東京マラソン
東京マラソン2011（銀座）
開催地東京都区部
開催時期3月
種類公道コース
距離マラソン、10km
最高記録男子:  エリウド・キプチョゲ (KEN) 2:02:40
女子:  ブリジット・コスゲイ (KEN) 2:16:02
創立2007年
主催者一般財団法人東京マラソン財団
スポンサー東京メトロ
公式サイトwww.marathon.tokyo
プロジェクト:スポーツテンプレート

東京マラソン（とうきょうマラソン、英語: Tokyo Marathon）は、2007年に始まった東京都区部で行われるマラソン大会。正式名称には末尾に開催年が付され、第1回大会は「東京マラソン2007」である。現在は毎年3月の第一日曜日に開催される[注 1]。「東京マラソン」の名称は、日本陸上競技連盟によって商標登録（登録商標日本第4952187号）されている。

2010年に国際陸上競技連盟（現：ワールドアスレティックス）の世界ロードレース格付け制度で、ニューヨークシティマラソン等にならび市民参加型大規模レースとしては日本で初めてゴールドラベルを獲得した[1]。2013年大会からワールドマラソンメジャーズに加入し、世界の主要なマラソン大会のひとつとなった[2][3]。さらに2020年からはワールドアスレティックスプラチナラベルロードレース（2021年からはエリート・プラチナ・ラベル）に認定された[注 2]。

本記事では大会の概要について記す。各年度ごとの大会の詳細についてはそれぞれの記事を参照のこと（#歴代優勝者）。
概要
開催経緯

当大会施行前まで東京都心部で行われていたマラソン大会は、「東京国際マラソン」（男子）と「東京国際女子マラソン」、ハーフマラソンの距離で行われていた「東京シティハーフマラソン」、一般市民ランナー・障害者向け10kmロードレースの「東京シティロードレース」があった。それらを1つに統合して「ニューヨークシティマラソン」、「ロンドンマラソン」、「ボストンマラソン」に匹敵する市民参加型大規模として、東京マラソンが企図された。

元々、日本財団や都民を中心に都心部の公道を使用した大規模な市民マラソン大会を希望する声があった。その実現を願って市民主導のNPO法人主催による、「歩道を使い、信号を遵守する」という形の市民マラソン大会「 ⇒東京夢舞いマラソン」が2001年から行われてきた。その願いを「東京マラソン」という形で実現させるにあたっては、東京都庁、特に当時の東京都知事の石原慎太郎が主導的役割を果たした。なお、石原慎太郎は都知事就任当初の2000年において、大規模な市民参加型の「東京シティハーフマラソン」を財政面から廃止させた[4]。また、石原は「東京マラソンは東京オリンピック構想のアピールも兼ねる」と語っている。これはロンドンマラソンの完成度の高さが2012年ロンドンオリンピック招致に有利に働いたとする仮説を踏襲した発言でもある。

東京市民マラソン構想を提唱した、当時の日本財団会長である曽野綾子や、笹川スポーツ財団藤本常務理事の働きかけを受け[5]、石原は2003年、「経済波及効果、スポーツや観光の振興につながる」と述べ、銀座などの目抜き通りを走る構想を発表。当時の副知事が陸連幹部に対して石原知事の意向として東京での大型マラソンの検討を打診して調整し[6]、2007年に第1回大会が開かれた。なお、創設に携わった日本陸連専務理事桜井孝次は、第1回大会では実行委員長、第4・5回大会では事務総長を務めている[7][8]。
一般財団法人化

一般財団法人東京マラソン財団創立者東京都、財団法人日本陸上競技連盟
団体種類一般財団法人
設立2010年（平成22年）6月30日
所在地東京都江東区有明3丁目7-26 有明フロンティアビル
法人番号6010605002401
起源東京マラソン組織委員会
主要人物伊藤静夫（理事長）
活動地域東京都
活動内容東京マラソンの運営
基本財産2億4千万円
従業員数40人（2023年4月1日現在）
ウェブサイト ⇒http://www.tokyo42195.org
テンプレートを表示

2010年6月30日に東京都と日本陸連による組織委員会を発展的解消する形で一般財団法人東京マラソン財団（英: Tokyo Marathon Foundation）が設立された。2011年大会以降は同財団が主催し、これまでの主催だった東京都と日本陸連は共催団体となった。

同財団は2022年から東京レガシーハーフマラソンも主催している。
選考レース

男子マラソンは2006年の第27回大会で終了した東京国際マラソンの後継大会として位置づけられており、世界陸上選手権をはじめとする国際大会の代表選考レースとなっている。また、本大会と福岡国際マラソン、びわ湖毎日マラソンの3大会で3年おきに持ち回りで男子マラソンの日本選手権を兼ねて行われていた[9]。

女子マラソンについては2008年まで「東京国際女子マラソン」が「東京マラソン」と並行して行われており、2009年からは「東京国際女子マラソン」の事実上の後継大会として「横浜国際女子マラソン」が開催されたが2014年をもって廃止、2015年から2019年は「さいたま国際マラソン」がその役割となっていたため、「東京マラソン」は事実上のオープン大会となっている。ただし「さいたま国際マラソン」が2021年世界陸上競技選手権大会の選考会となる予定だった2020年12月の開催が見送られる可能性が大会関係者からの話として報じられたことから、将来的には選考レース化も検討している。

また、男女マラソン（選考会）は2006年以降の夏季アジア大会開催年と2007年以降の西暦奇数年と2008年以降夏季オリンピック開催年と2016年以降の夏季パラリンピック開催年は、それぞれの年に行われる世界陸上選手権大会・夏季五輪・アジア競技大会の代表選考会男女共通第4戦として位置づけられている（女子のみ一部を除き参考レース扱い。その場合は選考会議に判断がゆだねられる）。
交通規制交通規制情報を告知する東京マラソン銀座警備車両

計画当初から事務局は道路規制を7時間としていたが、それまでの一般的市民マラソンの制限時間は5-6時間で、公道を警備する警視庁は5時間[10]を要望した。石原はニューヨークシティマラソン視察時に現地ランナーから「東京マラソンの制限時間は7時間にしてください」[11]と要望され、東京マラソン事務局次長の遠藤雅彦は「7時間を一歩も譲るな」[11]と担当者へ指示。折衝は難航するも石原の後押しなどから[10]事務局の主張が採用されている。