「有線テレビジョン放送」はこの項目へ転送されています。日本の放送法における区分については「一般放送#有線テレビジョン放送」をご覧ください。
北関東の同名企業については「ケーブルテレビ (企業)」をご覧ください。
ケーブルテレビ（英語: Cable television）とは、ケーブルを用いて行う有線放送のうち、有線ラジオ放送以外のものである。広義には、これを中心としてインターネット接続や電話（固定電話）なども含む複合的なサービスを指す。
同軸ケーブルや光ケーブルなどを用い、テレビジョン放送やインターネット接続、電話などのサービスを提供している。ケーブルテレビ信号の配信元や会社そのものが、無線による放送・配信の「放送局」と同様の意味で「ケーブルテレビ局」と呼ばれる。 CATVとは Common Antenna TeleVision および Community Antenna TeleVision （共同受信）の略であり、TV放送波を受信して多数のTVセットへ配信するためのアンテナ、増幅装置、配線類の一式を指す。日本では共同住宅でのTVアンテナ設備からはじまり、山間部や空港・鉄道・送電線・ゴルフ練習場・軍隊基地・大型ビル等による電波障害対策を含む難視聴地域での採用など広範に使用されている。有料でのケーブルテレビ・サービス事業のための配線も似た構成を採るため、ケーブルテレビの広がりとともに両者の用語が混用されており、2008年現在では同じものを指している場合もある。 共同住宅の所有者側からは、アンテナを省いたCATV設備のみを建物に用意すればケーブルテレビ会社のケーブルによって屋上にアンテナを備えたのと同じ無料放送を各戸に配信でき、またケーブルテレビ会社からは各戸にCATV設備を用意しなくても共同住宅に1本のケーブル配線を引き込むだけで建物内の何割かは有料契約が得られると期待できる。入居者にとっても個別の配線工事が省けるので利点があるなどの理由により、多くの共同住宅でケーブルテレビが利用されている。 なお、日本では1970年代、テレビ共同受信システムの略称をCAT（キャット）あるいはCAT-V（キャットブイ）と称したテレビコマーシャルが存在した。
目次
1 CATV
2 日本でCATVに適用される法律
3 主なサービス
3.1 ケーブルテレビ
3.1.1 コミュニティチャンネル（自主放送）
3.2 防災情報サービス
3.2.1 CATVブロードキャスト方式
3.2.2 緊急告知FMラジオ
3.2.3 端末演算方式
3.3 インターネット
3.4 電話
3.4.1 加入電話
3.4.2 携帯電話（含・格安スマホ）
3.5 その他
4 サービス展開の推移の歴史
4.1 概況
4.2 共同受信設備
4.3 双方向ケーブルテレビ
4.4 再放送
4.5 デジタルケーブルテレビ
4.5.1 コピー制御について
5 仕組み
6 伝送方式
6.1 パススルー方式
6.1.1 同一周波数パススルー方式
6.1.2 周波数変換パススルー方式
6.2 トランスモジュレーション方式
6.2.1 複数TS伝送方式
6.2.2 TS分割方式
6.3 リマックス方式
7 ケーブルテレビの周波数帯域
8 網構成
8.1 同軸ケーブル伝送
8.2 光同軸ハイブリッド伝送
8.3 Fiber To The Home
9 MSO
10 ケーブルテレビ局支援事業・デジタル配信事業
11 海外のケーブルテレビ
11.1 米国におけるケーブルテレビ
11.2 台湾におけるケーブルテレビ
11.3 韓国におけるケーブルテレビ
12 脚注
13 関連項目
14 外部リンク
CATV
日本でCATVに適用される法律
