東京仏学校 （とうきょうふつがっこう） は、1886年 （明治19年）に設立された、フランス学（仏蘭西学、略して「仏学」）および法律学を修めるための旧制高等教育機関。現在の法政大学の前身校の一つ。
なお本項目では、東京仏学校を設立・運営した仏学会 (La Societe de Langue Francaise) およびその後身である日仏協会についても扱う。
概要・沿革
仏学会の創立
1886年（明治19年）4月、フランス学（仏学）を修めることができる「一ノ完全ナル仏学校ヲ東京ニ設立」[1]するため、仏学会 (La Societe de Langue Francaise) の創立が計画された。主唱者は次の7名。
辻新次（初代文部次官）古市公威（帝国大学工科大学初代学長）長田銈太郎（内務省参事官、明治天皇の通訳）山崎直胤（内務省初代県治局長）平山成信（大蔵大臣秘書官、後に枢密顧問官）寺内正毅（陸軍大臣秘書官、陸軍中将、後に第18代内閣総理大臣）栗塚省吾（司法大臣秘書官、後に大審院部長判事）
仏学会の創立会員であり、初代会長に就任した文部次官の辻新次。近代的教育制度の策定に尽力し、「明治教育界の元勲」と評された。
仏学会創立会員で、帝国大学工科大学初代学長と東京仏学校初代校長を兼任した古市公威。理化学研究所第2代所長。
東京仏学校設立のため辻新次や古市公威らと仏学会を組織し、創立会員となった寺内正毅。後の第18代内閣総理大臣、元帥陸軍大将。
同年5月、東京九段下の玉川堂にて、創立会員の集会を開催。主唱者の一人である辻新次を会長に選出した。
同年9月、大日本教育会事務所において、仏学会創立総会を開催。仏学会の発足が表明される。議事として、仏学会会則と東京仏学校校則の草案を議了。さらに理事員の任期などについて審議された。
同年10月14日、東京府知事宛に私立学校設立願を提出。同月23日には東京府庁から認可を得る。
東京仏学校の設立にあたり、神田区小川町1番地に所在した東京法学校の所有建物を借りる[2]。この建物は、レンガ造り、平屋、建坪144坪、間口18間、奥行8間、敷地155坪で、東京法学校の向かい側にあった。
当時の郵便報知新聞（明治19年10月19日付）は次のように報じている。
『同会は去る5月中有志者が一の仏学校を創立せんとの目的にて設けしものにて、辻新次氏を会長に、古市公威、長田銈太郎外五氏を理事員に選挙し（略）。。。今夜神田区小川町一番地へ仏学校を創立し、専ら仏学を教授する旨にて其規則を頒布せり。』
1889年（明治22年）7月、伏見宮貞愛親王を名誉総裁として推戴した。
1892年（明治25年）12月、創立会員会にて会則の改正を行い、「総裁1名、名誉総裁中ヨリ之ヲ推戴ス」（第7条）と定め、さらに「会長」を「総裁」と称した。これに伴い、総裁には閑院宮載仁親王を推戴した。なお会長であった辻新次は、理事員長へ選嘱された。
仏学会名誉総裁であった伏見宮貞愛親王。
会則改正により仏学会総裁に就任した閑院宮載仁親王。後に日仏協会の初代総裁。
仏学会名誉会員であった徳川昭武。江戸幕府第15代将軍・徳川慶喜の弟。水戸藩第11代藩主。将軍の名代としてパリ万博に出席。
東京仏学校の開校仏学会の名誉会員であり、東京仏学校の教員であったボアソナード。後に合併する東京法学校や合併後の和仏法律学校では教頭に着任し、10年以上にわたって法政大学の基礎を築いたため、大学の祖とされている。また、日本最初の近代法典の起草者として国内法整備に大きく貢献したほか、司法省を中心に、太政官、元老院、外務省等でも顧問を務め、日本で勲一等旭日大綬章を受章した最初の外国人となった。
1886年（明治19年）11月16日、神田区小川町一番地（現在の東京都千代田区神田小川町2丁目）に、レンガ造り1棟の校舎で開校した。
開校より数日前の東京日日新聞（11月6日付）は次のように報じている。
『辻新次、山崎直胤、長田銈太郎、平山成信、寺内正毅、古市公威、栗塚省吾の諸氏が発企し、帝国大学御傭の仏国人法律博士アッペール氏等の掛慮にて設けられたる仏学会にては、其目的の通りに弥々仏学校を設け、本月中旬より開校せらるゝ由にて（略）。。。校舎は神田区小川町一番地東京法学校の向側にて（略）。。。教師も仏国人本邦人とも十分に揃いたれば（略）。。。従来府下には仏学を教授する私立の学校に乏しければ、此校の設立は後学者の便利なるべし。』
当初は正式な校長を置かず、校長心得（代理）として古市公威（帝国大学工科大学初代学長）が就任。
開校時点では、普通科（2年課程）、補修科（2年課程）、専門学校予備科の3学科が設置された。
授業の主な内容は、フランス語の読法や訳読をはじめ、書き取りや会話、文法や習字、作文による和文仏訳および仏文和訳などを、トータルに学習した。この他にも副科として、地理や歴史、漢文、数学、物理、化学等の講義があった。
1887年（明治20年）4月、司法省より法律科設置の要請および補助金の下賜を言い渡される。仏学会では臨時総集会を開き、校則の改正ならびにフランス語で教授する法律科（3年制）の設置のほか、下賜金の保管方法などについて審議。同年7月に東京府知事へ東京仏学校規則改正願を提出し、同月12日に認可された。これを受けて、同年9月から新校則を実施。ボアソナードやアッペールらが法律科の講義を担当することになった。
1888年（明治21年）5月、特別認可学校規則が公布されたことで再び校則を改正。同年8月、特別認可学校として文部大臣より認可される[3]。東京仏学校法律科の卒業生は、文官高等試験および判事検事登用試験の受験資格を得ることが可能となった。
同年9月、補修科を廃止した上で、普通科と法律科の2科体制が発足。普通科卒業生と法律科入学試験合格者で法律科第1学年を編成した。ここにおいて、東京仏学校は法律学校としての強い性格を帯びるようになる。法律科の講師は、司法省法律顧問アッペール
