この項目では、本田技研工業の研究開発部門の子会社について説明しています。本田技研工業の前身については「本田技術研究所 (旧)」をご覧ください。

株式会社本田技術研究所
Honda R&D Co.,Ltd.

和光研究所（本社所在地）
種類株式会社
本社所在地 日本
〒351-0113
埼玉県和光市中央1-4-1
設立1960年7月
法人番号8030001046841
事業内容輸送用機械器具の研究開発
代表者代表取締役社長 松本宜之
関係する人物本田宗一郎、藤沢武夫、斎藤馨
外部リンクhttps://www.honda.co.jp/RandD/
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朝霞研究所

株式会社本田技術研究所（ほんだぎじゅつけんきゅうしょ、英語表記：Honda R&D Co.,Ltd.）は、本田技研工業の研究開発部門を分社化した企業である。本社は埼玉県和光市にあり、朝霞市、栃木県芳賀郡芳賀町などに研究所を持っている。

伝統的に本田宗一郎以降の本田技研工業の社長は、研究所出身者から選ばれている。8代目社長の八郷隆弘を除いては、いずれも研究所の社長を経験している[1][リンク切れ]。
概要

本田技術研究所は1960年設立。元々は藤沢武夫（当時本田技研工業専務）が「研究所を本社から分離することで、目先の業績に左右されない自由な研究環境が実現できるだけでなく、一般的な企業のピラミッド型組織と異なるフラットな組織の実現も容易に行え、研究員に対する待遇も改善できる」と考えたことがきっかけである[1][2]。ただ設立準備段階では、当時の本田技研工業の業績が安定せず、しばしば工場において労働争議が発生していたことなどから、「労働組合の分断工作である」として社員から大きな反発を受けたものの、藤沢は社内のコンセンサスを得られないまま強引に押し切ったという[2][3]。

また、本田技研工業から研究所に対して、売上高に応じた委託研究費が支払われるという点もユニークである。ちなみにその割合は、設立当初は売上高の2.5%となっていたが、2012年現在は5%をベースに積み増した額（約5,000億円程度）が支払われていると見られている[3]。

階層が増えピラミッド型組織に近づきつつあることを危惧し、フラットな文鎮型組織を目指し、2006年4月に、事業軸別に5つの開発センター体制に移行するとともに内部でも大きな組織変更が実行された。現場への大幅な権限委譲が図られた。

2019年2月に再び大幅な体制変更が発表され、同年4月1日付でリサーチ機能を集約した「先進技術研究所」の設置、デジタル技術の研究を集約した「デジタルソリューションセンター」の新設などが行われることになった。特に二輪の開発については、従来の二輪R&Dセンターを廃止し本田技研工業の二輪事業本部に機能を統合するため、従来の「商品開発は研究所、製造・販売は本社」という機能区分を一部ながら崩す形となっている[4]。さらに2020年2月には、自動車の開発についても研究所のオートモービルセンターを廃止し四輪事業本部に機能を統合することが発表され、研究所はデザインなど一部を除き商品開発から離れることとなった[5]。2022年には、従来ホンダF1のパワーユニットやSUPER GT用車両等の開発を担ってきた「HRD Sakura」がホンダ・レーシング（HRC）に移管され[6][7]、研究所単体としての規模は縮小の一途をたどっている。
沿革

本田技術研究所 沿革を参照。
研究開発施設（日本国内）
2020年4月以降

先進技術研究所（埼玉県和光市中央１丁目４番１号）

先進パワーユニット・エネルギー研究所（同）

デザインセンター（同）

ライフクリエーションセンター（埼玉県朝霞市泉水３丁目15番１号）

HRD Sakura（栃木県さくら市下河戸1220番地32号）

2019年4月以降

2019年4月1日に研究所の大規模な組織改編を下記の通り行った。

先進技術研究所

オートモービルセンター（旧四輪R&Dセンター）

デジタルソリューションセンター

ライフクリエーションセンター

エアロエンジンセンター（旧航空機エンジンR&Dセンター）

HRD Sakura

2019年3月まで

施設設立日所在地開発分野
二輪R&Dセンター1973年11月埼玉県朝霞市二輪製品全般（競技車両含む）の開発を行う。
四輪R&Dセンター（和光）1960年7月埼玉県和光市四輪製品のデザインを行う。
四輪R&Dセンター（栃木）1979年4月栃木県芳賀郡四輪製品全般の開発を行う。競技車両の開発については2014年に下記のHRD sakuraに分離された。
HRD sakura2014年1月栃木県さくら市F1を始めとする四輪モータースポーツ向け開発を行う。