この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。(このテンプレートの使い方)
出典検索?: "東京テアトル"
東京テアトル株式会社
TOKYO THEATRES COMPANY, INCORPORATED
種類株式会社
機関設計監査役会設置会社
市場情報東証スタンダード 9633
1949年5月16日上場
本社所在地 日本
〒104-0061
東京都新宿区新宿1-1-8
御苑テアトルビル
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度41分16.3秒 東経139度42分46.4秒 / 北緯35.687861度 東経139.712889度 / 35.687861; 139.712889座標: 北緯35度41分16.3秒 東経139度42分46.4秒 / 北緯35.687861度 東経139.712889度 / 35.687861; 139.712889
設立1946年6月28日
(東京興行株式会社)
業種サービス業
法人番号3010001035000
事業内容
映像関連事業(映画の興行・配給)
飲食関連事業
不動産関連事業
代表者代表取締役社長 太田和宏
資本金
45億5264万円
(2023年3月31日現在)[1]
発行済株式総数
801万3000株
(2023年3月31日現在)[1]
売上高
連結: 163億1711万1000円
単独: 109億6598万3000円
(2023年3月期)[1]
営業利益
連結: 6573万2000円
単独: △3175万6000円
(2023年3月期)[1]
経常利益
連結: 3億8196万7000円
単独: 6243万3000円
(2023年3月期)[1]
純利益
連結: 1億9544万6000円
単独: 5498万9000円
(2023年3月期)[1]
純資産
連結: 119億8684万5000円
単独: 118億8578万1000円
(2023年3月31日現在)[1]
総資産
連結: 235億8222万7000円
単独: 209億0953万8000円
(2023年3月31日現在)[1]
従業員数
連結: 435人
単独: 139人
(2023年3月31日現在)[1]
決算期3月31日
会計監査人有限責任大有監査法人[1]
主要株主
日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 6.78%
三井住友信託銀行 4.83%
サッポロビール 3.73%
日活 1.38%
日本カストディ銀行(信託口) 1.24%
エルピー企画 1.11%
トーセイ 1.09%
アイザワ証券グループ 1.08%
SMBC日興証券 0.95%
三機工業 0.80%
(2023年3月31日現在)[1]
主要子会社#関係会社参照
外部リンクhttps://www.theatres.co.jp/
特記事項:1946年に東京興行株式会社として設立。1955年に東京テアトル株式会社に社名変更。
テンプレートを表示
東京テアトル株式会社(とうきょうテアトル、英: TOKYO THEATRES COMPANY, INCORPORATED[2])は、映画配給および映画館の運営、飲食店運営、不動産賃貸事業を中心とする日本の映画会社。かつてはセゾングループ傘下で西洋環境開発の子会社であった。その関係でパルコ、西友(LIVIN・WALK)、西武百貨店など元セゾングループの商業施設で多数の映画館を運営受託していた。 1946年(昭和21年)、吉岡重三郎によって東京興行株式会社として設立された。吉岡は阪急阪神東宝グループの小林一三の片腕であり、戦前には東京宝塚劇場(のち東宝)社長、後楽園スタヂアム社長、日活社長を務めた人物である。1949年(昭和24年)5月、東京証券取引所再開と同時に株式上場した。1955年(昭和30年)11月3日に映画館「テアトル東京」を銀座に開館、同時に東京テアトル株式会社に社名変更している。映画館、キャバレー、ボウリング場の運営を主な事業として手掛けてきた。しかしその後、ボウリングブームの終焉や、映画産業の斜陽化などから経営不振に陥った[3]。テアトル東京も1981年(昭和56年)10月31日をもって閉館した。 そこで安定的な経営基盤の構築を目的に、テアトル東京跡地の再開発に際して当時の清水清秋社長から、セゾングループ総帥の堤清二に協力が要請され合意に至った[3]。合意に則り、1983年に西武都市開発(のちの西洋環境開発)が増資して東京テアトル株式の37%を取得。再開発の主体を担い、1987年(昭和62年)1月、跡地にホテル西洋銀座、銀座セゾン劇場、銀座テアトル西友が入居する銀座テアトルビルが竣工した[4]。これによって東京テアトルは、東邦生命保険とともに銀座テアトルビルの共同所有者となった[3]。 1989年(平成元年)まで、西洋環境開発は東邦生命保険に次いで東京テアトルの2位株主であったが、その後セゾングループ各社の持株を集約して東京テアトルの筆頭株主となった。これにより、東京テアトルは西洋環境開発の子会社となりセゾングループ入りした[4]。
歴史