本田技研工業
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「ホンダ」と「Honda」はこの項目へ転送されています。その他の用法については「ホンダ (曖昧さ回避)」、「本田」をご覧ください。

本田技研工業株式会社
HONDA MOTOR CO.,LTD.
Honda青山ビル(本社)[注釈 1]
種類株式会社
機関設計指名委員会等設置会社[1]
市場情報東証プライム 7267
1957年12月2日上場NYSE HMC
略称Honda、ホンダ
本社所在地 日本
107-8556
東京都港区南青山二丁目1番1号
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度40分20.2秒 東経139度43分25.7秒 / 北緯35.672278度 東経139.723806度 / 35.672278; 139.723806座標: 北緯35度40分20.2秒 東経139度43分25.7秒 / 北緯35.672278度 東経139.723806度 / 35.672278; 139.723806
設立1948年9月24日
業種輸送用機器
法人番号6010401027577
事業内容自動車オートバイ・汎用製品・飛行機の製造および販売
代表者倉石誠司(代表取締役会長[2]
三部敏宏取締役代表執行役社長CEO
青山真二(取締役代表執行役副社長)
資本金860億6,700万円
発行済株式総数18億1142万8430株
売上高連結:16兆9,077億2,500万円
単独:3兆5,864億4,800万円
(2023年3月期)
営業利益連結:7,807億6,900万円
(2023年3月期)
純利益連結:6,574億2,500万円
(2021年3月期)
純資産連結:9兆3,728億3,900万円
(2021年3月期)
総資産連結:24兆6,700億6,700万円
(2023年3月期)
従業員数連結:19万7,039人
単独:3万3,065人
(2023年3月31日現在)
決算期3月31日
会計監査人有限責任あずさ監査法人[3]
主要株主日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 9.37%
日本カストディ銀行(信託口) 7.17%
エスエスビーティシー クライアント オムニバス アカウント 3.34%
モックスレイ・アンド・カンパニー 3.28%
明治安田生命保険 2.96%
東京海上日動火災保険 2.05%
日本カストディ銀行(信託口5) 1.90%
日本生命保険 1.66%
三菱UFJ銀行 1.65%
ジェーピー モルガン チェース バンク385781 1.64%
(2020年9月30日現在)
主要子会社本田技術研究所 100%
ホンダアクセス 100%
ホンダ・レーシング 100%
ホンダファイナンス 100%
ホンダトレーディング 100%
ホンダロジスティクス 100%
ホンダモビリティランド 100%
ホンダオートボディー 100%
ホンダ開発 100%
関係する人物本田宗一郎(創業者)
藤沢武夫(元副社長、最高顧問)
外部リンクglobal.honda
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本田技研工業株式会社(ほんだぎけんこうぎょう、: HONDA MOTOR CO.,LTD.[4])は、日本東京都港区に本社を置く、世界的な輸送機器メーカーである。通称「Honda」、「ホンダ」。オートバイの販売台数、売上高は世界首位[5]自動車の販売台数は世界7位(2015年度)[6]、国内2位。小型ジェット機(ビジネスジェット)の出荷数世界首位。芝刈機のシェアも世界首位。発電機除雪機、小型耕うん機のシェアは国内首位。

東証プライム市場およびニューヨーク証券取引所(NYSE)上場企業であり、日経平均株価およびTOPIX Core30JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[7][8][9]
概要
事業内容

本田宗一郎1946年昭和21年)に静岡県浜松市本田技術研究所を起業し、後に本田技研工業へ改組した。二輪車(オートバイ)、四輪車(自動車)およびライフクリエーション事業(汎用製品耕耘機芝刈機除雪機発電機船外機)を主要事業としている[10]。また、新規事業としてHondaJet(ホンダジェット)と呼ばれる小型ジェット機及びターボファン式ジェットエンジンの開発・生産、二足歩行ロボットASIMO」に代表される各種ロボティクス機器の研究開発、風力発電施設による売電事業なども展開している。米ブランドコンサルティング会社のインターブランドが発表した2019年平成27年)の世界ブランドランキングでは、日本の企業では7位のトヨタに次ぐ21位である[11]。2011年(平成23年)に発売したN-BOXシリーズの大ヒット以降は、国内販売の半数を軽自動車が占めるようになっている[12]

日本での販売網は、四輪販売店がホンダカーズ店、二輪販売店がホンダドリーム店に大別できる。発電機刈払機などの汎用機を専門に扱う店舗ブランドは存在しない。小型車・軽自動車を主に扱っていた旧プリモ店の運営会社の出自が自転車店、オートバイ店、機械工具店、マリーン船外機取扱店、農機具取扱店であったり、地元有力者の中小の商店や企業などで委託販売形式を採用していた名残があり、地域に密着した販社が多い。

二輪車では無いレンタカー事業は、トヨタや日産など同業他社よりも早い1964年(昭和39年)に参入したが、5年後の1969年(昭和44年)に撤退、その後は日本国内全域を網羅する自社ブランドのレンタカー会社を持たなかった[注釈 2]ニッポンレンタカーオリックス自動車沖縄ツーリストと提携して、ホンダ車専用の予約サイトをこれら3社に運営委託している他、期間・地域限定でホンダ車を安価でレンタルできるキャンペーンを展開している。


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
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