能力はあるものの教育環境に馴染めずに不登校傾向にある小・中学校生を選抜し、継続的な学習保障および生活のサポートを提供するプログラム、「異才発掘プロジェクト ROCKET」を開始[4]。

歴代センター長・所長

1987年5月21日 - 1989年3月31日 大越孝敬（光デバイス）

1989年4月01日 - 1991年3月31日 柳田博明（インテリジェント材料学）

1991年4月01日 - 1993年3月31日 大須賀節雄（知能工学）

1993年4月01日 - 1995年3月31日 村上陽一郎（科学技術と社会的価値）

1995年4月01日 - 1997年3月31日 岸輝雄（高信頼性材料）

1997年4月01日 - 1999年3月31日 二木鋭雄（分子情報機能材料）

1999年4月01日 - 2001年3月31日 岡部洋一（情報デバイス）

2001年4月01日 - 2004年3月31日 南谷崇（情報物理システム）

2004年4月01日 - 2007年3月31日 橋本和仁（インテリジェント材料学）

2007年4月01日 - 2010年3月31日 宮野健次郎（フォトニクス材料分野）

2010年4月01日 - 2013年3月31日 中野義昭（情報デバイス分野）

2013年4月01日 - 2016年3月31日 西村幸夫（都市保全システム分野）

2016年4月01日 - 2022年3月31日 神崎亮平（生命知能システム分野）

2022年4月01日 - 杉山正和[5]

研究体制

設立の趣旨の下、分野横断的な研究活動を推進している。
各研究室を核とした小規模運営体制
先端研における研究活動の大きな特徴は、研究活動の単位を研究室にすることで研究組織をフラット化していることである。一研究室が一研究分野を担い、各々が同格の研究室という小さな単位を機動的に運用することで、所属員である研究者の流動性を高く保ち、また速やかかつ柔軟に研究組織や体制を改編、変化に対応することができる。例えば新規に研究者を採用する場合は、その時の社会情勢や将来への展望、先端研の他研究分野との融合による新たな研究領域創出の可能性など多角的な議論を経て決定される。
研究領域

6つのカテゴリーに39の専門分野、1つの寄付研究部門、社会連携講座・3つの社会連携研究部門からなる。

材料

極小デバイス理工学

量子情報物理工学

理論化学