東京モーターショー
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この項目では、2019年まで開催されていた東京モーターショーについて説明しています。2023年から開催されているジャパンモビリティショーについては「JAPAN MOBILITY SHOW」をご覧ください。
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出典検索?: "東京モーターショー" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL(2016年8月)

東京モーターショー
Tokyo Motor Show
会場の東京ビッグサイト(2017年・第45回)
イベントの種類見本市
通称・略称TMS、東モ
正式名称東京モーターショー
旧イベント名全日本自動車ショウ(第1 - 10回)
開催時期隔年(奇数年) 10月下旬 - 11月上旬
初回開催1954年4月20日 - 4月29日(日比谷公園
最終開催2019年10月24日 - 11月4日(東京ビッグサイト)
会場東京国際見本市会場(閉場)
幕張メッセ
東京ビッグサイト
主催日本自動車工業会(JAMA)
共催日本自動車部品工業会(JAPIA)
日本自動車車体工業会(JABIA)
日本自動車機械器具工業会(JAMTA)
日本自動車輸入組合(JAIA)
後援外務省
経済産業省
国土交通省
環境省
東京都
千葉県
日本貿易振興機構(ジェトロ)
国際自動車工業連合会(OICA)
出展数約200社
来場者数130万900人(2019年)
公式サイト
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東京モーターショー(とうきょうモーターショー、:Tokyo Motor Show)は、自動車の最新技術やデザイン関する情報を紹介する、日本自動車工業会(JAMA)主催の日本見本市。略称はTMS、東モ[1]。2019年の第46回が最後の開催となり、2023年からは後継となるJAPAN MOBILITY SHOWが開催されている[2]
概要東京モーターショー会場の模様
(1964年・東京国際見本市会場)東京モーターショー会場の模様
(2013年・東京ビッグサイト)

東京モーターショーは、国際モーターショーのひとつであり、フランクフルトモーターショードイツ)、パリサロンフランス)、ジュネーヴ・モーターショースイス)、北米国際オートショーアメリカ合衆国)と並ぶ世界5大モーターショーの一つ[3]

1954年に「全日本自動車ショウ」という名称で開催され、第11回(1964年)から国際モーターショーを目指す方針により、英文表記と同じ「東京モーターショー」に改称した。第20回(1973年)までは毎年開催されたが、1974年の開催がオイルショックの影響で中止になり、第21回(1975年)以降はパリサロンと交互開催方式となる隔年開催となった。

第33回(1999年)より、乗用車二輪車商用車を分離し、奇数年に「乗用車・二輪車ショー」、偶数年に「商用車ショー」を交互に開催したが、2006年は商用車ショーを開催せず、第40回(2007年)より再び乗用車、商用車、二輪車を統合した総合モーターショーとなった[広報 1]

開催期間は、東京国際見本市会場(晴海)に会場が移った第6回(1959年)以降、幕張メッセに移っても原則10月下旬から11月上旬の約2週間だったが、東京国際展示場に会場を変更した第42回(2011年)は、会場のスケジュールの都合上、12月上旬開催、会期は10日間となった。第44回(2015年)は、6年ぶりに10月下旬から11月上旬に戻った。

2021年新型コロナウイルス感染症の流行の影響を受け、同年4月に開催中止が決定した[4]。主催者ではオンライン開催の形も模索したものの、「二輪、軽自動車、大型車、乗用車など、他のインダストリーのモビリティを含め、日本にはいろんな会社がございますので、ぜひともそのあたりをリアルに見ていただくことにこだわらせていただきたい」との理由で、リアルにこだわるがゆえの開催中止であるとしている[4]。奇数年で東京モーターショーが行われないのは1953年以来68年ぶりとなる。なお、日本自動車工業会の豊田章男会長は「次回はさらに進化した、『東京モビリティショー』としてお届けしたい」とも語っており、従来の「東京モーターショー」の名称での開催は2019年が最後となることも示唆した[4]。2022年11月17日、豊田会長は会見上において、2023年秋に開催される予定の東京モーターショーの名称を「JAPAN MOBILITY SHOW」に改めると発表した[5]
入場者数の推移

バブル景気終了直後の第29回(1991年(平成3年))に200万人を超えたのをピークに[6]、第40回(2007年(平成19年))まで入場者数は延べ約140万人程度で推移してきた[7]

第41回(2009年)は、2008年(平成20年)に発生したリーマン・ショック世界金融危機アメリカ車大手(ビッグスリー)の業績不振から、海外メーカーが出展を見合わせて出展者数が前回の約半分へ落ち込み[7][8]、入場者数は第40回から約43%減の61万4400人となった[7][9]

第42回(2011年(平成23年))は、東京国際展示場での開催による来場者の利便性向上、平日20時までの開場、臨海副都心を挙げての盛り上げなど、各種施策が功を奏し[広報 2]、1日あたりの入場者数は第40回の水準に戻った。

第46回(2019年(令和元年))は12日間の会期中に130万900人が来場し[広報 3]、12年ぶりに100万人の大台を突破した(ただし2019年は無料エリアを含む入場者で集計されており、これ以前の入場者数とは集計方法が異なる可能性がある点は注意が必要。


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