本線料金所（ほんせんりょうきんじょ）は、高速道路（高速自動車国道）や有料道路の本線上に設置される料金所である。有料区間、あるいは無料区間に入る場合に本線料金所が設置されることが多い。 通常は料金区間の端部に設置される。「（チェック）バリア」(CB)の通称を持ち、NEXCOなどの高速道路管理会社の表記では括弧を用いないチェックバリアという表記も使用される。利用者の間では単にバリアと呼ばれることもある。英語表記は"toll barrier"（略:TB）。本来、交通を遮断する料金施設のことを"toll barrier"というが、日本においては特に本線料金所施設全体のことをいう場合がほとんどである。 また、料金所によっては「集約料金所」と表示されているところもある[1]。 全車両が停車し、料金処理を行う。対距離制料金の道路の場合、料金区間始点の本線料金所では通行券を発券し、料金区間終点の本線料金所では料金の徴収を行う。均一制料金の場合は料金の徴収を行う。また、料金区間が2つに分かれていて、かつ通過交通の多い場合、境界付近に設置した1つの本線料金所で同時に料金の徴収（または料金の徴収と通行券の発券）を行うことにより利用者の利便を図ることができる。 なお、本線上に設置されるため、渋滞の原因となる。そのためノンストップで通行できるシステムが開発、実用化されている（日本においては、ETC）。料金所と車両の両方がこのシステムに対応している場合、自動車は停車しないで通行できる。 設置の目的には、不正通行を防ぐためと、通行券の交換、高速道路会社の管轄が異なるためなどである。1970年（昭和45年）11月11日、通行券の不正交換が盛んに行われていた浜名湖サービスエリア、富士川サービスエリアに補助料金所が設置された[2]ことが契機となり、1988年（昭和63年）9月20日に本線拡幅部分の一部として豊橋本線料金所が設置された。 2004年以降、新直轄方式による高速道路整備が進められていることから、国土交通省が管理する無料区間とNEXCO3社などが管理する有料区間の境界に設置される本線料金所が増えている。 台湾（中華民国）においては、インターチェンジに料金所を設置せず、高速道路で本線上に定期的に料金所を設置していた。走行距離が長いほど多くの料金所を通過するため、結果的に遠方へ行くほど多くの料金を支払うシステムを取っていたが、中華民国政府は2013年12月30日をもって、全ての本線料金所を廃止し、ETCシステム利用の距離制料金へ移行した。 韓国においては、京仁高速道路、第二京仁高速道路、ソウル外郭循環高速道路（板橋JCT - 退渓院IC間、一山IC - 板橋JCT）で本線上のみに料金所を設置している。また、民間企業が管理する高速道路についても、多くは本線料金所にて料金収受を行っていたが、2016年に韓国道路公社管理区間と一括徴収するシステム導入により、多くの本線料金所が廃止された。 2000年代から、ETCの普及や他の道路と延伸接続による統一料金制度移行で、廃止された本線料金所がある。
概要
日本における本線料金所福岡西料金所（福岡県福岡市）
日本の本線料金所の例
東京料金所（東名高速道路）
浦和本線料金所（東北自動車道）
八王子本線料金所（中央自動車道）
日本国外の本線料金所大邱-釜山高速道路 金海釜山料金所
本線料金所の長所・短所
長所
通行車両を確認できる。
2つの料金区間の料金を同時に徴収できる。
短所
事故・渋滞の原因となる。
施設設置費および料金所運営経費の負担。
廃止された本線料金所
泉本線料金所（東北自動車道）
豊橋本線料金所（東名高速道路）
米原本線料金所（北陸自動車道）
山崎本線料金所（中国自動車道）
以上4箇所は検札や通行券の種類交換を行うために設置された、料金の徴収目的でない本線料金所。交通量の変化や通行券の規格統一、さらにはETCの普及により、検札の効果が薄まったため廃止。
湾岸浮島本線料金所・大井本線料金所（首都高速湾岸線）、平和島本線料金所（首都高速1号羽田線）
料金制度の変更（距離別料金への移行と料金圏の廃止）に伴い、手前で料金を支払済の車のみがここを通ることとなり廃止。
鈴鹿本線料金所（東名阪自動車道）
関本線料金所（伊勢自動車道）
